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出典検索?: "電器店" ? ニュース ・ 書籍 ・ スカラー ・ CiNii ・ J-STAGE ・ NDL ・ dlib.jp ・ ジャパンサーチ ・ TWL（2022年12月）
昔ながらの「街の電器屋さん」（四国中央市土居町）

電器店（でんきてん）とは家電製品を販売する小売店のことである。なお本稿では個人経営の商店を中心に扱う。大手企業による量販店の詳細に関しては家電量販店の項を参照。

元々は電球や二又ソケットなどといった電気関連の器具（照明器具）を販売していたため、“電気”の「気」や“機械”の「機」ではなく“器具”の「器」を使うと考えられる。ただしこれら電器店の屋号では、「○○電気」や「○○電機」などもしばしば見受けられる。そのため、電気店や電機店という表記も別に間違いではない。これは電気工事主体から始めた「でんきてん」のようにさまざまな店舗があり、決まった形がないためである。
概要

これらは店舗の形態としては、特定のメーカーを主に取り扱う「取次店」や複数メーカーの製品を扱うが個人経営など小規模な店舗である、いわゆる「街の電器屋さん」と、複数のメーカーを取り扱い、なおかつ一括大量仕入れによって大量に安く販売する「量販店」の2通りに分かれる。

前者は地域密着型でアフターサービスの質を、後者は価格の安さや商品種類の豊富さをセールスポイントとしている。ただ最近は、量販店もアフターサービスの充実に力を入れるようになってきている。その一環として量販店とフランチャイズ契約を結んでいる街の電器屋さんも存在する。

この他、総合スーパーやホームセンター、さらにデパート[要出典]も家電コーナーを設けている店が多いのでこれらも「量販店」に含まれる。

その一方でパソコンやその周辺機器は総合家電メーカーでも製造・発売しているが、これらの製品は量販店や専門店での取り扱いが主体となっており、いわゆる「街の電器屋さん」では扱わないことが多い。ただし個人経営が多い「街の電器屋さん」は、経営者の世代交代などによって取り扱いの変更もある。
街の電器屋さん

主に家庭の電化の進行に伴って勃興し、大衆が家電製品を日常生活の中で一般的に使い始めた高度経済成長期に急速に増えていった。その多くは個人経営の商店だが、各々の家電メーカーはこれらを手厚く保護することで他業種には類を見ない流通形態が形成された。

その一端が、一般にはメーカーの直営店だとすら誤解される「メーカー名を前面に押し出した店の外装」に現れている。これらはメーカーの宣伝広告費などから出される開店・改装の補助金制度の条件としてメーカーから提供されるもので、これらには店の屋号と共に扱う商品のメーカーが一目でわかるようになっている。

まだ「たらいと洗濯板」という様式が一般的だった1950年代に三洋電機が自社製品の洗濯機を普及させるため、実演販売を定期的に行ってもらうことを条件に特約契約を結んだ形態が存在する。当時は「電器店」ではなく「ラジオ商」という呼称が一般的だった。これはラジオ受信機が主な商品で、同時に修理もしていたことに由来する。

本格的な地域電器店ネットワークは1957年、松下電器（現・パナソニック）が「ナショナルショップ」と「ナショナル店会」を発足させたことに始まる（前者はパナソニック製品専門店、後者はパナソニック+他社取扱店。現在はすべて「パナソニックショップ」に統一）。以後パナソニックショップは右肩上がりに急成長し続け国内最大の地域電器店ネットワークとなり、他社系列店数を大幅に上回る店舗数を今なお維持している。

個人経営でも経営利益により店舗設備に格差も見られる。店内照明は通りに面した採光性の高い大きなガラス窓などであるが電気代節約のため、店内照明を日中は控えめにするケースも見受けられる。自動ドアを導入している店もあるが古くはガラス引き戸が主流で、店舗によっては諸般の事情で自動ドアを導入していない店もある。営業車は車体に店名・取り扱いメーカー名がペイントされた軽トラックないしワゴン車が使われるが、個人経営の零細店舗では自家用車と共用であるケースも見られる。ただ、個人経営店では経営コストの関係から社用車を置く場合でも維持コストの安い軽自動車が主流である。
爆発的普及

1960年代から1970年代には家電製品が多様化、いわゆる三種の神器に代表される大衆の強い購買意欲の対象となる家電製品が登場した。各家電メーカーやその前身の電気機器メーカーはこぞってそれらを発売、激しく競争して全国各地の電器店を支援しながら特約店契約を結ぶことで地域の電化に貢献・メーカーも潤い電器店も繁盛した。

この過程の中で各メーカーは電器店から得られた「消費者のナマの声」を新製品開発にフィードバックすることで、製品の質向上や取り扱い製品の拡充を行った。また各々のメーカーはそれぞれ独自色を持たせながら他メーカーと競合する製品を市場投入したが各々メーカー側の特約電器店同士が距離的に離れているため、緩やかな販売競争は見られたもののおおむね共存状態にあった。

この時代を通じて、各々の大手家電メーカーは「一つの家庭が求める全ての家電製品を一通りは作っている」という総合家電メーカー化を果たしている。これにより各々の特約店は安心して一社の総合家電メーカーに依存する形となった。

この時代にあっては日本全国津々浦々という形容詞通りの状況で、地方農村・漁村や離島にまでさまざまな家電メーカーの名を掲げた「電器屋さん」が見られた。