長期議会（ちょうきぎかい、英語：Long Parliament）は、スコットランドの反乱に敗れたイングランド王兼スコットランド王チャールズ1世が賠償金を捻出するため1640年11月3日に召集した議会である。ここで議会派と王党派が対立し清教徒革命（イングランド内戦）を招いた。オリバー・クロムウェルにより1653年4月20日に解散。短期議会との対比から呼ばれた。

また、長老派をプライドのパージで追放した独立派が議席を独占した1648年12月6日以降（すなわちイングランド共和国体制下での状態）を残部議会（ざんぶぎかい）もしくはランプ議会と呼ぶ。

共和国末期の1660年2月21日に長老派が復帰したことでもう1度召集されたが、3月16日に解散した。
短期議会詳細は「短期議会」を参照

1629年、チャールズ1世は国王大権を盾に権利の請願を事実上廃止し、抗議する議会を解散。以後チャールズ1世は11年間親政を行うこととなる（専制の11年）。

1639年に宗教政策の反発からスコットランド国民盟約（盟約派）とチャールズ1世との間に第1次主教戦争が起こる。結果として両軍は戦うことなくベリック条約で和睦したが、その後も対立は続いたために再び戦争に至ることが予期されていた。当時のイングランドは深刻な財政問題に悩まされていたが（そもそも国王と議会の対立の一因でもあった）、第1次の戦費と合わせ財政問題は限界に達しており、1640年4月、チャールズ1世は来る戦争の予算を得るために親政を取り止め、議会を召集した。しかし、国王と議会の対立はより深刻な物となっており、わずか3週間で解散したため、これを短期議会と呼ぶ[1]。
長期議会

その後、同年8月に第2次主教戦争が起こるが、戦費が底を付いた国王軍は寡兵に過ぎず敗北した。結果、リポン条約でスコットランド駐留軍維持費（事実上の賠償金）などが課せられ、財政悪化に拍車をかけた。そこでチャールズ1世は予算を得るため11月3日に再び議会を召集した。この議会は1653年4月20日にクロムウェルによる武力解散まで続いたので長期議会と呼ばれる。イングランドとウェールズから選出された、約500名からなる庶民院議員を中心としたものだった。庶民院には指導者としてジョン・ピム、ジョン・ハムデンなど反国王派として専制を非難し続けた有力議員がおり、ヘンリー・ベインとオリバー・シンジョン、アーサー・ヘジルリッジ、デンジル・ホリス、ナサニエル・ファインズ、ヘンリー・マーティンなども加わり、クロムウェルも彼等の下に入ったが、まだ政治家として未熟な平議員に過ぎなかった[2][3]。

長期議会はチャールズ1世の意向とは裏腹に、11月に開会されるや、さまざまな改革を断行した。11月から12月にかけて専制政治の支柱ともいうべきストラフォード伯トマス・ウェントワースとカンタベリー大主教ウィリアム・ロードを逮捕し、ストラフォード伯を翌1641年5月に、ロードを1645年1月に処刑した。続いて専制政治を阻止し、絶対王政の統治機構を打破する諸法を制定した。1641年2月、この後少なくとも3年に1回は議会を召集すべきことが定められ、同年6月には議会の同意を得ない課税は禁止された。さらに、7月には弾圧機関とみなされていた星室庁および高等宗務官裁判所が廃され、8月には船舶税の不法性もまた宣言された。