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試験電波（しけんでんぱ）とは無線局や放送局が送信する電波が規定の規格に合致しているかの確認及び試験調整のために送信する電波。
目的

送信機に空中線（アンテナ）を接続した状態で電波を発射し、周波数精度、空中線電力及び規定されたチェック項目を満たしているか調査し、測定結果を記録する。
開局前に用いる試験電波

開局前に試験電波を発射するためには所定の手続きを経て予備免許を取得する必要がある（免許申請から予備免許を取得するまで通常約3ヶ月かかる）。

規格との整合性（品質）
周波数精度、空中線電力、スプリアス測定など

混信、妨害など障害の調査

電界強度測定（サービスエリアの確認）

等を測定、確認する。

試験電波の測定項目を審査した上で無線局に正式免許が下ろされ、その証明として無線局免許状が交付される（たいていは本放送開始前の1週間?3日前に交付される）。

地上デジタルテレビ放送の場合は映像・音声信号のない状態（いわゆるPN信号）での試験電波の後、映像・音声信号がついた（いわゆるTS信号）本放送と同内容の試験放送（いわゆるサービス放送）を行うのがほとんどである。
開局後に用いる試験電波

開局後はもっぱら定期的な品質管理のために試験電波を用いる。定期的に測定を行い、検査記録を保存する。
無線局における場合

無線局が無線機器の試験または調整のため電波の発射を必要とするとき、次の手順で試験電波を発射するように無線局運用規則第9条で定められている。
自局の発射しようとする電波の周波数およびその他必要と認める周波数によって聴取し、他の無線局の通信に混信を与えないことを確かめる。

次の符号を順次送信する。
EX … 3回

DE … 1回

自局の呼出符号 … 3回


1分間聴取を行い他の無線局から停止の要求がない場合に限り「VVV」の連続および自局の呼出符号1回を送信する。

「VVV」の連続および自局の呼出符号の送信は10秒間を超えてはならないが、海上移動業務以外の業務の無線局では、必要がある時は10秒間を超えて「VVV」の連続および自局の呼出符号の送信をすることができる。

放送局における場合「放送休止#放送休止時間帯に送出される内容」も参照

ラジオ局およびテレビ局では、放送休止の時間帯において（特例もある。後述）、さまざまな形で試験電波を発射している。「試験放送」とも[1]。場合によっては空中線電力を通常より低くして送出する（減力放送）。

多くは内容をともなわない（受信機側では無変調）。ラジオの場合、同調が取れていて、かつ無音が放送されている状態があり、BCL用語で「垂れ流し」という。

ただし、以下のように、聴取者・視聴者が受信機の調整に役立つような内容を放送する場合がある。

受信機の復調機能調整のための内容 - テストトーン、テストパターン（カラーバー、モノスコープ）テレビにおけるこれら以外の内容は後述。

音楽 - クラシックなど、インストゥルメンタルの場合が多い。