降圧薬（こうあつやく、英: Anti-hypertensive）は、医薬品の分類の一つ。高血圧治療薬（こうけつあつちりょうやく）とも呼ばれる[1]。
降圧治療

高血圧治療の目的は、血圧が高い状態が持続することでもたらされる脳心血管病の発症・進展・再発を抑制し、それによる死亡を減少させ、QOLの保持など健康な日常生活を支援する点にある[2]。

血圧変動には日内変動から経年変化まで多様な周期的要素を含む[3]。米国心臓協会（AHA）と米国心臓病学会（ACC）の2017年のガイドラインでは24時間自由行動下血圧測定（ABPM）を重視する立場を明確にしている[4]。また、白衣高血圧と呼ばれる家庭血圧と診療室血圧の値がそれぞれ異なる値を示す[5]状態が東北大学の今井らによって行われた大迫研究により明らかにされており[6]、ガイドラインにおいても考慮されている。

公衆衛生上は高血圧者の血圧管理改善により、国民全体の高血圧有病率を低下させ、循環器疾患の発症率を低下させる目的がある[7]。先述の米国心臓協会（AHA）と米国心臓病学会（ACC）の2017年のガイドラインで、米国では高血圧と判断される成人が全体の46%前後となる1億0300万人を超えるとみられている[8]。日本では、厚生労働省が行った2014年の調査[9]によれば、日本の高血圧人口は1010万8000人[10]に及ぶとも言われ、もはや国民的な疾患であると言える。2021年のメタ分析では、アジアでは降圧薬をスキップする傾向があるという[11]。「高血圧」も参照
治療薬選択の大まかな考え方
アドヒアランス向上のため原則としては1日1回投与のものを選ぶ。
降圧薬を1日1回服用する際、朝よりも寝る前に服用するほうがハザード比0.55、6年間の心血管イベントに対するNNT=20と死亡率と罹患率を有意に減少させた[12]。
降圧薬の投与量は低用量から開始する。
低用量から高用量への増加よりもシナジーを期待して併用療法を行った方が効果が高いと考えられている。
II度以上（160/100mmHg 以上）の高血圧では最初から併用療法を考慮する。
併用法としてはRA系抑制薬とCa拮抗薬、RA系抑制薬と利尿薬、Ca拮抗薬と利尿薬、βブロッカーとCa拮抗薬などがあげられる。
最初に投与した降圧薬で降圧効果が得られなければ作用機序の異なる降圧薬に変更する。

高血圧の薬物治療は通常、単剤あるいは低用量の2剤から開始され、降圧作用が不十分な場合には用量の増大か多剤への変更、異なる作用機序を持つ降圧薬との併用療法などが行われる。

降圧薬は多種存在し、またこれらの作用機序・薬効・薬価は様々である。

高血圧の初期薬物治療において、どのような薬物を用いるかは大規模な臨床試験の結果やガイドラインに沿って行われる。高血圧の診療ガイドラインはWHO/ISH（国際高血圧学会）によるものと米国のJNC7が国際的に主流であり、JNC7では利尿薬#チアジド系利尿薬が他のグループと比較して安価で大きな治療効果が得られることから、その使用が推奨されているが[13][14]、治療薬は個々の患者の病歴や合併症の有無などを考慮した上で選択される。

日本においても日本高血圧学会による高血圧治療ガイドラインが2004年に作成されており (JSH2004) 、2009年1月に改訂版 (JSH2009) 、2014年2月に改訂版 (JSH2014)[15]が発行された。国際ガイドラインは欧米での臨床試験をもとに作成されているため、日本人の高血圧治療に当てはめるには不向きな点もあるが、新ガイドラインであるJSH2009ではCASE-J試験やJIKEI-Heart試験、JATOS試験等の国内の臨床試験のデータがエビデンスとして盛り込まれた。

高血圧の患者では薬物を長期に渡って服用することになり、降圧薬の併用に加えて合併症に対する治療薬も数多く処方され結果として10種類を超えるような薬剤を服用している場合も少なくない。ADVANCE試験により合剤の有用性が示され、日本においてもARBと利尿薬の合剤が認可されている。このような複雑な処方を受けている患者に対して合剤を用い、少しでも薬の種類を少なくすることがアドヒアランスの改善に結びつくと考えられている[16]。
認知機能の低下を予防する

2型または4型のアンジオテンシンII受容体を刺激する降圧薬も認知機能の低下を防ぐ可能性があり、そもそも高血圧自体が認知機能の低下と関連しているとのことである。また、血圧を120/80以下に維持することで認知機能の低下を防ぐことができるという研究もある[17]。
費用対効果の問題

高血圧治療は一般的に長期にわたり、患者にとっても社会にとっても経済的負担が大きくなるため、経済的側面の考慮が必要になる[18]。この場合の医療費には、直接の降圧療法の費用だけでなく、診察、検査、脳心血管系合併症の治療などの費用を含める[18]。そして、無治療やプラセボの場合、各種の治療薬を使用した場合をそれぞれ比較し症状に応じた費用対効果の評価を行う[18]。
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