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駅ビル（えきビル）あるいはターミナルビルは、鉄道駅の駅舎を大規模化し、商業施設など駅機能以外の機能を持たせた建物のことである。

特に日本において発達しており、プラットホーム等に比べ駅の「顔」として紹介されることが多い。

一般的には駅と直結して一体的になっている商業施設などの建物全般を指す
概要

多くの場合、テナントとして百貨店をはじめとする各種の店舗、企業のオフィス、ホテルなどを入れている。駅ビルに入居するテナントは駅の利用者層に応じて様々であり、観光客の利用が多い駅では、駅ビル内に地元商品、土産物を取りそろえた店もある。都心にある特に大規模な駅ビルでは下層階に商業施設、上層階にホテルやオフィスを入居させる例も見られる。

建物全体の規模の中で駅舎としての性格が小さくなる場合もあり、「駅ビル」と「駅に隣接し、駅と結ばれているビル」を厳密に区分して定義することは難しい。以下、一般的に駅ビルとみなされている建物について述べる。
日本における歴史戦前からのターミナル駅の例、阪急うめだ本店（大阪梅田駅）地方駅ビルの例、ペウレ千歳

1920年に完成した阪急電鉄梅田駅の阪急本社ビルディングがその第一号である[1][2]。阪急電鉄の創業者である小林一三のアイディアで、ここでは1階が百貨店の白木屋に貸し出され、2階が阪急直営の食堂、3階以上が本社事務所となっていた。1925年には改装され、直営の阪急マーケットが営業を始めている。阪急マーケットは後の阪急百貨店へと発展し、これは日本初の鉄道会社が経営する百貨店（ターミナルデパート）となる。その後新京阪鉄道（現在の阪急京都線）天神橋駅の新京阪ビルディング（1926年）、大阪電気軌道（現在の近鉄）上本町停留場（大阪上本町駅）の大軌ビルディング（後の近鉄百貨店上本町店、1926年）など、他社も相次いでターミナルビルを建設した[1]。なお1929年まで、地方鉄道法に基づく「鉄道」は兼業を禁止されていたが、軌道条例、軌道法に基づく「軌道」であるため適用されなかった[3]。

関東地方では、1931年に開業した東武鉄道の浅草雷門駅（現浅草駅）に百貨店の松屋浅草店が入居したのが初である[2]。また、東京横浜電鉄（現在の東急）が阪急百貨店を倣って渋谷駅に東横百貨店（東急百貨店東横店）を開業させている。

こうしたターミナルビルは、鉄道会社の増収策であるのみならず、郊外の沿線住民に鉄道を利用し、都心側の百貨店で買い物をしてもらうという相乗効果を狙ったものである。電気鉄道のターミナル駅は既存市街地のはずれに位置していたが、こうしたターミナルビルを中心とした商業施設の充実により、第二次世界大戦後には新宿・渋谷・池袋のような副都心として発展してゆくことになる（「関東私鉄」も参照）[2]。

一方、日本国有鉄道（国鉄）では、戦後復興の過程で民間の資金を導入し、1階部分を駅施設、2階以上を民間商業施設などとした民衆駅と呼ばれる駅を建設した。1950年の豊橋駅に始まり、1973年の秋田駅まで66の例がある[4]。また1971年の法改正で国鉄の出資できる事業範囲が広まった[5]ことにより、同年の平塚ステーションビル、1983年の大阪駅アクティ大阪[5]などが建設された[4]。1987年の国鉄民営化後のJRグループも積極的に駅ビルの展開を行なっている[3]。

また1970年代以降は、特に利用者の多い郊外の駅においても、駅と商業施設、行政サービス機能などを一体化させた再開発事業が行われている[6]。地方都市においても、1971年の伊予鉄道松山市駅のいよてつそごう（現在のいよてつ��島屋）のような駅ビルがみられる[3]。

駅ビルの中には、その都市を代表するような巨大建築がある。例えばJRの札幌駅（JRタワー、高さ173m）・東京駅（グラントウキョウサウスタワー、高さ205m）・名古屋駅（JRセントラルタワーズ、高さ245m）のような超高層のビルや、JR京都駅（建築面積32,400m2、延床面積238,000m2、幅470m）、博多駅（JR博多シティ、開発面積 約22,000m2、延床面積 約200,000m2、幅240m）のような巨大建築もある。その一方、地方都市や衛星都市の駅のように2?3階建ての「ミニ駅ビル」と呼ばれる施設もある。代表的な例としては、JR東日本のグループ会社である横浜ステーシヨンビルが運営するエキストがある。

駅ビルの運営企業は、かつては私鉄本体またはその子会社か、国鉄と地元の合弁が多かったが、国鉄民営化後はJR本体やその100%子会社が直接運営に携わるケースも増えている。
日本国外における類例