電波妨害装置（でんぱぼうがいそうち、英語: Electronic Countermeasure system, Jammer）は、妨害（ECM）を行なう装置の総称。軍用航空機と戦闘艦での使用が多い。
目次
1 機種
1.1 航空用
2 類似装置
2.1 IEDへの対抗手段
3 衛星測位システムへの妨害信号
3.1 民生無線通信への妨害装置
4 関連項目
5 出典・注記
機種
航空用
AN/ALQ-99
AN/ALQ-119
ウェスティングハウス社により、AN/ALQ-101の更新を目的として開発された自衛妨害装置で、1972年よりベトナム戦争において実戦投入された。のちにイスラエルでEL/L-8202、さらにドイツでケルベロスに発展した。ドイツのケルベロス・シリーズは、現在、最新のケルベロスIVがトーネード自衛妨害装置（ドイツ語版）（Tornado Self Protection Jammer,TSPJ）として採用されている。
AN/ALQ-131（ドイツ語版）
ウェスティングハウス社により、同社のAN/ALQ-119の近代化改修により開発された自衛妨害装置であり、1976年より生産に入った。モジュラー化設計により継続的な改良を受けており、ブロックIIにおいて商用オフザシェルフ化を導入している。現在では段階的にAN/ALQ-211に更新されている。
AN/ALQ-165（ドイツ語版）
ITT社/ウェスティングハウス社により、AN/ALQ-126（ドイツ語版）およびAN/ALQ-162（ドイツ語版）の更新を目的として、機上自衛妨害装置（airborne self-protection jammer, ASPJ）として開発された。開発は1979年より開始され、1989年には量産前生産が開始された。財政上の事情により、1992年にいったん計画は中断された。しかし、1994年より海軍のF-14Dへの装備化が再開され、また、1995年には、ユーゴスラビア紛争に伴うSA-6の脅威に対抗するため、空軍のF-16および海兵隊のF/A-18への装備化が認可された。AN/ALQ-165はデジタル回路を備え、複数の脅威に同時対処できる。対応周波数は0.7-18GHz（のちに1-35GHz）とされており、この広い帯域に対応するため、それぞれ独自の受信機とTWT型送信機を備えた高周波部と低周波部が搭載されている。設計はモジュラー化されており、標準的には5つのWRA/LRUによって構成されている。
AN/ALQ-184（ドイツ語版）
レイセオン社によるAN/ALQ-119の発展型で、1982年に制式化された。外形上はおおむねAN/ALQ-119を踏襲しているが、回路のデジタル化や可動式アンテナが導入されている。また、-184(V)9よりAN/ALE-50曳航式デコイが導入された。
サイドキック電子妨害装置。AN/SLQ-32(V)5のサブ・システム。 IEDは携帯電話を使用した遠隔起爆が行なわれる場合があり、イラク駐留軍ではこれらへの対抗手段として、携帯電話の電波帯に対して妨害電波を放射する装置がある。 スプーフィングにより、衛星測位システムと同じ周波数帯、同じ信号フォーマットの妨害信号を送信することにより、取得する座標を誤らせる装置がある[1][2][3][4]。 近年、妨害対象を民間の無線通信（携帯電話やPHS）に絞った電波妨害装置として、通信機能抑止装置が開発・販売されている。これは、劇場、コンサートホール、映画館など、携帯電話での通信を阻害することが公共の福祉に有益と判断される場所に設置するためのものである。
類似装置
IEDへの対抗手段
衛星測位システムへの妨害信号
民生無線通信への妨害装置詳細は「通信機能抑止装置」を参照
関連項目
海上自衛隊の電子戦装置
レーダー
電子戦機
ECCM
出典・注記^ ⇒外部からの意図的な妨害
^ ⇒GPSのシステム障害
^ ＧＰＳはじめ他国の測位衛星が使用不可能になるケース（論点1-2）に関する考え方
^ ⇒非意図的な干渉
更新日時:2016年7月12日(火)04:20
取得日時:2019/07/28 14:06
