西ノ内紙（にしのうちし）は茨城県常陸大宮市の旧・山方町域で生産される和紙である。コウゾのみを原料として漉かれ、ミツマタやガンピなどが用いられないことに特徴がある。江戸時代には水戸藩第一の特産物となり、各方面で幅広く使われた[1]。強靱で保存性に優れたその性質から、江戸では商人の大福帳として用いられた[1]。

1754年（宝暦4年）に刊行された『日本山海名物図絵』では「凡日本より紙おおく出る中に越前奉書、美濃のなおし、関東の西ノ内、程村、長門の岩国半紙もっとも上品也」と称された[2]。
歴史
古代

茨城県北部から栃木県にかけての山間部には久慈川・那珂川とそれら支流が流れており、こうした川近くの村で古くから紙漉きが行われてきた[1][3]。758年（天平宝字2年）に地方産紙を用いて「『千巻経』並びに『金剛般若経』」を書写させたという記録があり、この中に用紙の産地として常陸国が挙げられている[1]。天平宝字4年に刊行された『奉写一切経料紙墨納帳』には、紙の産地として中央図書寮・山城国紙戸の他に、下野国を含む18国が記されている。『延喜式』内記の部には下野国産の紙が位記料紙として貢上されている。『延喜式』巻二十二民部上には44国が製紙業地として挙げられ、常陸国・下野国が含まれている[3]。正倉院文書である『経紙出納帳』の中に「常麻紙」という産紙名が挙げられているが、これは常陸国産の麻紙であるとされる[3]。

茨城県と栃木県の境にある鷲子山の山頂には807年（大同2年）に創建されたといわれる鷲子山上神社がある。鷲子山上神社の主祭神である天日鷲命はこの地方に和紙づくりの技術を伝えたといういわれがある[1]。
中世

平安時代後期から関ヶ原の戦いまでの400年にわたって常陸国北部は佐竹氏が支配していた[4]。佐竹氏は常陸国北部の山岳地帯に数多くの紙漉き場を持ち、佐竹大方紙（さたけたいほうし[4]）・佐竹杉原紙（さたけすいばらし[4]）を生産していた[1][5]。『諸国紙日記』福島物の中には「大方紙 佐竹物と云う」とあり、佐竹大方紙は後には福島地方にまで広まったと考えられている[4]。1595年（文禄4年）11月に佐竹義憲が記した『小物成目録』には5村よりコウゾ・紙を出すと記されており、当時は小物成として紙を徴税の対象としていたことが窺える[4]。この当時の和紙作りでは、山に自生するコウゾが原料として使用されていた[5]。
近世

江戸の商家では西ノ内紙で大福帳が作られるのが一般的だった。江戸では火災が多く、火災の際には紐をつけた大福帳を井戸に投げ入れて後で回収する。西ノ内紙で作られた大福帳は水に濡れても一枚一枚がよくはがれ、墨書きの文字もにじむことがなかった。乾かせば元通りになり、商売上の記録の消失を防ぐことができた。水戸藩が作成した『大日本史』にも西ノ内紙が使われている[1]。その他、各藩の御用紙や、一般用途では障子・傘・提灯・罪人引廻し紙のぼり・三行半の去状に使用された[6][7]。特に、三行半の去状では、西ノ内紙に書くのが武家の定法とされた[7]。
細貝家の台頭

江戸時代初期には、現在の茨城県常陸大宮市西野内に存在した旧家・細貝家が紙荷買問屋として栄えた。正徳年間に細貝家の祖先となる清蔵は、西野内を中心に那珂郡・久慈郡の各地から紙を買い集め、水戸藩や江戸に出荷し[8]、細貝家から出荷された紙は水戸藩の御用紙や江戸商人の帳面紙として好評を博した[9]。細貝家の取り扱った紙は元禄時代には太田紙と称されていたが[10]、後に西ノ内紙として世間に知れ渡るようになった[9]。

