間接金融（かんせつきんゆう、Indirect finance）とは、金融の一形態で融資する側と受ける側の間に間接的に資金を貸し借りする機関が存在する仕組みのこと。対義語は直接金融。
概要

間接金融の特色は、仲介業者（銀行などの金融機関）が存在することである。資金の貸手と、借手の間に仲介業者が入るが、仲介業者は貸手から一旦借りて、借手に貸し出す。そのため、貸手と借手との間に直接取引関係はない。金融機関が多数の貸手の小口資金を集め、多数の借手に融資できる点がメリットである。さらに、大規模な資産ポートフォリオを組むことになるため、個々の貸手のリスクが低下する。

間接金融においては、貸手の債権が仲介業者の債務となる。仲介業者は多数の貸手を顧客に持つため、貸手間の債権移転を振り替えることができる。これは、流動性の高さを意味するので、貸手は債権を現金相当物とみなすようになる。このようにして、間接金融の活動は信用創造を起こして、市中のマネーサプライを増加させる。金融機関は、この貸手へ支払う金利（銀行では預金金利）と借手から受け取る金利の差（利ざや）で利潤を上げる。

一方で、本質的に貸手の債権を保証するのは金融機関ではなく借手である。そのためどの金融機関に預けても同額の債権は等しい価値である、とは言えない。金融機関が財務状況の悪い借手に貸して不良債権となった場合は、本質的にその責任を負うのは貸手になる。そのため、金融機関は技術と倫理に裏打ちされた金融の専門家によって運営されなければ信用を失う。

個人が投資信託を購入する場合、間接金融に分類される[1]。
各国の傾向

経済学者の小塩隆士は「直接金融と間接金融のどちらが重要であるかは、国によって異なる」と指摘している[2]。

経済学者の高橋洋一は「多くの学者・行政当局者は、直接金融が大きい方が精力的に企業のニーズに対応できる金融システムと思っているようである。たしかに、金融システムと起業率には関係があり、直接金融の方が起業率が高いことが多い。日本で間接金融が優位なのは戦後一貫しており高度成長期でもそうであった。また、アメリカで直接金融が優位なのも一貫している。ユーロ圏でも、直接金融が優位なイギリスと間接金融が優位なドイツでは、経済成長に大差はない。金融システムそのもの自体は、経済成長に影響を与えない」と指摘している[3]。
日本「バブル景気#展開」も参照
戦前からバブル崩壊まで

日本では戦前から銀行による間接金融が中心であったが、これは当時の政府が銀行を中心とした金融システムを進めていたためである[4]。この金融システムは戦後の経済復興・高度経済成長に大きく貢献した[5]。日本経済が欧米へのキャッチアップを急いでいた時代には、間接金融方式が大いに力を発揮した[6]。

「護送船団方式」は戦後の資金不足時代にこそ有効に働いたシステムであったが、成長後の日本にとっては、ぬるま湯体質の温存でしかなかった[7]。経済学者の岩田規久男は「護送船団方式が、日本の戦後の高度経済成長とその後の安定的な経済成長に寄与したと言えるが、その弊害も大きかった。『銀行を一行も潰さない』ということは、費用ばかりが嵩んだサービスの悪い銀行も生き残ることも意味する」と指摘している[8]。

戦後、大蔵省は長期資金が稀少になったため、都市銀行・長期信用銀行を直接的・間接的に行政指導し、起債市場[9]を厳しく規制した[10]。長短金融分野規制の下、企業の起債は厳しく制限され、債券発行によって資金調達できる企業は限られていた[10]。長期信用銀行（主に日本興業銀行など）は、起債規制の緩和に激しく抵抗し続け、日本の社債市場の発達を妨げた[11]。

1980年頃から、世界では経済・金融のグローバル化が進み、間接金融中心の金融システムは時代遅れとなっていた[12]。1980年代外国為替管理法の改正と起債規制の緩和によって、外債による資金調達、日本国内での転換社債・新株引受権付き社債の発行が自由化された[13]。起債市場の自由化によって、大企業は社債発行によって資金調達するようになった[14]。1985-1989年の主要企業の社債発行による資金調達比率は、8.5%から17.4%に上昇した[13]。