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う蝕

左:上部にう蝕が発生した歯の断面のモデル。
右:う蝕が歯髄に達し、歯根の先端が病変となっている
概要
診療科歯学
分類および外部参照情報
ICD-10K02
ICD-9-CM ⇒521.0
DiseasesDB ⇒29357
MedlinePlus001055
[ウィキデータで編集]

う蝕（齲蝕、うしょく）とは、歯の実質欠損のなかで、生物的要因（口腔内の細菌が糖質から作った酸による歯の脱灰など）が原因であるものである[1]。そのほかの物理的要因（磨耗、たわみなど）、化学的要因（細菌由来ではない酸など）による歯の実質欠損は、う蝕には入らない。疾病負荷の観点から歯周病と並び、歯科の二大疾患の一つである[2]。また、一度う蝕を治療した歯に、再度う蝕ができた場合、二次う蝕と呼ぶ。

う蝕を有する歯を、う歯（一般的には虫歯、むし歯）、う蝕が進行して歯に穴ができていることが目に見えてわかる状態になった場合、その穴をう窩と呼ぶ。虫歯は世界で最も多い病気の一つである

う蝕は世界で最も多い疾患のひとつであり、2019年には医学雑誌Lancetで口腔保健の特集号が組まれた[3]。そこでは、34％の人に未治療のう蝕があることが強調されている。日本ではう蝕が減少したことが良く知られているが、成人・高齢者においては未治療のう蝕を有する人は3割を超えており、またう蝕経験者は9割を大きく越える[4]。成人のう蝕には、二次う蝕も多くみられる。1970年代から減少をしている子どものう蝕でも、学校保健統計調査で他の疾患と比べてみると、ほとんどの年齢で最も多いのがう蝕である[5]（年齢によって近視が多いが、近視による医療受診は少ないことを考えると、う蝕の重要性は子どもにおいても無視はできない）。

また高齢者の歯の残存により、高齢者でう蝕を有する人は増加している[6]。そのため人口高齢化もあいまって、高齢者の歯科受診は増加している[7]。

う蝕の予防は歯垢の完全除去と糖分摂取の厳密な管理によって成し遂げられるため、これを知る教育が重要である[8]とされている。しかし、極めて有病率が高いう蝕は、教育だけで十分に防ぐことは難しい。貧困や障害などにより知識を有していても行動が難しい人も数多く存在する。そのため、フッ化物やシーラントなど、エビデンスの検証された予防方法を用いる必要がある[9][10][11]。

う蝕の進行度の低いエナメル質の白斑は経過観察される[8]。う蝕の進行に伴って削る必要が出てくるが、感染した象牙質にとどめるなど最小限になされる[8]。状況に応じて補修（詰め物）される[8]。リスクを高めることが判明している糖類とは、米などに含まれるデンプンではなく、砂糖など単糖類・二糖類である[12]。これらによって口腔内の菌が酸をつくり歯が溶解していくことになるが、アルカリ性である唾液とその成分のカルシウムがそれを回復させる再石灰化が起こる。この均衡が崩れると、再石灰化できない（不可逆性の）う蝕となる。

特に歯の萌出後の数年は石灰化度が低いため虫歯になりやすく、歯冠う蝕は未成年に多く見られる。一方、高齢化と残存歯の増加に伴い、高齢者の根面う蝕が増加してきた。

2002年には国際歯科連盟(FDI)によって、ミニマルインターベンション（英語版）（MI、最小の介入）が提唱され、今日の日本の診療ガイドラインでもこの概念が重要視されている[8]。
自然歴

う蝕がエナメル質に限局している間、一般にう蝕は無痛であり、象牙質に達することにより、象牙細管の露出をみて初めて歯痛を覚えることが多い。このときの痛みは象牙細管内の痛覚神経終末に対する直接刺激や、象牙細管内の組織液圧力変化による歯髄痛覚神経終末に対する刺激が起こることによるものと考えられている。

う蝕が歯髄まで到達するまでの過程においては歯髄炎を併発することによる激しい自発痛が発生する場合がある。歯冠崩壊によりう蝕が歯髄まで到達すると髄腔内圧が下がるため、自発痛は一時的に消退する。

歯髄腔が感染した状態を放置し続けると、歯質の崩壊は著しくなり、根尖まで細菌感染が至る結果となり、歯根膜炎を引き起こすことによる拍動感を伴った鈍痛が生じることがある。この後、根尖周囲に歯根嚢胞や歯根肉芽腫が生じることがあり、感染の程度によっては歯瘻が出来ることもある。

やがて歯質の崩壊が進み、残根状態になると、人体の異物排除機転により自然脱落に至る。
公衆衛生

う蝕は子供のうちの罹患が多いこと、小学生の時に歯が乳歯から永久歯に生え変わることなどから、日本では太平洋戦争後に社会が安定した時代以降、今日に至るまでその予防は学校保健で重視された。保健の教材での記載、保健室でのポスターなどでの虫歯の進行や恐ろしさの啓蒙、歯磨きの励行などである。小学校?高校の歯科検診で虫歯が見つかっても、保護者が子供の健康に関心が薄かったり経済的に困窮していたりすると適切な治療が行われない問題がある。虫歯が10本以上あったり、歯根しか残っていなかったりする「口腔崩壊」に陥っている子供もいる[13]。

1931年(昭和6年)、学校歯科医及幼稚園歯科医令にて学校歯科医が定められた[14]。1958年(昭和33年)には、 学校保健安全法にて歯科健康診断が定められ、1965年(昭和40年)には、母子保健法にて1歳6 か月健康診査、3 歳児健康診査が定められた [15]。これらは日本の歯科保健における代表的な公衆衛生施策となっている。

公衆衛生的介入として、未就学児へのフッ化物歯面塗布の推進され[16]、保育所、幼稚園、小学校、中学校におけるフッ化物洗口に取り組んでいる自治体がある[17]。 う蝕などの疾病が発生した際には、公的保険制度による療養の給付がなされる。自治体によるが、乳幼児医療費助成、義務教育就学児医療費助成などの制度もある。

2021年、世界保健機関（WHO）の第74回世界保健総会にて、口腔保健の決議が採択された[18][19] 。 先進国では、1970 年代からう蝕の減少が報告され、これにより「子どものう蝕は減ったので「う蝕対策は必要ない」」という誤解が存在していることが、国際的に指摘された[20] 。2020年代の日本におけるう蝕予防の必要必要性については、厚生労働省の研究は以下のようにまとめた[21]。