2011年にCCTV-1で放送されたテレビドラマについては「辛亥革命 (テレビドラマ)（中国語版）」をご覧ください。

辛亥革命

種類民主主義革命
目的清打倒と共和制国家の樹立
対象清国
結果古代より続いた君主制が廃止され、共和制国家である中華民国が樹立された
発生現場中国
指導者孫文、黄興、宋教仁、蔡元培、趙声、章炳麟、陶成章
関連団体中国同盟会

辛亥革命
各種表記
繁体字：辛亥革命
簡体字：辛亥革命
?音：x?n hai ge ming
注音符号：??? ??? ??? ????
日本語読み：しんがいかくめい
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辛亥革命（しんがいかくめい）は、1911年（宣統3年）から1912年（民国元年）にかけて、清で発生した共和革命である。名称は、革命が勃発した1911年の干支である辛亥に因む。10月に孫文の影響を受けた革命軍が武昌と漢陽を武力制圧し、黎元洪を都督として中華民国軍政府が成立を宣言した[1]。清国は革命軍の制圧に失敗し、15省が次々と独立を宣言した[1]。1911年12月29日、上海で孫文が中華民国臨時大総統に選出され、1912年2月12日に宣統帝（愛新覚羅溥儀）が退位し、清国は滅亡した[1]。この結果、アジアにおいて史上初[2][3]の独立した共和制国家である中華民国が誕生した。
概説

清が打倒されて古代より続いた君主制が廃止され、共和制国家である中華民国が樹立された。勃発日の10月10日に因んで、「双十革命」とも称される。また民国革命のなかで辛亥革命は第一革命とされ、袁世凱に鎮圧された第二革命、さらには護国戦争が第三革命として続く。

辛亥革命のスローガンは「駆除韃虜、恢復中華、創立民国、平均地権（打倒清朝、回復中華、樹立民国、地権平等）」。

狭義では、1911年10月10日夜に発生した武昌起義から、1912年2月12日の宣統帝（溥儀）の退位までの期間を指す。広義では、清末期からの一連の革命運動から中華民国成立までの、比較的長期間の政治的運動を示す。辛亥革命の理念と成果は、袁世凱を中心とする北洋軍閥により撤回され、地権平等も実現しなかった。この革命はアジアで初の共和制国家を樹立し、古代より続いた君主政の伝統を終わらせ中国の歴史に画期をもたらした。辛亥革命により元号は改められ、民国紀元が採用された。
背景
国情康有為

1840年（道光20年）のアヘン戦争により、清は欧米列強と外交で対峙する必要に迫られた。一部官僚と知識人により1860年代から1890年代にかけて洋務運動が発生、欧米の知識を導入して殖産興業・富国強兵を目指す政治活動が提唱された。しかし、清内部の自発的なこの運動では北宋より続いてきた文官偏重の伝統的な政治体制の改革は限定的なものに留まった。さらに、1894年（光緒20年）の日清戦争で日本に敗れた事で洋務運動の限界が露呈することになった。

これに対し、康有為を中心とする改革派は、日本の明治維新をモデルとして立憲君主制を維持しながら政治・社会制度に大幅な改革を求める内容の上奏を行い、1895年（光緒21年）、光緒帝の支持を獲得、1898年（光緒25年）に戊戌変法が実行に移された。しかし、急進的な改革は保守派の反発を招き、この改革はわずか103日で失敗、改革派は海外亡命を余儀なくされた。

1900年（光緒26年）に義和団の乱が発生、進駐した八カ国連合軍（オーストリア＝ハンガリー帝国、フランス、ドイツ国、イタリア王国、大日本帝国、ロシア帝国、イギリスとアメリカ）によって北京が占領されるという事態が発生すると、それまで改革に慎重であった保守派の間にも改革の必要性がようやく認識され、戊戌変法と同様の改革案が提出・実行された。1906年（光緒31年）9月1日には憲政移行の方針を定めた『欽定憲法大綱』を発表し、1910年（宣統2年）には中国初の議会として、中央に資政院（中国語版）が、新疆省を除く各省には諮議局（中国語版）がそれぞれ発足。1911年（宣統3年）5月には内閣が設置されたが、内閣成員の半数が満洲人、内皇族が5名を占める皇族内閣であり、憲政移行を求める知識人の間に失望が広がった。
新軍編成訓練を受ける北洋新軍

清末期には、八旗及び漢人緑営を主体とする清中央軍は実質的な戦力を喪失していた。太平天国鎮圧に際しては各地方の兵力に依拠し、日清戦争では旧式軍隊の落伍が顕在化した。清は軍事維持を目的に1901年（光緒27年）に陸軍の全面改革を実施、全国に新式陸軍36鎮を設置し、その内6鎮を朝廷直属とし他は各地方巡撫・総督の管轄とした。新式軍隊の幹部を養成するために各地に軍学堂が設置され、一部地域では留学生を軍官に積極的に採用するようになった。
反清思潮

清を構成する満洲人への反発は存在していたが、清中期には表面化することはほとんどなくなった。しかし、清末の政治的閉塞感から漢人の間に反満意識が形成されるようになった。太平天国では満洲人排除が政治主張に含まれ、1890年代になると明末の著作に刺激を受けて満洲人排除の潮流が発生してきた。清朝打倒を目指す革命運動家は反清復明思想を利用し、鄒容による『革命軍』などの著作が生まれ、知識人の間に広がった。孫文などの革命勢力は、満洲人を満洲に追い出して漢人の明王朝が支配していた黄河・長江流域とその周辺地域に漢人の国家建設を目指そうとした[4]。しかし、辛亥革命後は革命スローガンの「打倒韃虜」に因り警戒を引き起こした満族、モンゴル族、回族、チベット族を取り込むために漢族と合わせた「五族共和」を唱え始めた[4]。
革命組織

辛亥革命は興中会（華南地区）、華興会（湖南地区）、光復会（蘇浙滬地区）及び後に成立した中国同盟会により実行された。この他共進会（長江流域）、文学社、同盟会中の丈夫団なども革命に関与している。中国同盟会は全国革命組織が緩やかに団結した連合体であり、同盟会会員は各地に様々な外郭組織を構築していた。

革命の代表的指導者には孫文、黄興、宋教仁、蔡元培、趙声、章炳麟、陶成章などが挙げられる。
政治主張

革命における主要な政治主張には清打倒と共和制政体の確立がある。1894年11月24日に成立した興中会は「満洲駆逐、中華回復、衆議政治の確立」を活動骨子に定めている。また1904年2月15日に成立した華興会でも「満洲駆逐、中華回復」を政治主張とし、1905年8月20日に成立した中国同盟会でも「満洲駆逐、中華回復、民国建国、地権平等」を綱領に定め、民族主義、民権主義、民生主義が唱えられた。革命団体が一線で活動を行う際には清朝打倒と中華回復を強調し、民衆の中に反満感情を扇動して、清打倒に主眼を置いた。