湯田ダム
所在地左岸:岩手県和賀郡西和賀町杉名畑
右岸:岩手県和賀郡西和賀町杉名畑
位置.mw-parser-output .geo-default,.mw-parser-output .geo-dms,.mw-parser-output .geo-dec{display:inline}.mw-parser-output .geo-nondefault,.mw-parser-output .geo-multi-punct,.mw-parser-output .geo-inline-hidden{display:none}.mw-parser-output .longitude,.mw-parser-output .latitude{white-space:nowrap}北緯39度18分06.0秒 東経140度53分06.5秒 / 北緯39.301667度 東経140.885139度 / 39.301667; 140.885139
湯田ダム（ゆだダム）は、岩手県和賀郡西和賀町杉名畑、一級河川・北上川水系和賀川に建設されたダムである。
国土交通省東北地方整備局が管理する特定多目的ダムで、北上特定地域総合開発計画（KVA）に基づき計画された「北上川五大ダム」の第三番手として計画・建設された。堤高89.5メートル、型式は全国に12基しか存在しない重力式アーチダムで、東北地方では唯一の存在である。水没住民との補償交渉が難航した初期事例としても知られている。ダム湖は錦秋湖（きんしゅうこ）と呼ばれ、北上川水系では田瀬湖に次ぐ大規模な人造湖であり、観光地でもある。 岩手県・宮城県を流れる東北第一の大河川・北上川は一関市付近で急激に川幅が狭くなる。このため一関市より上流部では大雨が降ると度々洪水の被害を受けていた。根本的な解決は川幅の拡張であるが、約18キロメートルにも及ぶ狭窄部の開削は技術的に不可能であり、これに代わる対策が必要であった。当時河川行政を管轄していた内務省は、1926年（大正15年・昭和元年）に東京帝国大学教授・内務省土木試験所長の職にあった物部長穂が発表した「河水統制計画案」を採用し、従来多様な事業者が別個に行っていた治水と利水を一元的に開発するという河川総合開発事業を強力に推進しようとしていた。 日本全国64河川がその対象となったが、北上川についてもその対象河川となり1938年（昭和13年）、北上川上流改修計画が内務省によって策定された。これは北上川本流と岩手県内における主要な支流である雫石川（しずくいしかわ）・猿ヶ石川（さるがいしかわ）・和賀川・胆沢川（いさわがわ）の五河川に治水と利水の目的を併設した多目的ダムを建設し、北上川の洪水調節を図ろうとするものである。これが北上川五大ダムであり、渋民村地点（北上川）・御所村地点（雫石川）・田瀬地点（猿ヶ石川）・尿前地点（胆沢川）にダム建設が計画され、1941年（昭和16年）に猿ヶ石堰堤（後の田瀬ダム）が田瀬地点に建設を開始した。和賀川については湯田村（西和賀町の前身である湯田町の前身）湯の沢地点にダム計画が進められたが、第二次世界大戦の激化で中断を余儀無くされた。 終戦後、計画は再開され高さ87.5メートルの重力式コンクリートダムとして骨格が次第に固まっていった。ところが1947年（昭和22年）9月のカスリーン台風と、翌1948年（昭和23年）9月のアイオン台風という二つの台風が北上川水系に致命的な被害をもたらし、従来の治水計画は根本的な変更を迫られることとなった。当時全国的に水害が頻発していたが、これが日本の戦後経済復興に重大な影響を及ぼすことに懸念を示した経済安定本部は治水調査会の答申を受け、1949年（昭和24年）に「河川改訂改修計画」を発表。北上川を始め全国主要10河川に多目的ダムを柱とした治水対策を行う方針とした。これに伴い北上川上流改修計画もアイオン台風時の洪水を基準とした河川改修を目指すことになり、五大ダムの位置・規模変更と舞川遊水地計画の新規計上を基幹とした北上川上流改訂改修計画を策定した。この際に湯田ダムの位置も当初計画から下流約13キロメートルの現地点へと変更された。 さらに戦後経済復興の要である電源開発と農地開発を推進し、経済成長を軌道に乗せるため河川総合開発事業を有効利用すべく第3次吉田内閣は1950年（昭和25年）国土総合開発法を成立させた。そして全国22地域を対象にしてアメリカのTVAを手本とした総合開発計画・「特定地域総合開発計画」事業を立ち上げた。北上川流域も北上特定地域総合開発計画（KVA）として岩手・宮城両県をまたぎ鳴瀬川水系を加えた大規模な総合開発計画地域に指定され、北上川五大ダムはその根幹事業に位置付けられた。また、この五大ダムは2021年に「北上川上流総合開発ダム群」として、土木学会選奨土木遺産に選ばれる[1]。
沿革
