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出典検索?: "電算写植" ? ニュース ・ 書籍 ・ スカラー ・ CiNii ・ J-STAGE ・ NDL ・ dlib.jp ・ ジャパンサーチ ・ TWL（2018年5月）

電算写植（でんさんしゃしょく）とは、手動写植による組版作業を電算機=コンピュータで行えるようにしたシステムのこと。電算植字（でんさんしょくじ）ともいわれる。

新聞社を含む印刷会社ごとに異なるシステム（CTS）と写植会社の写植機のシステムの双方を指し、印刷・出版業界内では「電算」と言えば電算写植のことを意味する。

本項目では日本の電算写植について述べる。海外での写植システムがコンピュータ化されていった過程はen:Phototypesettingを参照。
概要

旧来の活版印刷や手動写植の欠点を補い、ワークフローを一新するものとして1960年代に登場した。日本では写研が開発したSAPTONシステムが初の電算写植システムで、まず大手新聞社の支社や地方新聞社などの小規模印刷から導入が進み、その後に朝日新聞社や凸版印刷といった大規模出版社による独自のシステムが開発された（朝日新聞社の「NELSON」、神戸新聞社の「六甲」等）。

1950年代に開発された「漢字テレタイプ」（通称「漢テレ」）というシステムの装置を受け継いでおり、アルファベットやかなが並んだ現在のコンピュータのキーボードではなく、打鍵する漢字の「要素」（部品）が大量に並び、文字の形で植字する文字を選んで打鍵する極めて複雑な打鍵装置を使う。写研の初期の電算写植機で採用された51種類の要素が並んだ（文字の並びから「一寸ノ巾配列」と呼ばれる）ものが有名だが、後期にはより複雑化した。

電算写植機の打鍵は慣れるとDTPより速いとされたが、オペレーターには活字の文選工と同じだけの熟練を要求された。電算機上で動作する編集組版ソフトウェアも、プログラミング言語と同様のコマンドの羅列で行う（「バッチ組版」「コマンド組版」などと呼ばれる）ため、取り扱いに熟練を要する上に、印刷するまで出力結果が全く分からなかった（後期の製品にはディスプレイが搭載され、ある程度は確認できるようになった）。写植においては、編集組版の工程だけでなく、下版までの製版の各工程ごとに、高価で複雑な装置と専門のオペレーターを必要とした。さらに、ほとんどの小規模出版で導入されていた写研のシステムは、導入コストもさることながら、フォントが活字時代のような買い切りではなく、印刷するたびに写研にフォント使用料を払う従量制であった。そのため普通のパソコン1台で組版から下版までの作業が行え、パソコンの画面に表示されたものと印刷される出力結果が同じであるWYSIWYGを実現し、モリサワのフォントが買い切りで使えるDTPが1989年に登場すると、そのコストの低さ・取り扱いの簡易さ・版下をすぐ確認できる高速性が評価され、まず小規模印刷からDTPに置き換えられていった。モリサワの書体は、写植時代は写研の書体よりも「ダサい」と考えられており、写研の書体よりも安価でありながら使用者が少なかったが、初期のDTPで唯一の選択肢だったということもあり、便利さにはかなわず、1990年代以降は写研に代わってモリサワの書体が広く使われるようになった。

電算写植は初期のDTPよりも高速印刷・大量印刷に適しており、また初期のDTPよりも「美しい」組版が可能だったため、大手新聞社や大手出版社では1990年代以後も電算写植が生き残ったが、DTPソフトの機能が向上した2000年代からDTPベースのシステムに次第に置き換えられている。

写研は出版の電算化と写植化を共にリードし、電算写植システムとフォント使用料で大きな利益を上げたが、そのためにDTPに乗り遅れ、1998年には組版業界の最大手の座をモリサワに奪われることとなった。
類似するシステム

