『赤蝦夷風説考』(あかえぞふうせつこう)は、江戸時代中期の医師・経世家(経済学者)である工藤平助が著したロシア研究書[注釈 1]。天明初年(1781年)に下巻が先に書かれ、天明三年に序文・上巻と付属する地図2枚が成稿された[1]。写本の中には『加摸西葛杜加国風説考』[注釈 2]の書名を持つものがあり、この名称を正とする研究も定着しつつある[2][3]。また「魯西亜略説」などの異名もある。またのちに最上徳内が『別本赤蝦夷風説考』という書を著しているが、内容は全くの別物である。 ロシア帝国の東方拡大は17世紀中頃から加速し、かなり早い段階でシベリア・満洲近辺まで到達していたが、清との間に結ばれたネルチンスク条約により、いったん勢いが止められた。ロシアは矛先を変えて北方に進出し、東シベリアをさらに進んで、17世紀中にはカムチャツカ半島の領有を宣言。現地に居住するアイヌ民族などとの間で交易やトラブルを起こしつつあった。 ロシアは日本との接触に備え、ピョートル大帝が宝永2年(1705年)、首都サンクトペテルブルクに日本からの漂流民を招いて日本語学校を設立。1739年にはヴィトゥス・ベーリング探検隊の分遣船団が仙台湾や房総半島沖に接近した(元文の黒船)。宝暦3年(1753年)には日本語学校の日本人教授を大幅に増やしてイルクーツクに移転し、来るべき日本との交渉に備えていた。エカテリーナ2世の治世には、ついにロシア船は択捉島・国後島、さらに厚岸にまで交易を求め来航するようになる(詳細は千島国も参照)。ロシア人たちは、北千島(占守郡および新知郡)のアイヌに対して毛皮などに重税を課した。すでに日本の活発な経済活動に苦慮していたアイヌは、一部がこの新たな負担に耐え切れずに南下し、松前藩などに逃げ込み、ロシア人の活動状況を報告した[4]。 一方、日本側ではアイヌとの交易権を独占していた松前藩が、既得権益確保のため、蝦夷地以北へ和人が入地することを制限していたため、蝦夷地に関する調査・研究が遅れていた。 このような状況の下、はんべんごろうが日本に来航、彼は寄港地で数通の書簡を残し、その中でロシアの日本侵略の意図を述べ蝦夷地蚕食の危険を警告したのが本著のきっかけとなった。仙台藩の藩医であった工藤平助は、オランダ語通詞吉雄耕牛・蘭学者前野良沢らと親交を持ち、北方海防の重要性を世に問うべく、本書を上梓した。 『赤蝦夷風説考』はロシア全般に関する地理書とも目されているが、主題は喫緊の課題であったカムチャツカ半島を中心とした地理の把握にあった[1]。単なる蘭書からの情報摂取ではなく、日本が掴んでいた情報を統合しカムチャツカ半島の状況分析に用いられた点に特色がある[1]。日本における本格的なロシア研究本としては嚆矢となる書であり、多くの同憂を啓蒙した。 上巻には、 を載せる。松前周辺や蘭学者などからの伝聞を元に、蝦夷地周辺の事情を説いている。 下巻は以下の諸篇から成る。 当時、江戸幕府で政治改革の主導権を握っていた老中田沼意次も、蝦夷地経略に関心を寄せており、ロシア人南下の脅威に早急に備える必要性を認識していた。そこで工藤平助は、なんとか自著を田沼の目に留めようと、田沼の用人三浦庄司 田沼政権の後を執った松平定信は、文化5年(1808年)に先年に起きたロシアとの紛争に触発され、ロシアについて学習する必要性を説いた『秘録大要』という少文を著したが、付属したロシア学習のために読むべき書誌リスト「集書披閲」の中で『加摸西葛杜加国風説考』は桂川甫周の『魯西亜誌』に次ぐ3番目の位置に掲載されており、本書を軍書(軍事資料)として評価したことが付言されている[1]。 いっぽう、本書に影響されて蝦夷地やロシアに対する関心が高まりを見せ、平助と同じ仙台藩医・林子平が『海国兵談』を著し、平助が序文を寄せている。
執筆の背景
本書の内容
赤狄風説の事
附録蝦夷地に東西の差別ある事
西蝦夷之事
カムサスカヲロシヤ私考之事
ヲロシヤの記事 一名ムスコヒヤ
年代之事
ヲロシヤ開業の次第
松前より写し来る赤狄の図説の事
土産物
刊行の影響
刊行文献
『赤蝦夷風説考 北海道開拓秘史』井上隆明訳、教育社歴史新書、1979年、再版1987年。シリーズ原本現代訳
脚注[脚注の使い方]
注釈^ 「赤蝦夷」はロシア人を意味する当時の用語。
^ 加摸西葛杜加は「カムサスカ」と読み、カムチャツカ半島を指す。
出典^ a b c d e 岩崎奈緒子「「加摸西葛杜加国風説考」の歴史的意義」、九州史学研究会(編)『境界から見た内と外』 <『九州史学』創刊50周年記念論文集>下 岩田書院 2008年 ISBN 978-4-87294-534-8 pp.59-75.
