所在地 日本
愛知県名古屋市港区、海部郡飛島村[1]
位置.mw-parser-output .locmap .od{position:absolute}.mw-parser-output .locmap .id{position:absolute;line-height:0}.mw-parser-output .locmap .l0{font-size:0;position:absolute}.mw-parser-output .locmap .pv{line-height:110%;position:absolute;text-align:center}.mw-parser-output .locmap .pl{line-height:110%;position:absolute;top:-0.75em;text-align:right}.mw-parser-output .locmap .pr{line-height:110%;position:absolute;top:-0.75em;text-align:left}.mw-parser-output .locmap .pv>div{display:inline;padding:1px}.mw-parser-output .locmap .pl>div{display:inline;padding:1px;float:right}.mw-parser-output .locmap .pr>div{display:inline;padding:1px;float:left}.mw-parser-output .geo-default,.mw-parser-output .geo-dms,.mw-parser-output .geo-dec{display:inline}.mw-parser-output .geo-nondefault,.mw-parser-output .geo-multi-punct{display:none}.mw-parser-output .longitude,.mw-parser-output .latitude{white-space:nowrap}北緯35度04分47秒 東経136度50分15秒 / 北緯35.07972度 東経136.83750度 / 35.07972; 136.83750座標: 北緯35度04分47秒 東経136度50分15秒 / 北緯35.07972度 東経136.83750度 / 35.07972; 136.83750
面積323ha／3.23[1][2] km2
湖沼型干潟
プロジェクト 地形
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藤前干潟周辺の空中写真。1987年撮影の13枚を合成作成。
国土交通省 国土地理院 地図・空中写真閲覧サービスの空中写真を基に作成。 庄内川河口部の干潟で休息する水鳥と名港西大橋（名港トリトン） 埋立が回避された庄内川と新川河口部の藤前干潟 庄内川河口部の漂流ゴミと水鳥 ラムサール条約湿地藤前干潟 藤前活動センター 庄内川河口左岸の名古屋市野鳥観察館の南側に併設されている稲永ビジターセンター（環境省のラムサール条約関連施設） 満潮時の藤前干潟と南陽工場

藤前干潟（ふじまえひがた）とは、愛知県名古屋市港区と海部郡飛島村にまたがる、ラムサール条約登録地の干潟である[1]。
概要

藤前干潟は、名古屋港西南部の庄内川、新川と日光川の河口が合流する、名古屋市港区藤前地区の地先に広がる干潟である。かつて、西1区と呼ばれ、名古屋市のゴミ埋め立て予定地計画があった場所でもある。

干潟の面積はおよそ323ヘクタール（ha）[1]。潮位が名古屋港基準面で70センチメートル以下になると、干潟が海面の上に現れる。伊勢湾に残る最後の大規模な干潟で、シギ・チドリ類やオナガガモ・スズガモといったカモ類など渡り鳥の飛来地として有名である[3]。

ゴミ埋め立て計画中止後、藤前干潟と、隣接する庄内川・新川・日光川の3河川の河口にある庄内川河口干潟、新川河口干潟、飛島干潟の一部を保全し、2002年（平成14年）11月1日に国指定藤前干潟鳥獣保護区（集団渡来地）に指定（面積770ヘクタール[3]、うち特別保護地区323ヘクタール）、同年11月18日にラムサール条約に登録された。2007年（平成19年）5月22日に、名古屋市とオーストラリアジロング市が湿地提携に調印し、両市は湿地映像の相互配信を行っている[4]。
歴史

1950年代以前には藤前干潟がある伊勢湾最奥部には広大な干潟が広がっていたが、港湾開発・工場用地・農業用地の埋立開発により、そのほとんどが消滅した[5][6]。名古屋市愛岐処分場（岐阜県多治見市）が2001年（平成13年）に満杯予定であったことから名古屋市が藤前干潟の一部を埋め立てる開発計画を立てたが、環境庁（現：環境省）や住民団体などの反対により埋立は撤回された[7]。