角川マガジンズ
前身株式会社角川マガジンズ
種類KADOKAWAのブランド
設立日2013年10月1日
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角川マガジンズ（かどかわマガジンズ、 KADOKAWA MAGAZINES）は、日本の出版社・KADOKAWAのブランドの一つ。テレビ情報誌「ザテレビジョン」、エリア情報誌「ウォーカー」、生活情報誌「レタスクラブ」などのブランドを核に、雑誌・ムック、Webサイト、スマホアプリで情報コンテンツを展開している。
本項では、ブランドカンパニー化以前の株式会社角川マガジンズについても解説する。 株式会社角川マガジンズ
沿革
2007年1月4日 - 株式会社角川グループホールディングス（現・KADOKAWA）から子会社株式会社角川・エス・エス・コミュニケーションズの管理事業を新設分割し、株式会社角川・エス・エス・コミュニケーションズ及び株式会社角川マガジンズ（初代法人）の持株会社として株式会社角川マガジングループを設立[1]。
2008年4月1日 - 株式会社角川グループホールディングスからクロスメディア事業ドメインに属する関係会社の管理事業を分社型簡易吸収分割により承継し、株式会社角川マーケティング（初代法人）に商号変更[2]。
2009年3月1日 - 子会社株式会社角川ザテレビジョンと株式会社角川クロスメディアが吸収合併し、株式会社角川マーケティング（二代目法人）に商号変更。それに伴い、クロスメディア事業の中間持株会社、株式会社角川マーケティング（初代法人）は、商号を株式会社角川メディアマネジメントに変更[3]。
2010年4月1日 - 株式会社角川マーケティング（二代目法人）を吸収合併し、事業持株会社への移行に伴い、商号を株式会社角川マーケティング（三代目法人）に変更[4]。
2011年1月1日 - 株式会社角川・エス・エス・コミュニケーションズを吸収合併[5]。
2011年2月28日 - 株式会社角川マーケティング（三代目法人）の吸収分割により、子会社株式会社角川マガジンズ（初代法人）を株式会社エンターブレインに譲渡。
2011年7月1日 - 株式会社角川マガジンズ（二代目法人）に商号変更。
2013年10月1日 - KADOKAWAに吸収合併され、ブランドカンパニーとなる[6]。
2015年4月1日 - KADOKAWAがブランドカンパニー制を廃止し、ジャンルごとの事業局に再編。角川マガジンズのブランド自体は存続。
2021年8月17日 - KADOKAWAオフィシャルサイト内の角川マガジンズのブランドページが閉鎖[7]。
株式会社角川マガジンズ（二代目法人）会社情報
KADOKAWA MAGAZINES INC.種類株式会社
本社所在地102-8077
東京都千代田区富士見一丁目3-11
富士見デュープレックスB's
設立2007年1月4日
（株式会社角川マガジングループ）
業種情報・通信業
事業内容雑誌・書籍の編集発行、広告、IT、通信販売
代表者代表取締役社長:太田修
資本金1億円（2011年3月31日時点）
売上高192億31百万円（2012年3月期[6]）
純利益△7億49百万円（2012年3月期）
純資産54億53百万円（2012年3月期）
総資産89億31百万円（2012年3月期）
従業員数450人（2011年4月時点）
決算期3月末日
主要株主株式会社KADOKAWA 100%
主要子会社株式会社角川メディアハウス
株式会社角川デジックス
株式会社ムービータイム
特記事項：2011年7月1日に株式会社角川マーケティングから商号変更
2013年にKADOKAWAへ吸収合併、ブランドカンパニー化
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2007年1月、株式会社角川グループホールディングスの株式会社角川・エス・エス・コミュニケーションズ管理事業を新設分割し、株式会社角川・エス・エス・コミュニケーションズと株式会社角川マガジンズ（初代法人）の持株会社として株式会社角川マガジングループを設立。
2008年に株式会社角川マーケティングに社名を変更すると共に、角川書店及び角川グループホールディングスから角川ザテレビジョン、角川クロスメディア、角川デジックス、角川モバイル、ムービーゲート、角川メディアハウスなどのクロスメディア系事業会社の経営管理の統括業務を譲受し、角川グループの中間持株会社として、クロスメディア事業全般を統括することになる。
2008年1月、字幕付与機能を持つ動画サービス『kadoTV（カドテレビ）』を開始[8]。
2009年3月1日、株式会社角川メディアマネジメントに商号変更。同時に、子会社の角川ザテレビジョンと角川クロスメディアを合併させ、角川マーケティング（二代目法人）とした[3]。
2010年4月1日付で事業子会社の株式会社角川マーケティング（二代目法人）と合併し、再度株式会社角川マーケティングに商号変更する。この合併により、テレビ情報誌『ザテレビジョン』エリア情報誌『ウォーカー』の編集・発行、情報サイト『ウォーカープラス』『Movie Walker』『webザテレビジョン』の運営、自社及び角川書店（三代目法人）の広告事業を行う事業持株会社となる。