株式会社講談社
Kodansha Ltd.
本社外観
（手前が本館、奥の高層ビルが新館）
種類株式会社
本社所在地 日本
〒112-8001
東京都文京区音羽二丁目12番21号
.mw-parser-output .geo-default,.mw-parser-output .geo-dms,.mw-parser-output .geo-dec{display:inline}.mw-parser-output .geo-nondefault,.mw-parser-output .geo-multi-punct,.mw-parser-output .geo-inline-hidden{display:none}.mw-parser-output .longitude,.mw-parser-output .latitude{white-space:nowrap}北緯35度43分3.9秒 東経139度43分40.1秒 / 北緯35.717750度 東経139.727806度 / 35.717750; 139.727806座標: 北緯35度43分3.9秒 東経139度43分40.1秒 / 北緯35.717750度 東経139.727806度 / 35.717750; 139.727806
設立1938年12月1日
業種情報・通信業
法人番号5010001002592
事業内容雑誌・書籍・コミックの出版および販売、ならびにそれらコンテンツのマルチ展開（デジタル事業、ライツ事業、海外事業など）
代表者野間省伸（代表取締役社長、7代目）
資本金3億円（2023年11月30日現在）[1]
売上高1720億円（2023年11月期）[1]
営業利益143億円（2023年11月期）[1]
経常利益171億円（2023年11月期）[1]
純利益114億円（2023年11月期）[1]
総資産3112億円（2023年11月30日現在）[1]
従業員数945名（2022年4月現在）
決算期11月30日
主要株主

一般財団法人野間文化財団 39.2%

従業員株式管理委員会 25.0%

野間佐和子 12.5%

音羽建物株式会社 12.2%

野間省伸 8.2%

主要子会社音羽グループを参照
関係する人物

野間清治（創業者・初代社長）

野間恒（2代社長）

野間左衛（3代社長）

野間省一（4代社長）

野間惟道（5代社長）

野間佐和子（6代社長）

野間省伸（7代社長）

外部リンクwww.kodansha.co.jp
特記事項：1909年（明治42年）11月創業
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株式会社講談社（こうだんしゃ、英: Kodansha Ltd.）は、東京都文京区音羽[2]に本社を置く日本の大手総合出版社。系列企業グループ「音羽グループ」の中核企業[3]。

「週刊少年マガジン」「モーニング」「週刊現代」「FRIDAY」「ViVi」「群像」など30を超える雑誌のほか、文芸書からコミック、実用書や学術書まで多様な書籍を発行している。

小学館・集英社（両社とも一ツ橋グループに所属）と並ぶ日本国内の出版業界最大手であり[3]、一時は年間売上高が2000億円を超えていたこともあった。しかし、近年はいわゆる「出版不況」により売上が減少、2002年（平成14年）には戦後初の赤字決算となった。近年は紙の出版物への依存体質の改善に注力し、2015年(平成27年)以降は電子書籍などのデジタル関係、および国際や権利関係の収入が急増したことにより増収増益が続いている。2021年(令和3年)には売上高が1707億円まで回復し、純利益も155億円と、21世紀に入り最高の業績となった。
概要講談社本館

創業者の野間清治により1909年（明治42年）11月に「大日本雄弁会」（.mw-parser-output .lang-ja-serif{font-family:YuMincho,"Yu Mincho","ヒラギノ明朝","Noto Serif JP","Noto Sans CJK JP",serif}.mw-parser-output .lang-ja-sans{font-family:YuGothic,"Yu Gothic","ヒラギノ角ゴ","Noto Sans CJK JP",sans-serif}旧字体：大日本雄辯會、だいにっぽんゆうべんかい）として設立される。当初は弁論雑誌である『雄辯』を出版していた。「講談社」の名称はその名の通り「講談」に由来するもので、『講談倶楽部』を創刊した1911年（明治44年）から大日本雄辯會と併せて使用した[4]。評論家の徳富蘇峰は、戦前の少年や青年たちに大きな影響を与えた講談社を「私設文部省」と評した[5]。

1938年（昭和13年）10月に野間恒が2代目社長に就任すると共に株式会社に改組、同年11月に野間左衛が3代目社長に就任した。1945年（昭和20年）に野間省一が4代目社長に就任し、1958年（昭和33年）に「株式会社講談社」と改称。その後1981年（昭和56年）に野間惟道が5代目社長、1987年（昭和62年）に野間佐和子が6代目社長、2011年（平成23年）に野間省伸が7代目社長に就任し、現在に至る[4]。

「おもしろくて、ためになる」を企業理念に、戦前から大衆雑誌『キング』・『少年倶楽部』などの様々な雑誌や書籍を出版した。『吉川英治全集』・『日本語大辞典』などを出版する傍ら、多数の文学賞を主宰する。

2002年（平成14年）と2006年（平成18年）のFIFAワールドカップの際にはそれぞれFIFAオフィシャルブックとして、2002 FIFAワールドカップ『公式ガイドブック』・『公式プログラム』・『公式写真集』（総集編）、2006 FIFAワールドカップ『公式ガイドブック』・『公式総集編』を刊行している。

