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出典検索?: "電報" ? ニュース ・ 書籍 ・ スカラー ・ CiNii ・ J-STAGE ・ NDL ・ dlib.jp ・ ジャパンサーチ ・ TWL（2015年6月）
システムの略図配達された文書の例

電報（でんぽう、英: telegram (services)）とは、通信内容（メッセージ）を電気通信的手段（電信）で伝送し、それを紙などに印刷して配達するサービス[1]。
概要

電話のような音声ではなく文字が記録として相手に届く点と、利用者が設備をもたなくても利用できる点が他の電気通信サービスと異なる[1]。

次のような特徴があった[1]。（20世紀の手紙・電話・無線通信との比較）

手軽に送れる（簡易性）[1] （無線通信などと異なり、自身が無線関連の資格や設備を持たなくても送れる）

速く届く（迅速性）[1]。（郵便による信書よりも速い）

記録が紙面に残る（証拠性）[1] （電話と異なり、メッセージ内容が紙に印刷された文字の形で証拠として残る）[注釈 1]

日本では世間一般に電話が普及するまでは肉親の危篤などの緊急連絡手段に用いられており、1960年代頃までを舞台とした邦画では、危篤などの緊急連絡を知らせる電報が配達されるシーンがあることが多い。その後、電話が一般家庭に普及したことにより緊急連絡に用いられることは滅多になくなった。現在の日本では、電報の多くは冠婚葬祭（主に結婚式や葬式）での祝電や弔電用に使われており、NTTのWebサイト（ホームページ）や電話から申し込むことができ、料金はwebがやや安く電話がやや高い。電話申込の電話番号は115など[注釈 2]。

電文の伝達手法は、モールス信号を使用して電信技師が人力で打鍵と聴取を繰り返しながら多くの電報局を中継する方式から始まり、テレタイプ端末と交換機による電報局間自動中継を経て、ISDNパケット通信による配達委託先への直接伝送・印刷が使用されるようになり、人員の合理化も進んだ。

2006年1月末には、米国の老舗のウエスタンユニオンが電報サービスを廃止した。
歴史

電報は、モールス符号の発明者として知られているアメリカ人サミュエル・モールスが1837年に作製した電信機をもとにして始まった[1]。

アメリカでは民営事業として始まったが、その他の多くの諸国では国営事業として経営されてきた[1]。日本では政府により1870年1月26日（旧暦の明治2年12月25日）に東京―横浜間で国内電報の取扱いが始まった[1]。1871年には大北(たいほく)電信会社（本社デンマーク）により、長崎―上海間および長崎―ウラジオストク間で国際電報の取扱いが始められた[1]。