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出典検索?: "道路照明灯" ? ニュース ・ 書籍 ・ スカラー ・ CiNii ・ J-STAGE ・ NDL ・ dlib.jp ・ ジャパンサーチ ・ TWL（2019年8月）

道路照明灯（どうろしょうめいとう）とは、主に道路を照らす為に立てられている電灯のことである。

単独柱式（首都高速道路）

電柱共架式（埼玉県内県道）

概要

　一般に道路照明灯は「夜間において，あるいはトンネル等の明るさが急変する場所において，道路状況，交通状況を的確に把握するための良好な視環境を確保し，道路交通の安全，円滑を図ること」を目的に設置される[1]。

そのため、以下の要件を満たしていることが望まれる。

1 路面の平均輝度（明るさ）が適切であること

2 路面の輝度均斉度が適切であること

3 グレアが十分抑制されていること

4 適切な誘導性を有すること ? 交通工学研究会、道路照明<交通工学ハンドブック>、頁22-1-5

法令上は道路構造令第33条および第34条2項で道路管理者による設置が義務付けられている。
道路照明の種類

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　道路照明灯は配置方法によって連続照明、局部照明、トンネル照明の3種類に大別される。
連続照明

　一般国道等や高速自動車国道等の単路部では一定の間隔で灯具を配置し、その区間を連続的に照明することをいう。
局部照明

　交差点、橋梁、歩道等、インターチェンジ、休憩施設などを局部的に照明することをいう。
トンネル照明

一般的な道路照明と同様にドライバーに対して視覚情報を提供する目的で設置される[2]。ただし、トンネルは側壁によって閉鎖された空間ゆえに特有の視覚的問題があるため、それに対応した照明が設置される[2]。

トンネル全線にわたって一定の間隔で設置されているトンネル照明を基本照明と呼ぶ[2]。設計速度ごとの視距から運転者が障害物を認識できるように平均路面輝度の値が定められている[2]。排気ガスによる透過率の低下に対応してトンネル内の透過率が100 mあたり50％のときに必要な平均路面輝度が定められており、交通量が少なく透過率が高い場合は平均路面輝度を減ずることができる[2]。

昼間にドライバーがトンネルに進入する際に生じる急激な輝度の変化と目の順応の遅れを緩和するために入口部照明が設けられる[3]。トンネル外部の高い輝度に順応したドライバーの目からはトンネルは黒い穴に見えてトンネル内部を詳細に識別できなくなる（ブラックホール現象）が、入口部照明はそれを防止する[2]。

昼間にトンネル出口付近の野外輝度が高い時に出口手前付近の障害物や先行車を見えやすくするために出口部照明が設けられる[3]。トンネル内部から出口の開口部は非常に明るい白い穴に見えてトンネル外部の障害物や先行車を詳細に認識できなくなる（ホワイトホール現象）が、出口部照明はそれを防止する[4]。

トンネル内部で停電が生じた場合は重大な事故が発生するおそれがあるため、停電直後から発電機や蓄電池から電力を供給して点灯できる停電時用照明が設けられる[5]。
照明方式
ポール照明方式

ポール（照明柱）先端に照明器具を取り付け、道路の線形に沿ってポールを配置する方式である[6]。道路照明灯の中では最も広く用いられている方式[6]。

一般に高くすればするほどグレアが減少し、照明器具による輝度分布の広がりが大きくなる[7]。オーバーハング（照明器具中心と歩道側の車道端までの距離[6]）を大きくすると路面乾燥時の平均輝度が大きくなる一方で、雨天で路面がぬれていると路面の両側端部の輝度が著しく小さくなる[7]。照明の取付角度は5°以内とするのが望ましい[7]。この取付角度を大きくするとある程度までは平均輝度や輝度均斉度は増加するが、あまり大きくしすぎるとドライバーに強い光が入りグレアが発生する原因となる[7]。
構造物取付け照明方式

電柱や橋梁の構造物、立体交差の擁壁などに照明器具を取り付ける方式[6]。
低位置照明方式

路面から約1 mの高さに照明器具を設置する照明方式[7]。道路周辺への光漏れがほとんど生じず、ポールがないため景観が良くなり、高い誘導性が得られるメリットがある[7]。しかし、建設費と維持費が比較的高く、ドライバーの目の高さに近い位置に照明があるため勾配部や曲線部には設置位置に注意してドライバーにグレアを与えないようにしなければならない[7]。
高欄照明方式

橋梁の高欄に照明器具を取り付ける方式[6]。「高欄照明」を参照
ハイマスト照明方式

高さ20 m以上のマストに照明器具を複数個取り付ける方式[8]。駐車場や駅前広場など比較的広い範囲に用いることが多い[6]。
カテナリ照明方式

高さ12 - 15 mのポールを一定間隔で配置してからカテナリワイヤで張り、そのワイヤに複数個の照明器具を吊り下げて照明とした方式[6]。風の影響を受けやすく、日本では施工事例が少ない[6]。
脚注^ 道路照明施設設置基準
^ a b c d e f 照明学会 2003, p. 395.
^ a b 深尾竜陽 2022, p. 266.