通信販売（つうしんはんばい、英語：Mail order（メールオーダー）、Home shopping（ホームショッピング））とは、通信で注文を受け、郵便や宅配便でその注文した商品を引き渡す販売方法である。顧客はまったく商品の実物を見ないで注文する。通販（つうはん）と略称される[1]。

近年のインターネット端末の普及にともない、「通信販売」「通販」といえば、ウェブサイトによるものを指すことがある。詳細は「電子商取引」を参照
概要
日本における通信販売の定義・種類

通信販売業を規制する、特定商取引に関する法律（特定商取引法、旧訪問販売法）での通信販売の定義は販売業者又は役務提供事業者が郵便等（郵便、電話、フアクシミリ、電報、郵便振替、銀行振込など）により
売買契約又は役務提供契約の申込みを受けて行う商品若しくは指定権利[注 1]の販売または役務の提供となっている。

なお、一般的な意味の通信販売において、事業者・消費者双方が用いる媒体は以下のとおりとなる。

テレビ・ラジオの既存局、あるいはCSやケーブルテレビなどに設置された専門チャンネル（例：QVCジャパン、ジャパネットたかた、はぴねすくらぶ）

CM、テレビショッピング、ラジオショッピング、インフォマーシャル


カタログ（例：通販生活、ディノス、ニッセン）

フリーマガジンとして街頭や建物内に設置されるほか、ダイレクトメールで個人や会社に届けられ、回覧される。また、購入した商品に同梱されて届けられるものや、雑誌として書店で売られているものもある。


はがき、リーフレット、ブックレット

街頭で配布されるものや、ダイレクトメール等で届けられるものもある。


新聞の広告・折込チラシ、各種雑誌の広告・記事

インターネットのウェブサイト（例：Amazon、楽天市場、ZOZOTOWN）

ECサイト、電子商店街

場合によってはインターネットオークションも広義の通信販売に含まれる。（例：Yahoo!オークション、メルカリ、フリル）



支払い方法

代金の支払いのタイミングには、先払いと後払いがある。先払い（前払い）は、消費者が注文にあわせて代金を支払い、販売業者が支払いを確認後商品を発送する順序である。後払いは、販売業者が注文にあわせて商品を発送し、消費者が商品到着を確認後代金を支払う順序である。

先払い(前払い)の場合、現金で決済するときは、注文時に金融機関やコンビニエンスストアを通じて販売業者の口座へ送金する方法や、現金書留、郵便為替で送金する方法がある。また、クレジットカードで決済するときは、注文時にカード情報をECサイト上で入力するか、電話で伝達するか、注文用紙に記入するか、いずれかの方法を利用することで、口座自動振替される。

後払いの場合、商品に同梱された用紙等を利用し、金融機関やコンビニエンスストアを通じて販売業者の口座へ送金する方法や、現金書留、郵便為替で送金する方法や、配達時の運送業者による代金引換サービスを利用する方法がある。このほかに、消費者が法人の場合には請求書払いという方法もある。

また、後払いの場合、業者や商品やキャンペーンによっては分割払いが適用されている場合もある。
事業主体

昨今の通信販売業者は、カタログ販売専門を代表とする無店舗業者にとどまらず、多種多様である。百貨店や専門店のような店舗を持つ小売業者のほか、卸売業者や製造業者、水産業者や農作物生産者等による直販まで、様々な流通チャンネルで通信販売が行われている。放送局・新聞社・出版社・プロバイダ等の関連企業が通信販売事業を行う例も多い。
歴史
初期のカタログ

1498年、ヴェネツィアの出版業者アルドゥス・マヌティウスが自身が刷った本のカタログを印刷した。1667年、イングランドの園芸業者ウィリアム・ルカス（William Lucas）が顧客に価格を知らせるために種のカタログを印刷し郵送した。植民地時代のアメリカでもカタログが伝わり、ベンジャミン・フランクリンは、1744年に売られている科学と学術の書籍カタログを作成したことから、英領アメリカで最初にカタログを作成したと信じられている[2]。