電算写植機は複数の専用ハードウェアで構成され、複雑かつ導入コストが極めて高かったため、DTPが一般化する1990年代までは予算や規模や用途に従ってさまざまな印刷機が存在していた。中でも、手動写植機から発展した電子制御式手動写植機や、電動和文タイプライターやワープロから発展した電子組版システムは、高機能化するに従って最終的に電算写植機とほとんど同じシステムを用いるようになっており、それらのシステムと電算写植システムとの差は曖昧である（広い意味で「電算写植機」に含まれることもある）。なお電算写植も最終的にDTPとほとんど同じシステムを用いるようになっており、その差は曖昧になっている。

手動写植機の開発は、電算写植機の開発とは別に1980年代まで続いており、その堅牢性や低コストが評価され、1990年代までは一定の需要があった。最終的には手動写植機もディスプレイ、メモリー、フロッピーディスク装置などを搭載した電子制御式手動写植機となり、電算写植機と遜色ない機能を備えるようになっている。特にモリサワが1986年に発売した手動写植機の最終形態「ROBO 15XY型」は、電算写植機と同様に組版を自動で行う上に、仮印字した写植の位置をディスプレイ上で確認して調整でき、さらに簡単な作図機能も備えるなど、写植機の内部で歯車が物理的に動作して文字盤を動かしている点を無視すればDTPに近い機能すら備えていた（手動写植機の詳細は写植機を参照）。

1980年代には電子組版というシステムも登場した。これは日本語ワープロ（ワープロ専用機）の登場後、その装置を編集組版機として流用したもので、CRTモニタで文字が確認できるなど電算写植と同様の利点がありながら、電算写植よりも安価に装置を導入でき、しかも操作に電算写植のような専門知識を必要としない。東レが1982年に発売した「FX500」を皮切りに、ワープロメーカーのNECや富士通、電動和文タイプメーカーのモトヤ（「LASER7」シリーズ）、電算写植機メーカーのリョービ（「RECS」シリーズ）、などから製品がリリースされていた。和文タイプの置き換えを狙って、和文タイプと同じ全文字配列の文字盤を用意していた製品が多かった。ワープロおよび和文タイプの装置をベースとしているため電算写植機と比べてレイアウトやフォントなどに制約があり、当初は企業内印刷物を印刷するために一般企業で導入されるのがメインだったが、次第に高機能化し、例えば活字ではなくレーザ出力に対応したモトヤの「LASER7」（1985年）や、手動写植の印字装置に対応したリョービの「RECS200」（1986年）などは「簡易電算写植」として、単色・小ロットの軽印刷をメインとしている印刷所でも導入する事例が増えた。これらのシステムは、1990年代にはワープロの代わりにパソコンを使うようになり、パソコンで動く編集組版ソフト、すなわちDTPとなった（モトヤの「ELWIN」シリーズ、リョービの「EP-X」など）。

その他にも、電子制御式ではない旧来の手動写植機や活版印刷機、和文タイプなども存在したが、これらは「経営者が高齢で新規の投資が難しい」などの特別な理由がない限り、2000年代までには全てDTPに一本化された。
歴史

日本における電算写植の歴史は、写研の「SAPTON」システムの歴史でもあるので、「SAPTON」システムを中心に記述する。DTPが普及する1990年代まで、写研の「SAPTON」システムは日本の小規模印刷における標準的な電算写植システムとして非常に普及した。
漢字テレタイプ（漢テレ）

電算写植システムの前史として、漢字テレタイプ（通称「漢テレ」）と呼ばれるシステムがある。

1950年代以前、文書を遠隔通信する際は、モールス信号などの電信符号を機械で仮名に翻訳する「かな印刷電信」が使われていたが、同音異義語を漢字変換する際のミスが起こりがちだったことから、漢字仮名交じり文を高速に遠隔通信するためには主に伝書鳩が使われていた。

