作品名等については「遭難 (曖昧さ回避)」をご覧ください。
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独自研究が含まれているおそれがあります。（2017年3月）
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遭難（そうなん）とは、生命に関わるような災難（危険）に遭うことである。特に山や海等において、生命を失うような危険に遭遇することを言う[1]。

広義には、暗殺事件などを含む（「濱口雄幸遭難」などと使う）が、この項では頻度の多い、山や海での遭難について記述する。救助犬を描いたエドウィン・ランドシーア作『 Alpine Mastiffs Reanimating a Distressed Traveler 』（1820年）[2]。
山岳遭難入山者に注意を促す看板（新潟県糸魚川市・糸魚川警察署）
概要

山岳遭難とは、山において生死にかかわるような難・危険に遭遇することを指す。日本の山岳においては、道迷い、滑落、転倒、怪我、急激な天候の変化、雪崩などによって毎年多くの遭難者が出ており、死者も多数出ている。これらは季節を問わず見られる。また八ヶ岳や白馬岳など整備され人気のある山でも起きている。人気のある北アルプスでは特に多数発生している[3]。
統計

山岳遭難の個々の遭難は、海洋遭難に比べるとあまり大きく報道されない[3][※ 1]が、海洋遭難よりも圧倒的に数が多く日本だけでも毎年2,000件以上の山岳遭難と数百名におよぶ死者・行方不明者が出ており、非常に深刻な状態にある。

日本で近代に始めて記録されたものは、作家で登山家の春日俊吉（1897-1975）によれば、1891年9月に東京英和学校（後の青山学院）の学生・安東準平（24歳）が友人ら2名と木曽駒ヶ岳に登山した際に下山中に雨に打たれたことで体力を消耗して濃ヶ池近くの草むらに倒れ込みそのまま亡くなったのが記録に残る最古の遭難であろうとしている[4]。

警察庁の統計によると、2021年（令和3年）に日本国内で発生した山岳遭難の件数は2,635件、遭難者数は3,075人（うち死亡・行方不明 283人、負傷 1,157人、無事救助 1,635人）であった。過去10年間で見ると増加基調であり、2019年と2020年は減少したが2021年で再び増加した。発生件数が最も多い県が長野県で257件、第2位が北海道で197件、第3位が東京都で157件であり、全遭難発生件数2,635件のうち82%が遭難現場から携帯電話や無線機等の通信機を介しての救難要請であった。2021年の山岳遭難者数のうち77.9%が登山（ハイキング・沢登り・岩登り・スキー登山を含む）、11.3%が山菜・茸採り最中の遭難であり、態様別で見ると道迷いが41.5%、転倒が16.6%、滑落が16.1%であった。遭難者数を年齢別で見ると、40歳以上が78.4%、60歳以上が48.3%を占めており、このうち死者・行方不明者では40歳以上が92.9%、60歳以上が71.7%を占めていた。また複数行動中に遭難した場合に死者・行方不明者となる割合6.1%に比べて、単独で遭難した場合に死者・行方不明者となる割合は13.6%であり、単独行で遭難した場合には致命的な結果となる可能性が2倍以上高いことが判明している[5]。
救助御在所岳で滑落した山岳遭難者を救出する三重県の防災ヘリ行方不明者の捜索の様子（北海道斜里町で捜索を行う陸上自衛隊）詳細は「山岳救助」を参照

救助要請を受けた場合は、警察の山岳警備隊や消防の山岳救助隊が担当し地元の山岳会や消防団、航空自衛隊や陸上自衛隊の手を借りることが多い。一部の県では消防防災ヘリコプターを整備しており、上空からの捜索・遭難者の運搬を行うことで迅速な救助を実現している。

ただし、荒天時や夜間はヘリコプターを飛ばすことができない。地形によっては気流の乱れなどを考慮してヘリが近づけないこともある。

北アルプスを抱える長野県では、遭難が多いため救助隊員が常駐している[3]。

救助隊員たちは「救出」作業のプロでありその訓練を受けているが、ひどいダメージを受けた遺体を扱った時の心理的なショックを緩和する訓練を受けているわけではなく、トラウマになることがある[3]。

消防や警察、自衛隊など公的機関の捜索は税金で行われるために本人や家族に請求される事はなかったが、2017年4月、埼玉県がヘリコプターによる救助出動に自己負担を求める条例を可決[6]。今後、自治体により遭難者側の負担の有無や程度に差が出てくる可能性がある。一方、民間団体に出動を依頼した場合、日当が一人3万円?10万円、民間ヘリコプターを使用した場合、遭難者の発見未発見に関わらず1時間で50万円ほど費用がかかり、後で多額の費用が本人や家族に請求される。

「山岳保険」によって上述の諸費用(の一部）を補償する事ができる。保険会社によって名称は異なるが、旅行障害保険のオプションという形で存在することが多い[要出典]。日帰りのトレッキングにも、掛け捨てのハイキング保険が存在する。
遭難碑谷川岳で遭難した人々の慰霊碑（群馬県みなかみ町）

日本では、1960年以降の登山ブームの中で遭難するケースも増加。大型の遭難碑が山々に林立する状態となった。このため谷川岳では遭難碑を一か所にまとめる動きが見られた。1974年、環境省は山々のケルンを必要最小限のものを除いて撤去するよう全国の国立公園管理事務所に指示、この指示についてはケルンに似た大型の遭難碑も含まれることとなったため、遭難碑の建設に抑制が掛けられることとなった[7]。

この節に雑多な内容が羅列されています。事項を箇条書きで列挙しただけの節は、本文として組み入れるか、または整理・除去する必要があります。（2022年9月）

山岳での主な事故の例

八甲田雪中行軍遭難事件 (1902年)

木曽駒ヶ岳大量遭難事故 (1913年)

剱沢小屋雪崩事故 (1930年)

鉄道省山岳部遭難事故 (1934年)

富士山大量遭難事故 (1954年)

ナイロンザイル事件 (1955年)

谷川岳宙吊り遺体収容 (1960年)

北海道学芸大学函館分校山岳部旭岳遭難事故 (1962年)

愛知大学山岳部薬師岳遭難事故 (1963年) - サンパチ豪雪による

札内川十の沢北海道大学山岳部遭難事件 (1965年)