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須田貝ダム

左岸所在地群馬県利根郡みなかみ町藤原
位置北緯36度52分06秒東経139度03分39秒
河川利根川水系利根川
ダム湖洞元湖
ダム諸元
ダム型式重力式コンクリートダム
堤高72 m
堤頂長194.4 m
堤体積204,000 m³
流域面積310.1 km²
湛水面積130 ha
総貯水容量28,500,000 m³
有効貯水容量22,000,000 m³
利用目的発電
事業主体東京電力（竣工当時）
電気事業者東京電力リニューアブルパワー
発電所名
（認可出力）矢木沢発電所 (240,000kW)
須田貝発電所 (46,200kW)
施工業者間組
着手年/竣工年1952年/1955年
出典[1]
備考旧名・楢俣ダム
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須田貝ダム（すだがいダム）は、群馬県利根郡みなかみ町大字藤原字大芦、一級河川・利根川本川上流部に建設されたダムである。

東京電力リニューアブルパワーが管理する発電専用ダムで、堤高72.0mの重力式コンクリートダムである。完成当初は楢俣ダム（ならまたダム）と呼ばれたが、後に名称を現在の須田貝ダムへと変更した珍しい経歴を持つダムでもある。ダムによってできた人造湖は洞元湖（どうげんこ）と名付けられ、奥利根湖（矢木沢ダム）・藤原湖（藤原ダム）と共に奥利根三湖を形成する。目次

1 奥利根電源開発計画

1.1 戦前の経緯

1.2 戦後の経緯


2 須田貝発電所

3 名称の変更

4 洞元湖

5 脚注

6 参考文献

7 関連項目

8 外部リンク

奥利根電源開発計画

須田貝ダムは、戦前に東京電燈が中心となって計画した「奥利根電源開発計画」の一環として計画され、そして計画に基づき建設された唯一の水力発電用ダムである。
戦前の経緯

戦前、人口の増加や軍需産業の発展により増え続ける電力需要を賄うため、全国各地で大正時代に引き続き水力発電の開発が推進されていた。当時電力行政を監督していた逓信省は1937年（昭和12年）より「第三次発電水力調査」計画を策定、技術的に可能である限りダム式発電所の建設を促進する方針を立てた。これにより大規模な発電専用ダムが各河川で計画されていたが、当時内務省土木試験所長・東京帝国大学教授であった物部長穂が「河水統制計画案」を発表。水系を一貫した河川開発を唱え、それは水力発電事業にも影響を与えた。

東京電燈は豊富な水量と落差を有する利根川に着目していた。特に利根川最上流部の奥利根地域は格好の開発地点であり、1935年（昭和10年）より「奥利根電源開発計画」を立ち上げた。これは矢木沢地点（現在の矢木沢ダム地点）と楢俣地点、そして宝川が合流する幸知地点の三箇所に発電用ダムを建設し、水力発電を行うというものである。この時楢俣地点に計画されたのが、須田貝ダムの原点である。同時期には群馬県が「利根川河水統制計画」を進めており、両者の計画概要はほぼ一致していたことから、共同事業として進められていった。

当初は矢木沢地点に高さ102.0m、楢俣地点に高さ130.0m、幸知地点に高さ53.0mのダムが計画され、この時点で須田貝ダムは日本最大のダム計画であった。ところが、逓信省は尾瀬に堤高85.0mのロックフィルダムを建設して尾瀬ヶ原に約3億トンの大貯水池を造り上部調整池とし、矢木沢ダムを下部調整池にして認可出力約40万kWという当時日本最大の水力発電計画・「尾瀬原ダム計画」を進め、「奥利根電源開発計画」は「尾瀬原ダム計画」に組み込まれることとなった。この時点で計画が変更され、幸知のダム計画は白紙となり楢俣のダム計画も大幅に縮小されたのである。事業主体はその後1939年（昭和14年）の「電力管理法」による日本発送電の成立によって東京電燈は解散し、以後日本発送電が計画を進めた。
戦後の経緯

終戦後、電力施設の空襲や水力発電施設の建設中止などにより電力事情は窮迫の度合いを強めて行った。逓信省に代わり電力行政を監督することになった商工省は引き続き尾瀬原ダム計画を推進し、「利根川・尾瀬原・只見川総合開発計画」を策定して事業の進捗を図った。ところが1947年（昭和22年）利根川に過去最悪の水害をもたらしたカスリーン台風によって首都・東京が水没したことから、利根川の河川開発は一気に治水中心へとシフトされていった。経済安定本部は諮問機関である治水調査会の審議を経て1949年（昭和24年）に利根川の新しい治水計画である「利根川改訂改修計画」を策定した。これに沿って河川行政を監督する建設省（現・国土交通省）は利根川上流に九基のダムを建設する計画を立案した。