農学（のうがく、英: agricultural science、または略称としてagriscience[1]）は、農業・林業・水産業・畜産業などに関わる、応用的な学問。農産物の栽培・育種、生産技術の向上、生産物の加工技術などや、生産に関わる社会的な原理、環境の保全など、第一次産業に関わる幅広い事柄を研究し、産業の改良と発展を目指す。広義の自然科学に属し、化学、生物学、地学などを基礎とするが、社会科学も基盤の一部を成す。 ドイツでは三十年戦争による国土の荒廃からの回復後、人口と食糧需要の増加から18世紀末に農業の技術的・社会経済的改革運動が盛り上がりをみせた[2]。 1727年、ウィルヘルム1世（Friedrich Wilhelm I)によってハレ大学とフランクフルト大学に初めて農業と官房学（Kameralwissenschaft）の講座が設立され、同世紀末までに多くの大学でもこのような講座が開かれた[2]。 ゲッティンゲン大学官房学講座教授のベックマン（J.Beckmann）は、1769年に『ドイツ農業原理（Grundsatzeder deutschen Landwirtschaft）』を著し、農学体系を一般農学（Allgemeine Theil）と特殊農学（Besondere Theil）に分け、特殊農学に耕種、養畜、施肥、一般農学に農場、農業物と雇人を分類した[2]。ベックマンの二分割の農業体系は、その後の農学者に決定的な影響を与えたが、ベックマンの著書では一般農学は僅かに述べているのみで農学を官房学から自立させるのに成功するには至らなかった[2]。 ドイツにおける近代農学の祖はテーヤ（A.D. Thaer）とされており、農学を官房学の体系から切り離して自立的学問として科学的に体系化した[2]。テーヤは主著『合理的農業の原理』の最初の基礎論で、農業は動植物体の生産（またそれらの加工）によって収益（Gewinn）をあげることを目的とする一つの営業で、完全な農業とは出来るだけ高く持続的な収益を諸事情に応じて、その経営から引き出す農業であると「合理的農業の概念規定」を示した[2]。テーヤにより、農業経営は家父学（Lehre von der Haushaltungskunst）の課題として扱われるにすぎなかった段階から、営業（Gewerb）として問われる段階に発展した[2]。ただし、テーヤの経済論の大半は地力維持論（フムス説）を根幹としており、組織・管理論について経営管理能力を向上させるための農業教育の必要性を指摘しているが、具体的にはほとんど展開されていないという指摘がある[2]。 19世紀のドイツでは農学が一つの体系を有する学問として成立しうると考えられるようになったが、テーヤの農学は農芸化学者が台頭した19世紀中葉の一時期影響力が薄れた[2]。 農学史の通説ではテーヤ農学の批判の急先鋒をリービッヒ（Liebich）としている[2]。ヨーロッパで進展した自然科学が農学の進展に与えた影響は大きく、その一つにリービッヒが植物の生長に、炭酸ガス、水、窒素、リン、カリが重要であることを発見したことも挙げられている[3]。
農学史
ドイツの農学史