^ 岩崎奈緒子「「赤蝦夷風説考」再考」『北海道・東北史研究』(3) サッポロ堂書店 .mw-parser-output cite.citation{font-style:inherit;word-wrap:break-word}.mw-parser-output .citation q{quotes:"\"""\"""'""'"}.mw-parser-output .citation.cs-ja1 q,.mw-parser-output .citation.cs-ja2 q{quotes:"「""」""『""』"}.mw-parser-output .citation:target{background-color:rgba(0,127,255,0.133)}.mw-parser-output .id-lock-free a,.mw-parser-output .citation .cs1-lock-free a{background:url("//upload.wikimedia.org/wikipedia/commons/6/65/Lock-green.svg")right 0.1em center/9px no-repeat}.mw-parser-output .id-lock-limited a,.mw-parser-output .id-lock-registration a,.mw-parser-output .citation .cs1-lock-limited a,.mw-parser-output .citation .cs1-lock-registration a{background:url("//upload.wikimedia.org/wikipedia/commons/d/d6/Lock-gray-alt-2.svg")right 0.1em center/9px no-repeat}.mw-parser-output .id-lock-subscription a,.mw-parser-output .citation .cs1-lock-subscription a{background:url("//upload.wikimedia.org/wikipedia/commons/a/aa/Lock-red-alt-2.svg")right 0.1em center/9px no-repeat}.mw-parser-output .cs1-ws-icon a{background:url("//upload.wikimedia.org/wikipedia/commons/4/4c/Wikisource-logo.svg")right 0.1em center/12px no-repeat}.mw-parser-output .cs1-code{color:inherit;background:inherit;border:none;padding:inherit}.mw-parser-output .cs1-hidden-error{display:none;color:#d33}.mw-parser-output .cs1-visible-error{color:#d33}.mw-parser-output .cs1-maint{display:none;color:#3a3;margin-left:0.3em}.mw-parser-output .cs1-format{font-size:95%}.mw-parser-output .cs1-kern-left{padding-left:0.2em}.mw-parser-output .cs1-kern-right{padding-right:0.2em}.mw-parser-output .citation .mw-selflink{font-weight:inherit}NAID 40015350259
^ 宮田純「徳川日本・ロシア・アイヌ交流史と本多利明の開発経済論 (1) : 天明6年 (1786) 成立最上徳内書簡『乍恐以書付奉申上候』冒頭部を中心として」『Asia Japan Journal = AJ Journal = AJJ = アジア・日本研究センター紀要』 (13) 国士舘大学 アジア・日本研究センター NAID 120006556137 2018-3 pp.1-23 .