軽空母（けいくうぼ、英語: light aircraft carrier, CVL）は、航空母艦のうち小型のもの。当初は正規空母の補助兵力として、これと同様のCTOL機を搭載・運用する艦がこのように称されていたが[注 1]、後にヘリ空母のなかでV/STOL機も搭載する艦を指すようになった[2]。
CTOL機搭載艦
大戦期F6F-5艦上戦闘機とTBM雷撃機を搭載したインディペンデンス級航空母艦

ワシントン海軍軍縮条約に調印した列強各国は、航空母艦の保有枠と定義を受け入れた[注 2]。艦型については「特例をのぞき基準排水量27,000トン、備砲8インチ以下など各種武装制限あり」としたが、1万トン以下の補助航空母艦について制限を設けなかった[4]。

大日本帝国海軍は、ワシントン海軍軍縮条約での空母保有制限を回避するため[5]、基準排水量1万トン以下の補助艦艇を建造したり、改装することにした[注 3]。さらに戦艦改造空母「加賀」が就役するまで、大型空母「赤城」と補助的航空母艦3隻（鳳翔、能登呂、若宮）で航空戦隊を編制して凌ぐことになった[7]。ここに空母は「航空母艦」と「補助航空母艦」に区分され、日本海軍の特務艦（運送艦）「能登呂」や「神威」が[8]、航空母艦や補助空母として扱われた事例がある[6][9]。さらに日本海軍は、列強各国の一部の水上機母艦も補助空母と認識するに至った[注 4][注 5]。

日本海軍は、昭和2年度計画で、ワシントン軍縮条約の空母制限外艦艇[6]（一万トン以下、補助航空母艦）「龍驤」を建造した[15]。だが1930年1月下旬から始まったロンドン海軍軍縮会議で、日本側は欧米列強の優秀な貨客船が空母に改造される事を懸念し、武装商船（補助空母、仮装巡洋艦）の規制を提案する[16]。アメリカ側は「1万トン以下は空母に含めず」という従来案を主張したが[17]、ロンドン海軍軍縮条約ではこちらも制限対象となった[18][注 6]。

1932年（昭和7年）1月に第一次上海事変が発生し、正式の航空母艦（加賀）と共に、「能登呂」が実戦投入されて活躍した[20][21]。補助空母として扱われていた「能登呂」や「神威」は、1934年（昭和9年）5月31日に艦艇類別等級において新設された水上機母艦に類別された[22]。1935年の第四艦隊事件の影響もあって、続く�A計画の「蒼龍」は純然たる中型空母となった[23]。