高平 小五郎（たかひら こごろう、嘉永7年1月1日（1854年1月29日） - 大正15年（1926年）11月28日）は、日本の外交官[1]。男爵。貴族院議員等を務めた。1905年の日露講和会議で小村寿太郎とともに全権委員を務め、1908年には日露戦争後の日米関係を定めた高平・ルート協定を締結した。
略歴高平小五郎

現在の岩手県一関市の生まれ。陸奥国一関藩の藩士田崎三徹の三男であったが、同藩士高平真藤の養子となった。1868年の戊辰戦争には奥羽越列藩同盟側として従軍した[2]。1870年（明治3年）貢進生として大学南校（現在の東京大学）に入学し、1873年には同校を卒業して工部省に出仕した[2]。1876年（明治9年）以降は外務省に出仕し、1879年在米国公使館在勤。1885年漢城（現・ソウル）公使館在勤、1887年上海領事、1891年ニューヨーク総領事、1892年-1894年オランダ兼デンマーク弁理公使、1894年-1895年駐イタリア特命全権公使、1895年-1899年オーストリア兼スイス公使などを歴任した[2]。1899年（明治32年）外務次官。1900年-1906年駐米公使。

1904年（明治37年）より始まった日露戦争当時は駐米公使として活躍した。この戦争で終始優勢を保っていた日本は、これ以上の戦争継続が国力的に限界であったことから、当時イギリス・フランス両国に肩を並べるまでに成長し、従来の孤立主義（モンロー主義）から脱却して国際的権威を高めようとしていたアメリカ合衆国に対し、日本海海戦戦勝後の1905年（明治38年）6月、「中立の友誼的斡旋」[注釈 1]を申し入れた。斡旋依頼は高平小五郎駐米公使によるもので、これにより、和平交渉の動きが加速化した[3]。高平は、同年8月から軍港ポーツマスで開催された日露講和会議に外務大臣小村寿太郎とともに全権委員として出席し、9月5日のポーツマス条約の締結に尽力した。

1906年（明治39年）1月25日、貴族院議員に勅選され[4]、1907年（明治40年）4月4日まで在任[4]。同年11月4日、講和成立の功績により男爵を叙爵した[5]。

1908年（明治41年）駐米大使となり、11月末には、極東・太平洋地域での領土認識の確認や貿易・産業の安定を図るため、アメリカの国務長官エリフ・ルートと交渉し高平・ルート協定を結んだ。これにより、アメリカによるハワイ王国併合とフィリピンに対する管理権を日本が、満州における日本の地位をアメリカがそれぞれ相互に承認することとなった。