陸軍航空士官学校（りくぐんこうくうしかんがっこう、英語: Imperial Japanese Army Air Academy）は、大日本帝国陸軍の航空兵科現役将校を養成する補充学校。昭和12年（1937年）設立。略称は航士・航士校・陸航士。

実施学校の陸軍飛行学校とは異なる。
概要
創設以前

陸軍に航空兵科[注釈 1]が誕生したのは1925年（大正14年）であり、翌年に陸軍士官学校本科に入校した40期（24名）以来、航空兵科士官候補生は基本的に他兵科の候補生と同じ教育を受けた。そして卒業後三ヶ月の見習士官勤務を経てからはじめて所沢陸軍飛行学校の基本操縦課程を九ヶ月履修し、実施学校において乙種学生として四ヶ月の教育を受けた（47期以降は一部簡素化）。さらに部隊に復帰してからの訓練を経て、やっと一人前の航空兵科将校となった。しかし満洲事変以降、必要性が重視された航空軍備拡充と、航空兵科に要求されるきわめて専門的な技術を習得させる教育の効率を改善するために、航空士官学校の必要性が提起されていた。ところが歩兵科や砲兵科などの出身者が大多数の陸軍上層部においては航空兵科への理解が十分とはいえず、「将校団の団結を強固にするためにも全員が同じ士官学校を卒業することが望ましい」といった意見も出され、航空士官学校の創設には時間を要した。
創設

1937年（昭和12年）陸軍士官学校の改革（予科の独立と本科の神奈川県座間町移転）と機を同じくして、「航空兵科将校トナスベキ生徒及学生ノ教育ヲ行フ為」（勅令第566号、改正陸軍士官学校令）に、埼玉県陸軍所沢飛行場内に陸軍士官学校の分校として10月1日、陸軍士官学校分校が開校された。1938年（昭和13年）5月、同分校は同県の豊岡町（現在の入間市中心部）に移転。同年12月10日、勅令第745号、陸軍航空士官学校令[注釈 2]により陸軍航空士官学校として独立[注釈 3]する。1941年（昭和16年）には行幸の昭和天皇より「修武台」の名が与えられた。
教育の概要

入校者[注釈 4]は以下のとおり。教育内容および教育期間は士官候補生と学生の違い[注釈 5]、入校期などによって異なる。
航空兵科士官候補生。50期から60期まで。

航空兵科少尉候補者学生。18期から24期まで。

航空兵科特別志願将校学生。1期から4期まで。

満洲国陸軍軍官学校（士官学校に相当）の航空兵科日本人軍官候補生。1期から6期まで（5期のみ欠）。

操縦教育委託学生。熊谷陸軍飛行学校の95期操縦学生と96期操縦学生。

外国留学生。ビルマ人留学生10名、ならびにインド人留学生10名。

陸軍航空士官学校を卒業し、航空兵科将校となった者は士官候補生出身者約4200名と、少尉候補学生出身者約2000名の計約6200名である（特別志願将校学生は入校時すでに大尉または中尉）。なお他兵科の士官候補生として陸軍士官学校を卒業したのち、航空兵科に転科した将校[注釈 6]も少なくないが、航空士官学校卒業者には含まれない[注釈 7]。

士官候補生は陸軍予科士官学校（50期と51期の時代は陸軍士官学校予科）を卒業した者である。50期は本科教育の多くを航空分校設立までに市ヶ谷の陸軍士官学校で終えていた。開校当初、士官候補生は操縦者（パイロット）のみを想定していたが、52期より技術（整備）・通信将校への教育も行われるようになった。59期と60期は卒業前に終戦となった。

士官候補生教育は前期（入校期によっては前・中期）教育と後期教育にわかれる。教育内容は時期によりかなり違いがあるが、一般的に前期教育は数学、物理、語学など普通学と呼ばれる分野と、戦術、軍制、航空工学、飛行機・エンジンの構造、整備などの軍学と呼ばれる分野の二種類の学科と、教練、小銃を持っての行軍、野営などの術科があった。後期は操縦、技術、通信等の各分科に応じた教育になった。原則として飛行機に乗ることができるのは後期からである（体験搭乗等を前期に行う場合はある）。操縦分科はさらに教育が進むにつれて適性や本人の希望をもとに偵察機、戦闘機、爆撃機などの操縦要員に細分化された。操縦分科以外の技術・通信分科が決定した候補生も、初級の操縦教育に限って受ける期があった。しかし年を追うごとに戦況の逼迫のため速成教育となり、前期の普通学などは大幅に削減された。

他兵科の士官候補生は予科卒業と本科入校の間に隊附勤務を行うが、航空兵科は専門技術の習得に時間を割くことを優先し、開校時すでに隊附勤務を経験していた50期、51期を除いて原則的に隊附勤務を行わず、予科卒業後すぐに航空士官学校に入校した[注釈 8]。しかし軍隊の実情を把握する意義は大きく、56期の二ヶ月を最長に、短期間ながら隊附を経験させる期もあった。卒業時期に関しても航空士官学校は同期の陸軍士官学校とは異なり原則として卒業が数ヶ月遅いため、他兵科候補生が部隊に配属され見習士官勤務を経て少尉に任官するところを、卒業証書の授与と同時に見習士官たる曹長に進級、翌日には少尉に任官し乙種学生として実施学校でさらに修練を積んだ。ただし57期、58期は在校期間が短く、卒業後に見習士官として教導飛行師団や教導整備師団等に配属された。59期以降は未卒業である。

少尉候補者学生は士官候補生と違い、すでに軍人として十分な実務を行っている者なので、主に学科と校外演習を中心として戦術や将校としての素養を短期間で教育された。操縦者においても飛行教育はすでに経験済みのため、在校中は僅かな時間を技量維持飛行に充てるにすぎなかった。21期以降の学生には陸軍少年飛行兵出身の准尉、下士官も少なからず存在した。また入校者は操縦よりも技術・通信要員のほうが多かった。24期後期の入校直後に陸軍航空士官学校令の改正（勅令343号）のため教育は航空士官学校から実施学校へ移管された。

特別志願将校学生は陸軍士官学校で丁種学生と呼ばれた制度と同様の学生で、予備役将校のうち志願者を現役将校とする教育が行われた。大部分が終戦時までに少佐に昇任し、優秀者は参謀に補任された。

満洲国陸軍軍官候補生は、1期が日本の陸軍予科士官学校56期受験者と陸軍経理学校5期の受験者の中から適性によって満洲国陸軍の軍官候補生として採用された日本人で、事実上前述した日本陸軍の候補生と同期である。新京にある同徳台とよばれる軍官学校で予科を学び、日本人軍官候補生のみ本科教育は日本に帰国し地上兵科は陸軍士官学校、主計科は陸軍経理学校、そして航空兵科は陸軍航空士官学校で委託教育を受けた。以下各期とも順送りに満洲国の軍官候補生と日本の士官候補生は同期であり（5期のみ日本人生徒なし）、航空兵科の1期と2期が15名、それ以降は各期30名の日本人候補生が入校し士官候補生に合流して同じ教育を受けた。