遠征前進基地作戦（えんせいぜんしんきちさくせん; 英語: Expeditionary Advanced Based Operations, EABO）は、アメリカ海兵隊が中心となって開発されている軍事コンセプト。敵の接近阻止・領域拒否に対して、その脅威圏内に前進基地を設置し、これを海軍・海兵隊部隊の拠点として制海の支援などにあたるものとされる[1][2][3]。
構想の成立過程
SNB・EABOの創案

2001年のアメリカ同時多発テロ事件以降、海兵隊は陸軍とともにアフガニスタン紛争・イラク戦争に部隊を派遣し、陸上での持続的作戦への傾斜を深めていた[1]。2010年、当時のゲーツ国防長官は、このような経緯によって海兵隊が伝統的な水陸両用作戦から離れてきたと指摘し、現代の対艦ミサイルの脅威下で以前のような強襲上陸作戦が実行可能かを見直して、21世紀の海兵隊の在り方を検討するよう指示した[1]。

海兵隊内部でも海軍軍種としてのアイデンティティ喪失が問題視されていたこともあって、「海軍・水陸両用ルーツ」への回帰が志向されるようになった[1]。2010年5月に海軍・海兵隊・沿岸警備隊が公表した海軍作戦コンセプト（2010 NOC）では、同格の競争者などによる接近阻止を克服する必要性に対して「海洋を機動空間として活用」することを強調し、制海と戦力投射の相互関係に言及しつつ、諸兵科・軍種の連携によってこれを達成することを提唱した[1]。そして翌月に公表された海兵隊作戦コンセプト（2010 MOC）では、海軍と海兵隊の連携を強化して、制海のために水陸両用作戦を行う可能性を述べた[1]。

2011年9月、海兵隊は「21世紀の海軍・統合戦闘の文脈におけるチャレンジと機会を評価」することを目的として水陸両用能力ワーキンググループ（ACWG）を設置した[1]。翌2012年4月に公表された報告書では、将来の「海軍の戦いの『原則』」の第一として「単一の海軍戦闘」（single naval battle, SNB）が提言されたが、その一環として、敵のA2/AD圏内に「フットプリントの小さい陸上戦力」を配置することが提案された[1]。これは緊要地形を確保し、前方ミサイル防衛拠点の確保・防衛や遠征飛行場の設営を行うもので、後の海兵隊の作戦コンセプトにつながる構想であった[1]。そして海兵隊の基幹コンセプトとして2014年に公表されたEF21（Expeditionary Force 21）において、初めて「EABOコンセプト」として言及された[4]。
LOCE・DMOと関連しての開発

2015年3月、海軍・海兵隊・沿岸警備隊の3軍は、2007年の「21世紀のシーパワーのための協調戦略」 (CS21) を改訂し、同名の文書としてあらためて公表した[1]。この改訂に基づいて、同年6月にはワシントンD.C.において海軍・海兵隊の上級指揮官による協議がもたれ、海軍がどのようにして沿岸地域及びその周辺で作戦すべきかを記述する構想の必要性が認識された[2]。この構想は両軍種の合同作業によって策定する必要があることも同時に認識されたことから、同年8月より、海軍戦闘開発コマンド (NWDC) と海兵隊戦闘研究所 (MCWL) が共同で「係争環境における沿海域作戦」（LOCE）コンセプトの作成に着手した[2]。

この検討において、海兵隊のEABOコンセプトは海軍の分散型海上作戦（Distributed Maritime Operation, DMO）コンセプトとともにLOCEコンセプトの下位に位置付けられ、相互補完的な役割を果たすこととされた[1][2][注 1]。2016年9月にネラー海兵隊総司令官が公表した海兵隊作戦コンセプト（2016 MOC）において[6]、LOCEとEABOが正式に盛り込まれ、EABOについては、制海を支援する攻撃行動のためにEABを運用する能力、海上拒否のための前哨（sea-denial outpost）としてのEABを各種火力により防御する能力、EABを後続部隊にとっての一時的・即時的な兵站ネットワークのハブとして活用する能力の強化が課題として提起された[7]。

2017年2月、海軍作戦部長及び海兵隊総司令官はLOCE（機密版）を承認し、同年9月に非機密版であるLOCE白書を発表した[2]。そして2018年6月1日、関係各所への情報提供や、一般からも含めフィードバックを受けることを目的として、海兵隊はEABOハンドブックを発表した[2]。またEABOコンセプト本体も、公開されていないものの、2019年2月に海軍作戦部長と海兵隊総司令官の署名を得て正式となった[1]。