障害調整生命年
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2004年における10万人あたりの全についての障害調整生命年[1] .mw-parser-output .legend{page-break-inside:avoid;break-inside:avoid-column}.mw-parser-output .legend-color{display:inline-block;min-width:1.5em;height:1.5em;margin:1px 0;text-align:center;border:1px solid black;background-color:transparent;color:black}.mw-parser-output .legend-text{}  データ無し   9,250未満   9,250-16,000   16,000-22,750   22,750-29,500   29,500-36,250   36,250-43,000   43,000-49,750   49,750-56,500   56,500-63,250   63,250-70,000   70,000-80,000   80,000を超える

障害調整生命年(しょうがいちょうせいせいめいねん、: disability-adjusted life year、DALY)とは、病的状態、障害、早死により失われた年数を意味した疾病負荷を総合的に示すものである。元来はハーバード大学により世界銀行のために1990年に開発されたものであるが、後に世界保健機関(WHO)がその手法を2000年に採用した。早死によって失われた潜在的な年数の概念を拡張して、損なわれた健康や障害のために失われた健康的な生活の年数も含めたものである[2]。それにより、死亡率と疾病率は単一の共通指標に統合されることになる。DALYは、公衆衛生と健康影響評価(英語版) (HIA)[3] の分野で次第に一般的なものとなってきている。

DALYは、「早死により失われた期間」と「疾病により障害を余儀なくされた期間」の、双方の期間を慢性疾患による影響として最も妥当な指標であるとみなしている。1DALYは、それゆえ、1年間の健康生活が失われたことと同等である。日本人の平均余命が世界で最も長いので、日本人の平均余命が早死の評価の基準値として使われている[4]
算出法

世界の疾病負荷(WHO、2019年)[5]順位疾病DALYs
(万)DALYs
(%)DALYs
(10万人当たり)
1新生児疾患20,182.18.02,618
2虚血性心疾患18,084.77.12,346
3脳卒中13,942.95.51,809
4下気道感染症10,565.24.21,371
5下痢性疾患7,931.13.11,029
6交通事故7,911.63.11,026
7COPD7,398.12.9960
8糖尿病7,041.12.8913
9結核6,602.42.6857
10先天異常5,179.72.0672
11背中と首の痛み4,653.21.8604
12うつ病性障害4,635.91.8601
13肝硬変4,279.81.7555
14気管、気管支、肺がん4,137.81.6537
15腎臓病4,057.11.6526
16HIV / AIDS4,014.71.6521
17その他の難聴3,947.71.6512
18墜死3,821.61.5496
19マラリア3,339.81.3433
20裸眼の屈折異常3,198.11.3415
障害調整生命年

伝統的に、健康の損失は、単一の指標である損失生存年数(Years of Life Lost: YLL) の期待値(平均値)で表現されてきた。この計算方法のみでは、障害生存年数 (Years Lived with Disability: YLD) と呼ばれる障害による影響が考慮されていない。

障害調整生命年(DALY)は、これらの2つの要素の和である[6]。計算式は次のとおり。障害調整生命年 (DALY) = 損失生存年数 (YLL) + 障害生存年数 (YLD)[7]
社会的重み付けいくつかの研究では青年時の年代に重み付けしてDALYを計算している。この計算式では10歳と55歳前後が全体の平均値に相当し、25歳前後で最高値となり、幼児や高齢者で最低値となる。

DALYについての研究群での大きな相違点は、年齢に応じた値に「社会的重み付け」をつけるかどうかである。通常、青年としての年代は、子供や中高年の年代に比べてより高い価値付けがなされる。この重み付け方式は、生産性と子供時代の教育投資の収益回収に関連した社会的利益を反映させている。社会は、幼児に対しては相対的にほとんど投資をしていないし、中高年者からは投資に見合う回収を既に社会が実質的に受けているからである。青年は、教育等の最大限の投資を受け終わり、働き始めたばかりで、社会は投資に見合った利益を青年からほとんど得ていないからである。

グローバル疾病負荷 (GBD) 2001-2002年の研究では生存年を同等に計算したが、グローバル疾病負荷1990年及び同2004年の研究では以下の計算式を使用している[8]。W = 0.1658 Y e−0.04 Y[9]

ここでYとは実際の年齢を表し、Wとは平均すれば1となる係数を表す。eとは自然対数の底でe = 2.71828である。

これらの研究では、さらに対象者の年齢が増した場合、1年ごとに翌年は前年に比べて3%減価されて97%の価値で計算されることになる。

平均余命と損失年数、減価、社会的重み付けの相互作用の影響は、疾病の重篤さと疾病期間に関連して複雑になっている。例えば、グローバル疾病負荷1990年の研究で採用されたパラメーターは、39歳以前の死亡に対してはそれ以降の年齢と比較して高い重み付けを与えており、新生児の死亡に対して33DALYを与え、5-20歳の死亡に対しては概ね36DALYを与えている[10]
国別の例

WHO加盟国の年齢標準化DALY(全年齢、2004年)[11]豪州カナダ中国デンマークフィンランドフランスドイツイタリア日本オランダノルウェーロシアスペインスウェーデンスイス英国米国
総数9,89410,32115,75011,28611,34710,64410,0818,9858,0139,94810,35125,3059,4749,5649,27711,01212,844
感染性疾患・産科・栄養疾患5506012,8165385516035566015626034092,722660514552701896
A. 感染症及び寄生虫症1551839861621242251731931641741381,229277152182187330
B. 呼吸器系疾患676633360936175601411025936363755813795
C. 妊娠、分娩及び産褥1745118437867433440441611039434464104
D. 周産期に発生した病態2742451,12520118318719522094204135484199179212265321
E. 栄養不足3662253717264709412279605378164574845
非感染性疾患8,2228,79910,8299,7409,0558,8578,7687,5756,4978,7198,74716,2957,9518,1967,8589,57610,481
A. 悪性新生物1,2811,3751,4611,6221,0921,6231,3501,3021,1531,5401,3711,7021,3461,1181,2251,4031,384
B. その他新生物1923214019492143354413253718212425
C. 糖尿病201341232226190184213276172195175204243204181168374
D. 内分泌疾患224153100200852581381501051351545315681127172247
E. 精神神経疾患2,9073,5012,7743,2523,6973,4083,1202,5051,9693,0643,5873,9542,5993,4093,2543,4613,963


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