平成19年度文部科学省調査によれば、いじめが発見されたきっかけは、学校の教職員が発見したのが50.3%、本人や家族の訴えなど教職員以外がきっかけのものは49.7%であった[27]。

教職員が発見した方法としては「アンケート調査など学校の取組により発見」は（24.4%。きっかけ全体に対する割合。以下同様）、「学級担任が発見」（19.8%）が多く、教職員以外のものでは、「本人からの訴え」（24.6%）、保護者（16.3%）、本人以外の児童生徒（5.1%）の順である[27]。

全体の大部分を占める非暴力的ないじめ（いたずらやふざけ、からかいや悪口、デマ、仲間外れや無視など。SNS上で行われるものも含まれる[154][155][156]）を早期に発見し、早期対応へとつなげていく必要があり、そのためには教職員・児童生徒全員が「相手が嫌がることがすべていじめとなる」という認識を共有すること、教職員全員が児童生徒の発するわずかなサインも見逃さず非暴力的ないじめにしっかりと気づくことが重要である[154][157]。

また同時に、早期発見・早期対応のために、いじめに気づいたりいじめを受けたりした児童生徒や保護者が匿名でそのいじめについて報告するためのウェブサイトや目安箱を開設・設置すること[158][159]や、児童生徒にいじめ被害時および発見時の教師への報告を奨励するとともに効果的な対応を行う体制を整えておくこと[160]、定期的かつ頻繁に（少なくとも1学期に1回、いじめが疑われる場合は即時）児童生徒が安心して真実を回答できる方法でアンケート調査を行うこと[159]や、休み時間や給食・清掃時間などに孤立したりからかわれたりしていないかチェックすること[161]、人間関係に関して深く掘り下げた面接を行うこと[162]などが大切である。
監視カメラの設置

イギリスでは、いじめやその他の問題を把握するため、校内に監視カメラを設置する学校もある。監視カメラを設置している学校は9割に上り、保護者の中には、トイレや更衣室への設置も容認する団体もある[163]。

日本でも附属池田小事件の発生を受けて平成14年11月の「学校施設の安全管理に関する調査研究協力者会議」が学校への防犯監視システムの推進を提言した[164]。
教材

安藤美華代が心理教育プログラム『サクセスフル・セルフ』小学校版および中学校版を用いた授業を行うことで、いじめを予防する効果が統計学的に有意に証明されたことを示している[165]。
インターネット規制

インターネットでのいじめを防ぐため、2014年現在、イギリスの1000を超える学校では、いじめに繋がるスラングや暴力的発言を監視するソフトウェアを導入している[49]。
保険

韓国では2014年、「いじめ保険」の販売を開始した[132]。
復讐代行

韓国では被害者の父母や親戚が組織暴力団員を雇って、加害者を暴行したり、脅かす復讐代行が流行している。加害者が警察や教師より、組織暴力団を恐れているため、効果が大変よいという。
代替

学校を転校し、フリースクールに通ったり、スクールカウンセラーを設置することなども対策となる。
ピンク・シャツ・デー

2007年にカナダの高校生2人から始まったいじめ反対運動「ピンクシャツデー」がカナダ全土に定着、2010年時点で75ヵ国が参加している[166][167][168][169][170]。