そんな中、1954年に読売新聞社と防衛庁によって、漢字仮名交じり文を電信で遠隔通信する「漢テレ」と呼ばれるシステムと、人間がキーボードで打字した文字を自動で活字として鋳造し自動で植字まで行う「全自動活字鋳植機」（モノタイプ）と呼ばれるシステムが試作される。1955年には、朝日新聞社と新興製作所によっても同様の物が試作されるなど、日本の大手新聞社において、漢字仮名交じり文の遠隔通信システムの研究と自動鋳植機の導入が同時に進められていた。

そして1958年、ついに新興製作所が「漢テレ」を実用化する。これは、漢字仮名交じり文を電信的にやり取りするための符号化コード、符号を紙テープ（鑽孔テープ）に記録する文字盤（キーボード）付きの鑽孔機「漢字テレタイプ」、紙テープを読み取って符号を送信する送信機、遠隔地で受信して紙テープに記録する受信機、紙テープを読み取って印字する「漢字テレプリンタ」（当時はディスプレイがまだ発明されていなかったので、プリンタで印字することで受信した文字を確認する）などからなるものであった。

1959年には、各新聞社の統一文字コードであるCO-59が策定されたこともあり、1960年代初頭には日本の新聞各社において漢テレによる自動活字鋳植システムが急速に普及した。これは記事の受信から活字の鋳植（鋳造・植字）までを自動化し、新聞社の本社や共同通信社などから配信された記事を、日本の各地域の新聞社が受信して漢テレで紙テープ（鑽孔テープ）に記録し、その紙テープの内容を自動活字鋳植機（モノタイプ）が読み取って全自動で鋳植まで行うシステムで、従来の文選や、人間が手作業で打字しながら活字を鋳植するのに比べても圧倒的な高速化が可能となった（自社取材記事の場合はテレタイプを使って自分で鑽孔しないといけない）。

この当時のシステムは、まだ金属活字であり、写植ではなかったが、統一文字コードCO-59、文字を紙テープに記録する鑽孔機、紙テープの内容を読み取る装置などは、初期の電算写植システムにも流用されることとなる。

一方、大手新聞社以外のほとんどの印刷所は、依然として人間の文選工が活字を一つ一つ手で拾って版を作る活版印刷を用いていた。このような状況の中、出版業界では1960年代前半から後半にかけて、写植の導入とコンピュータの導入がほぼ同時に進められ、まず写研が「SAPTONシステム」を実用化した。

なお漢テレおよび初期の電算写植で使われた「SCK-201形漢字鍵盤さん孔機」が1台だけ現存し、2010年に情報処理技術遺産に指定され保護されている。鑽孔機のキーボードは192個のキーと12個のシフトキーで構成され、合計192×12=2304字種を入力できる。一方、鑽孔テープの各文字に相当するコードは6穴2行で構成され、1行あたり26=64パターンのうち48パターンを使用するので、合計48×48=2304字種を記録できる。
アナログ写植機（第2世代電算写植機）

日本で初めて開発された電算写植機が、写研の「SAPTONシステム」である。この時期の電算写植機は、写植機の中で文字盤が歯車で物理的に動作しているというアナログ方式なので、後のデジタルフォントを利用した方式と対比して「アナログ写植機」という。世界的には「第2世代電算写植機」に相当する（なお「第1世代電算写植機」は、写植する文字を一旦文字コードの形で紙テープに記録する方式を取らず、キーボードから直接文字盤を駆動して写植する方式で、日本ではこれに該当する製品はない）。

1920年代に写研の石井茂吉と森澤信夫（のちに写研を退職してモリサワを創業）によって写植が発明されたが、写植は主に端物に用いられ、本文組みには従来通りの活字組版が用いられていた。写研は写植を本文組版へも使用されることを目指し、1960年に全自動写植機「SAPTONシステム」を発表。

まず、1965年に全自動写植機サプトンの実用機「SAPTON-N3110」が完成し、1966年に日本社会党機関紙印刷局に最初に導入された[1]。