日本の人口分布ツリーマップ
都道府県単位・地域別
2015年10月1日2015年（平成27年）2000年10月1日2000年（平成12年）1950年10月1日1950年（昭和25年）1898年（明治31年）末1898年（明治31年）末1884年（明治17年）初。※大阪は奈良を、愛媛は香川を含む。1884年（明治17年）初
1920年から2020年までの都道府県人口（階級区分色分け）の変化

過去の都道府県の人口一覧（かこのとどうふけんのじんこういちらん）は、1872年1月2日（旧暦:明治4年11月22日）に成立した第1次府県統合以降の過去の都道府県別調査人口を、主に戸籍調査と国勢調査の結果を中心にまとめたものである。

江戸時代の幕府の旧国別調査人口や推計人口に関しては江戸時代の日本の人口統計の項を、

明治維新から廃藩置県までの府藩県三治制下の日本の人口調査に関しては府藩県三治制下の日本の人口統計の項を、

西南戦争前の日本の都市人口調査と推定人口に関しては近代以前の日本の都市人口統計の項を

廃藩置県後、国勢調査開始以前の日本の明治・大正期の人口調査と推定人口に関しては、国勢調査以前の日本の人口統計の項を、

国勢調査開始以後の主要都市の人口に関しては、都道府県庁所在地と政令指定都市の人口順位の項を、

最近の都道府県別人口については都道府県の人口一覧の項を、

それぞれ参照。
人口調査の実施とその変遷[ソースを編集]

1871年5月22日（明治4年旧暦4月4日）に戸籍法が公布され、各地より提出された戸籍（壬申戸籍）に基づき内務省により1872年3月8日（明治5年旧暦1月29日）付で『日本帝国民籍戸口表』が編纂された。翌1873年（明治6年）から1886年（明治19年）までは、各年年始の1月1日現在、1886年（明治19年）以降1897年（明治30年）までは各年年末の12月31日現在での戸籍上現存する人口によって作成した戸籍表を提出させ、これを集計して毎年の全国の「戸籍表」または「戸口表」が調整された。戸籍法の改正の結果、1898年（明治31年）以降は人口統計事務が内閣統計局に移り、より詳しい統計を把握する目的で1898年（明治31年）より5年毎（1898年（明治31年）、1903年（明治36年）、1908年（明治41年）、1913年（大正2年）、1918年（大正7年）の各年末に本籍人口と現住人口をまとめた『日本帝国人口静態統計』が公表された。同調査の中間各年については『日本帝国人口静態統計』の値に加減して各年の人口を算出し、『日本帝国統計年鑑』に掲載された。1920年（大正9年）10月1日以降以降は国勢調査により5年毎に実地調査が行われるようになる。
国勢調査以後の過去の都道府県別人口[ソースを編集]
常住人口：1948（昭和23）年 - 2020（令和2）年[ソースを編集]

以下に1950年（昭和25年）から2020年（令和2年）まで10月1日に実施された国勢調査[1]と、1948年（昭和23年）8月1日に実施された常住人口調査[2]による都道府県別の常住人口をまとめる。常住人口とは当該地区（常住地）に3か月以上にわたって住んでいるか、または住むことになっている人口であり、常住地を持たない者についても調査時現在居た場所における常住人口に含む。沖縄県は1972年（昭和47年）5月15日に日本国へ復帰しているが、それ以前に米軍占領下で実施された国勢調査の結果については別表にまとめる。また参考までに2020年（平成27年）と1950年（昭和25年）の国勢調査の際に国土交通省国土地理院または建設省地理調査所によって公表された都道府県別面積を併せて示す。
■ : 人口（または面積）最大の都道府県
■ : 人口（または面積）上位2位 - 5位の都道府県
■ : 人口（または面積）上位6位 - 15位の都道府県
■ : 人口（または面積）下位6位 - 15位の都道府県
■ : 人口（または面積）下位2位 - 5位の都道府県
■ : 人口（または面積）最少の都道府県
なお都道府県名は2020年（令和2年）の人口順に従い並べてあるが、各年次をクリックすることにより、人口順に並べ替えることができる。都道府県別常住人口 :1948（昭和23）年 - 2020（令和2）年

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