「視聴質」とは異なります。
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視聴率（しちょうりつ）とは、ある特定のテレビ番組をその地区のテレビ受像機所有世帯のうち何パーセントが視聴したかを表す推定値であり、一つの指標である。

かつては「聴視率」という言い方もされていた[1]。
概説

視聴率の測定は基本的に、モニター世帯に設置されるテレビに接続した専用の機器から得られるデータを基にしている。地域や調査内容によっては、日記式のアンケートによる調査を行っているものもある。

視聴率には、世帯視聴率と個人視聴率がある。かつてテレビは高価な上ブラウン管の影響で大きかったため、一般的な家庭では通常1台のテレビしか所有していなかった。このため、その1台のテレビがどのチャンネルを受信しているかを調べるだけで十分だと考えられ、当時の「視聴率」は「世帯視聴率」を指していた。

その後テレビは安価になり、薄型化が進んだ。また、複数人がいる世帯では、複数の部屋に複数台のテレビ受像機を所有することが一般的になり、家族が各自で個別に番組を視聴するケースも増えた。その結果、1台のテレビだけを調査する方法では実際の視聴状況を正確に把握できないとの指摘や批判が生じるようになった。

2020年4月の視聴率調査のリニューアル以降、日本の各テレビ局が使用する社内指標は個人視聴率へ移行しており、週刊誌・スポーツ紙で取り上げられることの多い世帯視聴率は重要とされなくなっている[2][3]。テレビ局やスポンサーは「コア視聴率」（後述）やTVerなどの「見逃し配信再生数」を重要視するなど、番組制作を複合的に評価するようになった[4]。

視聴率を調査する意義は、大きく分けて以下のようなものである。

各世代がどの程度視聴しているか推算する根拠となる。その結果、番組の媒体力や広告効果を示唆しうる、ひとつの指標として提示でき、広告料を設定したり、民放の場合番組のスポンサーに対してスポンサー料をある額に設定する根拠とできる

視聴率により、各番組への国民の関心の高さを探ることができる

視聴率の移り変わりから社会の動きを知る

視聴率と占拠率の違い

「視聴率」とは、調査対象世帯全体に対する割合で測られる指標である。これは、その時点でテレビの電源が入っていた世帯に対する割合で測るものではない。例えば、100世帯がテレビ視聴率の計測対象である場合を想定する。このうち1世帯のみがテレビを視聴していた状態で、残りの99世帯がテレビを消していた場合、その1世帯が視聴していた番組の視聴率は1%となる。電源が入っている世帯の割合で計算する場合の指標は「番組視聴占拠率」と呼ばれる。
録画機能の登場とその影響

1970年代から90年代にかけてVHS及びビデオデッキが登場・普及し、更に2000年代にハードディスクに録画する装置であるハードディスクレコーダー（HDDレコーダー）が登場し、2000年代や2010年代に普及した。これらのデバイスにより、録画して後で再生し視聴することが一般化した。特にハードディスクレコーダーは、指定した時間に録画した番組や、キーワードに基づいて自動録画された番組を、例えば週末など時間的余裕がある時にまとめて視聴することを一般化させた。この結果、番組の放送日時と視聴日時が異なることが標準的な現象となった。

このような視聴方法の広まりは、従来の「視聴」という概念を変え、「視聴率」をどのように定義すべきか、録画後の視聴を統計にどう反映させるか、といった新たな問題を引き起こした。日本では2014年7月、初めて「録画視聴率」という概念が登場した。ただし、録画を視聴する際、多くの視聴者が高速再生を利用し、数十秒ジャンプできる機能を用いて広告部分を飛ばす傾向にある。この結果、テレビ広告の視聴率は低下している。
インターネット動画配信視聴へのシフトとテレビ放送視聴率の低下

2010年代になるとインターネット経由の動画配信（GoogleのYouTubeなど）やインターネット経由の番組配信（Netflix、Amazon Prime Videoなど）が一般化した。これにより、地上波や衛星放送の「テレビ番組」の視聴率（視聴時間）も低下傾向にある[5]。とくに若年層では、インターネットの動画やインターネット経由の番組配信により多くの時間を費やしている[5]。
YouTubeおよびTVerへの視聴率調査の拡大

2023年7月、ビデオリサーチはTVerやYouTubeなどの動画配信プラットフォームを視聴率測定の対象に含める取り組みを行うことを発表した。2024年4月から関東地区で試行された後、2025年10月から全国32地区で正式サービスが開始される予定[6]。
種類・分類
世帯視聴率

調査エリア内のテレビを所有する世帯のうち、テレビを付けている世帯の割合を表す。広く普及している視聴率の概念で、長らく指標として使用されてきた。2020年から視聴率の調査方法が大きく変化し、より精度の高い指標が登場したことで、2022年現在ではテレビ局とスポンサー間の取引指標としては使用されなくなってきている[7]。