この記事に雑多な内容を羅列した節があります。事項を箇条書きで列挙しただけの節は、本文として組み入れるか、または整理・除去する必要があります。（2013年12月）

週刊ポスト
週刊ポスト 昭和44年（1969年）8月22日、小学館
刊行頻度週刊
発売国 日本
言語日本語
出版社小学館
編集長鈴木亮介
刊行期間1969年8月22日 - 現在
発行部数302,000部（2022年7月-9月日本雑誌協会調べ）
ウェブサイト ⇒www.weeklypost.com
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『週刊ポスト』（しゅうかんポスト）は、小学館から発行されている総合週刊誌である。発行部数34.6万部は週刊現代に次いで業界第4位[1]。
概要

毎週月曜日発売（一部地域では火曜日、水曜日に発売。日曜日に前倒して発売する地域もある）。

『ボーイズライフ』を吸収する形で1969年8月22日創刊。小説家デビュー前の佐藤雅美が記者として関わっていた。

実売部数は、1988年から1991年の4年間、及び1994年から2003年の10年間で、それぞれ、日本国内で発行・販売されている総合週刊誌の中で最も多く売り上げたことがある[2]。しかし、2004年度には約80万部に落ち込み、実売部数トップの座を『週刊文春』に明け渡した。その後も実売部数の落ち込みが続き、2008年度上期には30万6010部に[3]、2008年度下期には29万7120部にまで落ちた[4]。

創刊以来、長年にわたって女優や女性タレントを表紙にしてきたが、2016年1月から、ライバルの『週刊現代』に準拠する形の“見出し形式”の表紙にリニューアルした。

特徴

近年における格差拡大について批判的であり、それを推し進めたとされる日本経団連および時の会長・御手洗冨士夫（キヤノン会長）を批判する旨の記事を多数掲載している[5]。

時々、テレビのやらせを告発する記事も掲載している。

かつて、『ポストネット』という名で、パソコン通信を行っていた時期もあった。

ちなみに「週刊ポスト」の雑誌としての商標権はライオン（株）が持っている（商標登録番号第942495号）。

歴代編集長

荒木博

野口晴男

関根進

飯田昌宏

三井直也

飯田昌宏

海老原高明

坂本隆

主なスクープ記事、裁判

黒い霧事件で永易将之の独占告白を掲載。これが池永正明の野球界永久追放につながった。(なお、2005年4月25日に追放は解除された。)

湯口敏彦投手の死亡を『自殺』と結論づけ、湯口事件として告発記事を掲載した。

1980年代に、武田頼政による「角界浄化スクープ」と題する大相撲の八百長を告発する記事を掲載、日本相撲協会と訴訟合戦になっていた。のち2011年2月、大相撲八百長問題が発覚する。

2000年2月4日号掲載の清原和博選手に対する記事「やっぱり!虎の穴自主トレ清原が『金髪ストリップ通い』目撃」については、東京地裁で当時としては最高の1,000万円の損害賠償金を支払うよう命令された[6]（その後、東京高裁で600万円に減額）[7]。※この記事を書いたのは、堀江メール問題を引き起こし、民主党の永田寿康議員から名指しされた西澤孝である。

2004年7月23日号「やらせスクープ撮 白骨温泉は着色されていた!」で、温泉偽装問題を告発。のちに大手メディアが後追い。この報道により、2005年の『編集者が選ぶ雑誌ジャーナリズム賞』を受賞した。

2006年11月17日号「受動喫煙は子供の発がん率を低下させる」との特集記事を掲載したが、その論拠が問題論文であったことから、2006年12月9日号の週刊現代において「誤報」との批判が行われている。詳細はエンストローム論文を参照。

2006年12月22日号に「本間正明税調会長 『愛人と官舎同棲』をスクープ撮」を掲載。現職の政府税制調査会長を辞任に追い込んだ。

2012年1月1・6日号からスタートした佐野眞一による連載「化城の人　池田大作と創価学会の80年」（同年6月に第1部が終了し、その後連載休止中）について、当時の東京都副知事・猪瀬直樹のTwitterをきっかけに、佐野の盗用・剽窃疑惑が持ち挙がった。ガジェット通信による検証記事は、同連載の第1回で、よりによって「敵方」ともいうべき潮出版社のフォトエッセイ集『創価教育の源流　牧口常三郎』から10ヵ所もの盗用があったとしている。

2012年8月17・24日合併号において、大阪維新の会が次期衆院選での候補者養成目的で作成している「維新政治塾」の全塾生888名分の名簿（氏名・職業・性別・年齢など）が流出・掲載された。これに関して代表・橋下徹は塾生向けに謝罪。名簿は維新の会の限られた人物しか閲覧できず、流出は内部の人間が行なったことと見て、大阪維新の会で調査が進められた。他のマスメディアが、橋下徹に対して「被害届は出さないのか」との質問には「罪名が見当たらない」と答え、被害届は出さなかった。

2015年5月29日号（2015年5月18日発売）にて、「 〈政権中枢大激震〉菅官房長官に流れた「日歯連マネー」3,000万円重大疑惑スッパ抜く」の記事と同一ページに、日本財団が出稿した日本歯科医師会協賛TOOTH FAIRYプロジェクトの広告を掲載、電通及び小学館が謝罪することとなった[8]。

2019年9月13日号で『韓国なんかいらない！厄介な隣人にさようなら。』という見出しを掲載した。この記事は強い反発を受け、内田樹、有田芳生などはポストのみならず、小学館との断絶を表明した。ただしポスト自身は、その後も韓国政府批判を継続している。

連載記事
連載中

柳広司「南風に乗る」（小説）

山崎ナオコーラ「あきらめる」（小説）

春日太一「ヒット作の名工」