阪急阪神東宝グループ
Hankyu Hanshin Toho Group
創業者小林一三
国籍 日本
中核企業阪急阪神ホールディングス
エイチ・ツー・オー リテイリング
東宝
前身阪急東宝グループ
阪神グループ
外部リンク ⇒www.hankyu-hanshin.co.jp/hankyu-hanshin-toho-group/
テンプレートを表示

阪急阪神東宝グループ（はんきゅうはんしんとうほうグループ、英: Hankyu Hanshin Toho Group）は、阪急阪神ホールディングス株式会社（阪急阪神HD）、エイチ・ツー・オー リテイリング株式会社（H2Oリテイ）、東宝株式会社の3社を中核とする日本の企業グループである。旧・阪急東宝グループ。

大阪府大阪市北区の梅田地区を本拠地とし、東京都千代田区有楽町（日比谷地区）にも拠点を持つ。
概要

いわゆる「阪急阪神」の経営統合が行われた2006年10月1日に発足。発足当時は「阪急阪神ホールディングスグループ」、「阪急百貨店グループ」と「東宝グループ」の3本柱から構成され、このうち、「阪急阪神ホールディングスグループ」については旧・阪急東宝グループの一翼「阪急電鉄グループ」に阪神グループを加えたもの、「阪急百貨店グループ」と「東宝グループ」については、阪急東宝グループ時代のものをほぼそのまま引き継いだものとなった。

いわゆる「阪急阪神」の経営統合では、阪神電気鉄道が阪急ホールディングス（阪急HD）の傘下に入る（同時に阪急HDは社名を阪急阪神HDに変更する）形での経営統合であり、加えて当時、阪急阪神HDと阪急百貨店とは資本的なつながりが薄かったため、阪神電気鉄道の完全子会社であった阪神百貨店は、業態よりも資本関係が重視され、この時点では阪急百貨店グループではなく、阪急阪神ホールディングスグループに分類された。

その後、2007年10月1日の阪急百貨店と阪神百貨店の経営統合（詳細はエイチ・ツー・オー リテイリングを参照）の結果、阪急百貨店グループの中核企業はH2Oリテイリングになり、グループ名「阪急百貨店グループ」も「エイチ・ツー・オー リテイリンググループ」に改称され、阪神百貨店は阪急百貨店とともにこのグループに分類されるようになった。ただし、この「阪急百・阪神百経営統合」の結果、「エイチ・ツー・オー リテイリンググループ」中核企業のH2Oリテイリング自体が、（阪神電気鉄道保有分を含む）株式の2割以上を阪急阪神HDに保有される関係になっている。
取引銀行

中核企業である阪急阪神HD、H2Oリテイ、東宝の3社はいずれも旧：三和銀行（現:三菱UFJ銀行）をメインバンクとしていた関係で、三和グループの企業から構成されるみどり会に属する。阪急阪神HDは分社化前の（旧）阪急電鉄時代から三和グループの社長会である三水会に所属していたことから、旧：阪急東宝グループは三菱UFJグループ（三菱グループではない）内の企業集団と看做されることが多かった。一方の阪神電気鉄道は、歴史的経緯から旧：住友銀行（現：三井住友銀行）や旧：住友信託銀行（現：三井住友信託銀行）をメインバンクとし、住友グループ色が強い企業であった。また、阪急電鉄（旧・箕面有馬電気軌道）の実質的創業者である小林一三が三井銀行の行員だった関係から三井グループとも関係が深い。
グループ中核企業間の資本関係

阪急阪神東宝グループの中核企業3社間の資本関係は次のとおりである。

阪急阪神ホールディングス株式会社の株式東宝株式会社：0.39%エイチ・ツー・オー リテイリング株式会社：1.45%

エイチ・ツー・オー リテイリング株式会社（旧:株式会社阪急百貨店）の株式（2007年10月1日現在）阪急阪神ホールディングス：21.8%（阪神電気鉄道の保有分14.3%を含む）（1位、同社の持分法適用会社）東宝株式会社：5.16%（5位）

東宝株式会社の株式（2023年2月末現在）[1]阪急阪神ホールディングス株式会社：13.04%（1位、同社の持分法適用会社）阪急阪神不動産株式会社（阪急阪神ホールディングス100%子会社）：8.66%（3位）エイチ・ツー・オー リテイリング株式会社：7.03%（4位）

なお、宝塚歌劇団は阪急電鉄の内部組織の1つであるため別会社ではない。（阪神タイガースの運営法人は阪神電気鉄道の完全子会社である株式会社阪神タイガース）
阪急阪神ホールディングスグループ

阪急阪神ホールディングスグループは、阪急電鉄、阪神電気鉄道、阪急交通社、阪急阪神エクスプレス、阪急阪神ホテルズ、阪急阪神不動産の6社を中核とする企業グループ。都市交通、不動産、エンタテインメント・コミュニケーション、流通、旅行・国際輸送、ホテルを主たる事業として幅広く展開している。

その企業グループは、純粋持株会社である阪急阪神ホールディングスを中核に、子会社152社（うち連結子会社103社）及び関連会社19社（うち持分法適用関連会社9社）で構成されている（2011年3月期現在）。その営んでいる主要な事業内容、および事業の種類別セグメントとの関連は、次のとおりである。
純粋持株会社

阪急阪神ホールディングス株式会社（大阪市北区）
※阪急電鉄株式会社、阪神電気鉄道株式会社、株式会社阪急阪神ホテルズ、株式会社阪急交通社、株式会社阪急阪神エクスプレスの5社を主な事業内容に持つ純粋持株会社として、これらグループ全体の事業戦略の策定や経営管理、経営資源の最適配分を行っている。
中核会社

阪急電鉄株式会社（大阪市北区）

都市交通事業

エンタテインメント・コミュニケーション事業

流通事業


阪神電気鉄道株式会社（大阪市福島区）

都市交通事業

エンタテインメント・コミュニケーション事業


株式会社阪急交通社

旅行事業


株式会社阪急阪神エクスプレス（大阪市北区・東京都港区）

国際輸送事業


株式会社阪急阪神ホテルズ（大阪市北区）

ホテル事業


阪急阪神不動産株式会社（大阪市北区）

不動産事業


都市交通事業

阪急電鉄阪神電気鉄道能勢電鉄北大阪急行電鉄阪急バス阪神バス阪急観光バス大阪空港交通阪急田園バス丹後海陸交通

鉄道事業

阪急電鉄株式会社（大阪市北区）

能勢電鉄株式会社（兵庫県川西市）