鹵獲（ろかく、英：booty[1]）は、敵対者が戦地などで相手方の装備する兵器などを奪うこと[2]。なお、bootyには戦利品という意味もある[3]。

戦時国際法上、陸戦法規には「鹵獲」、海戦法規には「捕獲」の概念があるが、意味の広狭など両者には差異がある[1]（陸上私有財産非没収の原則など[3]）。なお、船舶及びその貨物については戦利艦、海上捕獲法の項目を参照。
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古代中国大陸では春秋戦国時代、三国時代などの戦時で度々行われた行為であり、戦国時代の日本ではたびたびこの行為が戦の度に行われていた[4]。

主な目的として、自身の装備品より良い武器を奪うためや、それらを売り払って金銭にするため、あるいはリバースエンジニアリング等の敵情調査目的などがある。

鹵獲は降伏した敵軍から武装解除の際に取り上げたり、敵軍が撤退あるいは敗走時に遺棄・放棄した兵器や物資を手に入れる場合が多い。しかし、武具鹵獲の機会は戦地に限らず、漂泊船の調査においても可能である（『吾妻鏡』の13世紀の記述として、高麗人の船が日本に着いた際、弓や具足などを調査・記録させている）。

鹵獲した兵器はそのまま自軍の兵器として転用したり、調査を行って分析し自軍の兵器の改良や開発の参考にされることがある。このため、近代以降の軍隊では何らかの理由で兵器を遺棄しなければならなくなった場合、その兵器が敵軍の戦力として運用されないように爆破や自沈などを行い破壊ないし使用不能にすることが一般的である。「破壊活動#軍隊での武器破壊規定」も参照
鹵獲兵器の運用

鹵獲兵器をそのまま自軍の装備として転用したとしても、弾薬・爆弾・ミサイルなどの武装類や、エンジン・機器などの補修部品の規格が自軍と異なっていることが多く、消耗品の更新も難しいことから必ずしも有効な戦力として活用できるわけではない。この場合は稼働率の維持のために共食い整備を行わざるを得なくなった挙句に結局廃棄処分を余儀なくされることもあれば、武装・エンジン・機器などを自軍規格に適合するものに換装したり、別の用途に転用するための大改造を行うこともある。ソ連軍が遺棄したT-26を調査するフィンランド軍

第二次世界大戦期には大々的に鹵獲兵器が運用され、特に連合国軍と比較し生産力や兵站に劣る枢軸国軍では盛んに鹵獲行為が行われた。ドイツ軍は完全に準備が整わないうちに第二次大戦に突入し、兵器の生産が部隊規模の拡大と損耗補充に追い付かなかったため、鹵獲した各種兵器の有効活用に特に熱心であった。西方戦役において鹵獲されたフランス軍のオチキス H35やソミュア S35などの戦車は、一部ドイツ軍仕様の司令塔を装備し、二線級戦線に投入され、治安維持任務などに終戦まで使用された。また、独ソ戦以降は重装甲を誇るソ連赤軍の戦車に対抗する必要上、鹵獲したKV-1やT-34などをそのまま運用したり、鹵獲ソ連野砲や占領・併合したフランスやチェコの戦車の車体などを流用した対戦車自走砲を多種類製造した。その他、米・英軍の鹵獲車両も多数が運用されたが、友軍の誤射を防ぐため国籍マークを大きく多数描いているのが特徴となっている。アメリカ陸軍航空軍が遺棄したB-17Cを日本軍が鹵獲し、日章（日の丸）の国籍マークを描き飛行中の姿

日本軍においても、日中戦争（支那事変）の頃から第一線では高性能のブルーノ ZB26軽機関銃やマウザー C96自動式拳銃を鹵獲・接収し大規模に運用しており、太平洋戦争（大東亜戦争）では、特にアメリカ軍の自動小銃であるM1ガーランドやM1カービンは積極的に鹵獲運用されていた。