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車両輸送（しゃりょうゆそう）とは、流通物流上はトラックなどの車両による輸送（船舶輸送などの対義語）[1]。また鉄道事業や自動車産業では鉄道車両や自動車の車両を他の交通機関などを利用して輸送することである。
車両による輸送
中国における車両輸送

中国における輸送は、鉄道、車両、水運、航空により行われているが、輸送手段では車両輸送の比率が高く、車両輸送は総輸送旅客数の86%、総輸送貨物重量の76%を占める（1993年実績）[2]。
ドイツにおける車両輸送

ドイツの輸送市場ではモーダルシェア推移をトンベースで見た場合、トラック輸送が約8割であるが、モーダルシェアによって車両輸送が微増し、船舶輸送が微減する傾向がある[1]。
鉄道車両の輸送深夜に搬入される鉄道車両（2009年7月1日、伊予鉄道併用軌道区間）

鉄道車両メーカーで製作された新車の納品や、鉄道事業者で使っていた古い車両を中古車両として別の事業者に譲渡する際、また私有貨車の回送など、鉄道車両自体を輸送するケースが発生する。輸送手段としては車両を鉄道路線を使って貨物列車として輸送する場合、配給列車・自力回送列車として輸送する場合のほか、鉄道以外の手段（トレーラーに載せて道路上を輸送する・貨物船で輸送するなど）がある。
甲種輸送輸送中の車両の内部。座席にはビニールカバーがかけられ、床には保護紙が敷かれている

輸送される車両の車輪（仮設を含む）を用い[注 1]、日本貨物鉄道（JR貨物）など貨物鉄道事業者の機関車の牽引で、貨物列車扱いで輸送されるものを甲種鉄道車両輸送（こうしゅてつどうしゃりょうゆそう）、略して甲種輸送（こうしゅゆそう）と称する[3][注 2]。なお、空車となった私有貨車を貨物の原発駅等に回送するときの貨車自体も、貨物の品目としては甲種鉄道車両であるが、車籍がＪＲ貨物にあるため、単に所有者（使用者）が運賃を負担する貨車回送と考えて差し支えなく、この項で詳述する手続きは適用されない。

新幹線車両や一部の私鉄・地下鉄など、軌間が在来線 (1,067mm) とは異なる車両を輸送する場合には、メーカーなどから取り降ろしを行う貨物駅まで仮の台車を使用し、貨物駅から納入先まで道路上をトレーラーで陸送し、納入先にて正規台車上への装着を行う。また、軌間が在来線と同じでも、線路が物理的にJR線と接続されていない路線[注 3]の場合も、トレーラー陸送を伴う。線路が物理的にJR線と接続していても、車両の輸送経路の一部がJR貨物の（恒常的な）第二種鉄道事業免許路線に含まれない南海電気鉄道ならびに南海の路線経由で車両を搬入する泉北高速鉄道の場合は、JR貨物自身ではなくJR西日本に委託して運転される[4][5][6]。JR貨物は近年、旅客鉄道会社に支払う線路使用料の問題から甲種・特大輸送のみに使用される路線や駅の第二種鉄道事業免許の廃止を進めており（必要に応じて臨時に免許を取得することは、条件が許せば可能）、メーカーからの甲種輸送から道路上の陸送に移行した事業者もある。

この甲種輸送は「鉄道車両」を輸送するものであるが、鉄道法規上の「車両」の意味を超えて幅広く解釈される[3]。車両メーカーで製作中の車両構体（車両としては未完成で、六面体のみ完成。艤装などは別な工場やJRの整備工場で組み立てを行う（ノックダウン生産））やマルチプルタイタンパー・JR東日本の鉄道クレーン車のように、厳密には鉄道車両とは見なされない保線機械、また海外輸出用車両を甲種車両輸送として輸送することも行われている[3][7]。

新車や改造・譲渡車両の輸送のほか、第三セクター鉄道への移管やJRの社内規定などによりJR旅客会社の車両が自走回送できないケースで、当該車両を甲種輸送として輸送する場合もある（トワイライトエクスプレス下り最終営業後の返却回送や田沢湖線用701系5000番台の秋田総合車両センター入場回送など）[7]。

また、当該車両が本来の所属鉄道会社のエリア外で営業運転に供されたり、イベント展示される場合に甲種輸送が行われるケースもある（過去にはJR九州の787系や885系の大宮工場での展示や、近年のケースだとJR四国のアンパンマントロッコや伊豆急行のロイヤルエクスプレスの出張運転などで）。

甲種輸送を行う場合には、最寄りの貨物取扱駅長に対して運送申込みを行い、発駅・着駅・荷送人・荷受人・車種・形式・両数・車両の大きさ・車両のブレーキ装置の有無・連結装置・運転速度・運転方法・運送希望日・付添人の有無等の記載された申込書又は貨物の図面を提出する。その運送申込みに対して、JR貨物などの貨物鉄道会社が運送条件等を関係各所と協議して検討したのち[注 4]、運送可能となれば承認される[注 5]。運送申込書に記載された運送希望日と列車ダイヤの決定については、JR7社間で行われている四半期ごとの臨時列車運転計画調整会議において輸送日の審議を行い、関係する旅客鉄道会社とJR貨物の間で、2社以上の旅客鉄道会社をまたがって運転される臨時貨物列車を中心に、列車ダイヤの運転時刻の調整や駅構内の作業等の考え合わせを行って、輸送の施行日と列車ダイヤが決定される[8]。

輸送に使用できる路線は貨物輸送が物理的に可能な路線（必ずしも第二種鉄道事業免許が既にある必要はない）に限られ、甲種輸送の事前にはJR貨物の社員が発送元を訪れ、輸送検査（ブレーキ検査や、貨物の寸法の申込書との照合）を行い問題がなければ｢特大貨物等検査票｣を発行して輸送車両に貼られる[注 6][9]。輸送される車両のサイズにより異なるが、物理的に線路周辺の構造物に接触しないことが担保されれば、フル規格の新幹線車両を在来線で輸送することも可能である[10]。実際に2004年10月までは、日本車輌製造豊川製作所から東海旅客鉄道（JR東海）浜松工場への新幹線車両の輸送において、あらかじめ貨物輸送限界を広くしてあった飯田線・東海道本線経由で実施されていた[10]。

甲種輸送時には機関車と連結できるように仮設の連結器を使用する場合があるほか、電気指令式ブレーキを使用する車両では、自動ブレーキとの読替装置に加え仮設電源を装備したり、自動ブレーキ装置を仮設したりする場合がある。輸送される車両の先頭車両には、汚れなどを防ぐためのビニールなどによる養生が行われ[注 7]、下部には後部標識の赤い円盤が取り付けられる（例外もある）[9]。