1982年以来、グラビア・ミスコンテストであるミスマガジンを何度かの中止を挟みながら開催してきたが、2012年からは新たにグラビアに限定しない女性アイドルオーディションであるミスiDを開催している。

1950年代からウォルト・ディズニー・カンパニーが保有しているキャラクターを使用した書籍の出版権を持っており[6]、東京ディズニーリゾートのオフィシャルスポンサーとして東京ディズニーランドにトゥーンタウンを、東京ディズニーシーにレジェンド・オブ・ミシカ（2014年9月7日ショー終演に伴い提供を終了）、タートル・トーク（2014年9月4日から）を提供している[7][8]。また、2022年11月には講談社が出版している漫画のアニメ作品をディズニー傘下の定額制動画配信サービスであるDisney+にて配信することでウォルト・ディズニー・ジャパンと合意している[6]。

また、2021年（令和3年）からはイギリスのサッカーチーム・リヴァプールFCとオフィシャル・グローバル・パートナーシップ契約を締結している[9]。

社屋本館の正面に東京メトロ護国寺駅の6番出入口がある。
沿革講談社野間記念館。美術品を中心に展示している美術館（文京区関口、2000年設立）。

1909年（明治42年） - 初代社長野間清治により本郷区駒込坂下町（現・文京区千駄木）にて大日本雄辯會を創立。

1910年（明治43年） - 大日本図書発行元として『雄弁』を創刊。

1911年（明治44年） - 講談社を起こし『講談倶楽部』を創刊。

1914年（大正3年） - 『少年倶楽部』を創刊。

1920年（大正9年） - 『現代』『婦人倶楽部』を創刊。

1924年（大正13年） - 『キング』を創刊。

1925年（大正14年） - 社名を大日本雄辯會講談社と改称。

1931年（昭和6年） - レコード部（現・キングレコード）を設置。

1933年（昭和8年） - 本社を小石川区音羽町（現・文京区音羽）に移転。

1938年（昭和13年） - 野間恒、2代目社長に就任（11月没）。野間左衛、3代目社長に就任。組織を株式会社とする。

1945年（昭和20年） - 日本報道社を定款変更し、光文社を設立。野間省一、4代目社長に就任。

1946年（昭和21年） - 豊国印刷を設立。

1952年（昭和27年） - 第一紙業を設立。

1954年（昭和29年） - 第一通信社を設立。

1958年（昭和33年） - 商号を株式会社講談社に変更。

1961年（昭和36年） - 音羽サービスセンター（現・講談社ビジネスパートナーズ）を設立。野間省一社長、出版文化国際交流会会長に就任。

1963年（昭和38年） - 講談社インターナショナル設立。

1964年（昭和39年） - 音羽建物を設立。

1970年（昭和45年） - 講談社サイエンティフィクを設立。

1972年（昭和47年） - ペック設立（現・講談社エディトリアル）を設立。野間省一社長､国際出版連合副会長に就任。

1975年（昭和50年） - 日刊現代を設立。

1977年（昭和52年） - 三推社（現・講談社ビーシー）を設立。

1981年（昭和56年） - 野間惟道、5代目社長に就任。

1987年（昭和62年） - 野間惟道死去に伴い、野間佐和子が6代目社長に就任。

2005年（平成17年） - 講談社（北京）文化有限公司を設立。

2008年（平成20年） - 講談社USA、講談社USAパブリッシングを設立。

2009年（平成21年） - 創業100周年。なお、100周年記念日の12月17日は、創業者・野間清治の誕生日に由来する[10]。

2010年（平成22年） - 星海社を設立。

2011年（平成23年） - 野間佐和子の死去に伴い、野間省伸が第7代社長に就任する。台湾講談社媒体有限公司を設立。

2015年（平成27年） - 講談社学芸クリエイトを設立。ハースト婦人画報社と業務提携、同社発行雑誌の発売元になる。

2016年（平成28年）11月 - 一迅社を完全子会社化。群像創刊70周年。本社、米国進出50周年。

2017年（平成29年）10月 - ポリゴン・ピクチュアズとの合弁会社講談社VRラボを設立。

2018年（平成30年）

3月 - pixivとの協業でマンガアプリ「Palcy」を立ち上げ。

4月 - マッチング型マンガ投稿サイト「DAYS NEO（デイズネオ）」オープン[11]。


2019年（平成31年）3月 - 週刊少年マガジン、週刊現代創刊60周年。

2020年（令和2年）

3月 - Mixalive TOKYO（ミクサライブ東京）の運営を開始[12]

9月 - インディーゲームクリエイターを支援するプロジェクト「講談社ゲームクリエイターズラボ」を始動[13]


2021年（令和3年）

4月 - 海外へのコンテンツ発信時に「講談社の作品」である事を周知してもらう事などを主な趣旨として、講談社としては初となるコーポレートロゴを制作・使用開始。ロゴを作成したのはNetflixやナショナルジオグラフィックなどのロゴ作成を手掛けた米国企業「グレーテル社」。

9月 - ネット通販大手・アマゾンと取次会社を経ない直接取引を開始[14]。