細貝家は江戸前期から中期にかけての64年間紙問屋を営み、そのうち52年間は大繁盛だったとされる[11]。六代目惣左衛門常成の時代には田畑86石余を所有し、江戸表紙商人荷買問屋・酒造業・煙草商・質貸を手広く営んでいた。七代目八郎衛門重長・八代目八郎衛門富久の時代にも引き続く繁盛していたが、九代目八郎衛門偽善の時代、1746年（延享3年）に火災に遭って以降は衰退し、1751年（宝暦元年）には紙荷問屋の株を他者に譲り渡した[12]。
水戸藩と和紙生産

水戸藩二代目藩主・徳川光圀の時代には、水戸藩領内における紙の産出はまだ少なく貴重なものであった。光圀は紙の生産量を増やすため、領内にコウゾ・ミツマタを植えさせた。この時代には和紙の原料となるコウゾは十分ではなく、様々な材料で紙を漉いていた。原料により紙を分類すると30種にも及び、麦藁紙・真菰紙・内貫壇紙・三叉紙などが存在した[13]。

1682年（天和2年）に光圀は領内を巡視し、農村の困窮する様を見て翌年には紙漉き人に課する税金である紙舟役を免除した[13]。また、女中達が紙を乱用する様をみた際は、戒めるために女中達を紙漉き場に遣わせて見学させた[14]。

光圀の藩主時代である1688年（元禄元年）9月に、紙漉き農家の保護と紙販売による利益を目的とした紙専売仕法が成立した[15]。これにより水戸藩領内で生産された紙はすべて水戸藩が強制的に買い上げ、紙市を立てて諸国の商人に払い下げるという制度になった[15]。紙の強制買い上げが実施されたのは、紙専売仕法の発令から二ヶ月後の1688年（元禄元年）11月である。水戸藩による紙の購買独占は徹底しており、紙漉き人が密売した場合は紙漉き人だけではなくその村の役人まで過料となり、水戸藩領内外の商人が紙漉き人から直接買い上げた場合は取り引きした紙や代金がすべて水戸藩に没収された[16]。

紙専売仕法が実施されてから十数年が経つと水戸藩の財政は悪化し、紙の強制買い上げに充てている資金を他に利用すべきとの意見が水戸藩内で出た。また、水戸藩のような御大家が紙専売仕法を通じて自ら商行為を行うのは外聞が悪いとの意見もあった。そこで、1707年（宝永4年）には水戸藩の紙専売仕法は中止された[17]。また、宝永期には紙漉き人に課する税金である紙舟役が復活した[13]。紙専売仕法の中止後は、江戸・京都に問屋を指定し、水戸藩領内の紙を集荷して送るという制度が取られた。領内においても、紙を集荷・発送する問屋が6軒指定された。これらの問屋は特権問屋として水戸藩と結び付き繁栄した。紙専売仕法の中止後も紙漉き農家に対し自由売買が許されることはなかった[18]。

水戸藩五代目藩主の徳川宗翰は、現在の茨城県常陸大宮市美和に住んでいた紙漉き農家に対し籾若干を与え称した。六代目藩主の徳川治保は、現在の茨城県常陸大宮市水府に住んでいた紙漉き人に対し稗400俵を与えて紙漉きの再興を図った。このように水戸藩の歴代藩主は和紙生産を奨励したため、水戸藩領内での和紙生産量は次第に増加していった[19]。宝永期に行われた調査では、紙漉きを行う村の数は77にも上り、紙漉き農家は1,663戸を数えた[5]。

茨城県北部での紙生産が増えると、水戸藩は在郷にも5軒の問屋を指定した。江戸の問屋はこれら地方問屋を定宿として取り引きを行った。これにより、紙専売仕法の実施以来禁止されていた江戸問屋と生産者との直接取引が復活した[20]。

1742年（寛保2年）には紙専売仕法の復活が計画されたが、紙漉き人の反対により成立しなかった[21]。