この項目では、陸上自衛隊のC4Iシステムについて説明しています。自衛隊のC4Iシステムの概要については「自衛隊のC4Iシステム」をご覧ください。
陸上自衛隊のC4Iシステム概念図

本項では、陸上自衛隊が配備しているC4Iシステムについて述べる。
概要

陸上自衛隊がC4Iシステムを運用するために使用される情報通信機材は、指揮系（作戦系）システム・業務系システム・通信インフラ系システムで構成され、その内の指揮系システムと通信インフラ系システムは陸自の駐屯地において使用する固定型システムと、第一線部隊が野外装備品を用いて作戦地域で機動しつつ使用する野外型システムに区分される。
指揮系システム
固定型システム陸自指揮システムの入る北部方面総監部庁舎

陸自指揮システムは陸上自衛隊の基幹となる戦略/作戦級C4Iシステムであり、共通作戦状況図（COP）を提供する。平成5年（1993年）から運用が始まり、平成13年（2001年）頃は陸自システム（G-NET）と呼ばれた[1]。当初、システムは維持運営区分により次の3つに分類され、下位のシステムはそれぞれ、直近上位のシステムと相互に連接していた。
陸幕システム：陸上幕僚監部及び防衛大臣直轄部隊等に装備されるもの

方面隊指揮システム：方面総監部及び方面直轄部隊等に装備されるもの

師団等指揮システム：師団・旅団・連隊本部に装備されるもの

なお、師団等指揮システム（FiCS)は野外型に分類されるため後述する。

平成30年（2018年）に陸上総隊が新たに創設されるとこれらの区分は整理・統合され、陸自指揮システムと陸自指揮システム（指揮管理通信機能）に再編された。

陸自指揮システムはソフトウェアアーキテクチャとして、陸上自衛隊が独自開発したAP2000（Advanced Paradigm 2000）アーキテクチャを採用している。これはのちに、優れた柔軟性などを買われて、3自衛隊の統合運用を見据えた防衛省共通運用基盤（COE: Common Operating Environment）に採用され、これ以降に開発された自衛隊のすべてのC4Iシステムに採用された。これにより、自衛隊のC4Iシステムの相互運用性は飛躍的に向上した。

陸幕システムは、防衛大臣が市ヶ谷駐屯地の中央指揮所（自衛隊最高司令部）で指揮統制する際に使用する中央指揮システムを構成する5つ（中央・陸幕・海幕・空幕・情報支援）の構成要素のうちの1つとして機能していたが、後述するクラウド化に合わせて再構成が行われ、中央システム以外のシステムは各自衛隊の指揮統制システムに内包された。
陸自クローズ系クラウドシステム

固定型システムはクラウド化への転換が図られており、令和元年（2019年）度末から陸自クローズ系クラウドシステム（通称:正蒼院[2]）の運用が始まり、令和4年（2022年）度末までに移行が行われる。これによりシステム毎にサーバーが独立していた以前のシステムと比較して情報の各種処理が向上する。

陸自クローズ系クラウドシステムにはこれまで各業務で使用された固定型システムが収容され、新たに個別サービスとして提供される。下記に収容システムと提供サービスを記す（括弧内はサービス名）[3][4]。
陸自指揮システム（指揮統制サービス）?陸幕・方面隊・師団・連隊等に装備し、各級指揮官の指揮統制を容易にする、総務・人事・調査・教育訓練・作戦・兵站・衛生等の各業務の状況把握・見積・管理等の機能、文書作成と管理・データ蓄積と検索・掲示板と電子メール・システム運用教育支援・戦術教育等機能の提供

指揮管理通信機能（指揮統制サービス）?基地通信中隊等が駐屯地相互や海空自衛隊間の通信業務を行う機能、及び監視・統制・監査・維持管理機能の提供

陸自情報支援システム（情報支援サービス）?各部隊や連接システムが収集・共有した情報の処理・蓄積・共有機能の提供

戦術教育システム（指揮統制サービス）?教育訓練研究本部で教官・学生がコンピュータを使用した戦術訓練の指示や統制・状況付与・計画や命令作成・状況把握・計画や命令確認・現況入力機能の提供

システム運用教育用システム（指揮統制サービス）?小平学校で教官・学生が使用する陸自指揮システムを模擬する機能の提供

弾薬類システム（弾薬類サービス）?陸幕・各級補給部隊・担当が利用し、弾薬類の補給等業務と、兵站運用のための弾薬現況把握等機能の提供

陸自業務システム（補給管理機能（兵站現状把握））（兵站現状把握サービス）?各級指揮官に業務システム（補給管理機能）に蓄積された補給・整備・輸送等の兵站業務情報を抽出・加工・集計して画面表示する機能の提供

運用解析装置（運用解析サービス）?教育訓練研究本部で運用解析実務・研究を実施する機能の提供

指揮所訓練統裁支援システム（指揮所訓練統裁支援サービス）?指揮所訓練実施時に統裁を支援する各種業務・陸自指揮システム連接の機能の提供

飛行管理システム（飛行管理サービス）?中央管制気象隊や飛行場各部隊が、運行に必要な各種情報を配信・交換と飛行監視による円滑・安全な飛行任務を行うための、各種情報管理・運用支援等の機能の提供

地理情報システム（地理情報サービス）?地図等の地理情報を取り扱い、地理情報の入力・登録・編集・配布・出力・管理等業務を行う機能の提供

電磁波管理機能（電磁波管理サービス）?周波数データベース、敵味方の周波数を考慮した周波数配当機能、通信動態解析・電磁波見積もり機能等の提供

陸自クローズ系クラウド基盤（共通サービス・個別サービス・管理サービスを提供するシステムの基盤となる物理サーバー・OS・ミドルウェア群を指す）はこれらのシステムから入力された情報を共通サービスで継続的にデータベース化し、必要な情報を個別サービスで検索・抽出して、COPの作成・更新、訓練統裁、教育、運用解析等の各種機能をウェブサービスとして提供し、また管理サービスはリソース設定、サービス管理、監視・継続利用を行う[5]。なおクラウド化に伴い、装備としてのFiCSを除き、上述した陸自指揮システムの維持管理区分は解消される。

また最適化演算個別サービスとして、人工知能（AI)を導入することで更に精度の高い情報提供が行われる[6]。最適化演算個別サービスには次の機能があり、令和6年（2024年）度から令和10年（2028年）度までに収容される[7]。

サービス名「利用個別サービス」?サービス概要

自然言語処理「指揮統制サービス」?テキストから固有表現等を抽出