長崎自動車株式会社
Nagasaki Motor Bus Co.,Ltd.本社（長崎新地ターミナル）
種類株式会社
略称長崎バス
本社所在地 日本
〒850-0842
長崎県長崎市新地町3番17号
.mw-parser-output .geo-default,.mw-parser-output .geo-dms,.mw-parser-output .geo-dec{display:inline}.mw-parser-output .geo-nondefault,.mw-parser-output .geo-multi-punct,.mw-parser-output .geo-inline-hidden{display:none}.mw-parser-output .longitude,.mw-parser-output .latitude{white-space:nowrap}北緯32度44分30.0秒 東経129度52分27.5秒 / 北緯32.741667度 東経129.874306度 / 32.741667; 129.874306
長崎自動車株式会社（ながさきじどうしゃ、英: Nagasaki Motor Bus Co.,Ltd.）は長崎県長崎市に本社を置く日本のバス事業者である。本社所在地は長崎市新地町3番17号（長崎新地ターミナル内）。通称は長崎バス（ながさきバス）、または長バス。長崎市を中心に路線バスを運行する。
長崎県西海市は一部を除き子会社のさいかい交通が、貸切バスは子会社の長崎バス観光が運行している。 長崎自動車は、長崎市内で競合していた小規模なバス事業者を統合して誕生したバス事業者である。大正末期から昭和初期にかけて多数の個人事業者が弱小資本で路線バス事業者を乱立する傾向が全国で見られ、1933年（昭和8年）時点で全国のバス事業者数4,311社、1業者あたりの平均営業キロ数30.1キロ、平均保有台数5台という状況であった[2]。 1936年（昭和11年）、雲仙地区で雲仙小浜自動車を運営していた鹿児島出身の豪商・上野喜左衛門は、長崎市で乱立されていたバス事業に目を付け、長崎市内で競合していた崎陽（きよう）自動車商会、金子自動車商会を買収・合併して茂木乗合自動車を設立した[3]。その後、上野のバス会社は長崎自動車と名を変え、乱立された長崎県西部 - 南部の小規模事業者6社を1940年（昭和15年）から1944年（昭和19年）の間に買収・統合して規模を拡大した。第二次世界大戦末期までに主な事業者の統合が終わり、終戦の頃には長崎市から長崎半島と西彼杵半島に渡る路線権を持つ、規模の大きな事業者となっていた[4]。 1944年（昭和19年）に政府鉄道省から「バス事業の統合による総力の集結を求める通達」が出され、長崎県内では他にもバス事業者の統合が行われているが、長崎自動車は政府の通達よりも前に買収・合併を済ませていた[5]。 しかし、路線を拡大した頃に戦争が激化し、タイヤなどの資材やバスを運行するための人員を軍に取られたため、1944年（昭和19年）に一部路線の運休申請が行われた[6]。 長崎市は原子爆弾の投下により多大なる被害を受けたが、数台の車両がほぼ無事であった。原爆投下直後からしばらく、難を逃れた車両は食糧輸送や救援のために被爆直後の長崎市内を走り回った[7]。 その後、老朽車両の使えそうな部品を寄せ集めて組み直して代燃車を6台整備し、1945年（昭和20年）10月より運行を再開した[8][9]。さらに1947年（昭和22年）末までにはシボレー、フォード、トヨタ、日産の代燃車18台を確保して運行が行われ、運行状態は平常近くまで復旧した[10][11]。その後、国産バスの生産体制が軌道に乗ったことから1948年（昭和23年）8月にガソリン車やディーゼル車などを購入[12]、1952年（昭和27年）には国の燃料統制が廃止されて燃料不足の問題も解消した[13]。新型車への切り替えにより、代燃車は1952年（昭和27年）末までに全廃された[13][14]。また、1944年（昭和19年）に運休を申請していた路線の一部は悪路や資材不足のため代燃車が運行できず引き続き運休していたが、1954年（昭和29年）までに全ての路線で運行を再開した[8]。 戦後復興期の頃は、茂木線を茂木営業所、時津線を時津営業所、その他の市内線や西彼杵半島、長崎半島の路線を大波止営業所の管轄としていた[15]。しかし事業拡大に伴い路線数が増大し、大波止営業所の運行管理が煩雑化したため、市内や郊外の各地に設置した営業所への機能分散を行うこととした。1956年（昭和31年）に飽の浦営業所、戸町営業所、瀬戸営業所、1957年（昭和32年）に田上営業所、崎戸営業所と、2年で5営業所が開設された[16]。 1950年代後半（昭和30年代）からは、車両に対して先端技術の積極的な導入を行うようになった[17]。
沿革
草創期 - 戦時中
戦後復興期 - 1970年代
