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フラットパネル・ディスプレイ・テレビの例

薄型テレビ（うすがたテレビ、Flat Panel TV）とは、テレビ受像機のうち、表示画面にフラットパネル・ディスプレイを使ったテレビの総称である。

フラットパネルを利用したテレビの黎明期である2000年頃から2010年頃にかけて盛んに用いられたが、ブラウン管やリアプロジェクション方式が衰退し、フラットパネルの使用が一般化したことで、用語としては次第に用いられなくなった。同様に用いられなくなった用語にカラーテレビ、デジタルテレビなどがある。
概略

薄型のものが現れる以前のテレビはほとんどがブラウン管式だったが、ブラウン管で大きな画面のテレビを作ると奥行きと共に質量も非常に大きくなり、37インチ程度が実用上限界であった。当初はそれほど大きな画面が製造できなかった「薄型テレビ」も、薄く軽いといった生来の長所を活かして大画面化向きとなり、テレビメーカー各社がさらなる画面サイズの拡大・低価格化に取り組んだ結果、ブラウン管式テレビと置き換えられるだけの性能と価格を備えるものが作られるようになった。

日本では、2003年からの地上デジタル放送の開始によるテレビの買い替えに合わせて、一般家庭、事業所、公共施設、各種交通車両（機材）などで普及が進んでいる。薄型テレビとデジタルカメラ、DVDレコーダーとを合わせて「デジタル家電」、「デジタル三種の神器」と呼ばれたこともあった。

日本国内では2000年代の薄型テレビの主流は「液晶テレビ」と「プラズマテレビ」であった。これらは表示原理が全く異なり、液晶テレビは数インチの小画面から最大108インチほどの大画面までであり、プラズマテレビは32から150インチの大画面のものだけが製品となっていた。初期にはプラズマテレビには液晶より優れている点があったものの、液晶の低価格化・技術向上・大画面化に伴いプラズマテレビの衰退が進み、2014年までに全メーカーが撤退した。プラズマテレビと入れ替わるように有機ELテレビが登場し、2010年代には「液晶テレビ」と「有機ELテレビ」の争いが始まった。

この他アメリカ大陸を中心に、リアプロジェクションテレビのような投影型の大型テレビもある程度人気があり、販売されているが、世界的に見れば少数派である[注 1]。
普及率

総務省の統計では、2007年に薄型テレビの世帯普及率（当該調査では「チューナー内蔵テレビ」がほぼ該当する）が19.3%[1]、2008年には34.2%[2]、2009年には50.4%[3]と増加した。2010年には、地上アナログ放送の停波（2011年7月24日）を見越して75.3%にまで増加した[4]。当初はブラウン管テレビより高い価格であったが徐々に値段が低下し普及が進んだ。

また、2000年代後半 - 2010年代初頭にかけては、一時期テレビチューナー付きパソコンやワンセグ対応携帯電話などの広義のテレビが流行した。

しかし2000年代後半以降は高速回線とスマートフォンの一般普及でインターネットを通じた動画サイトが人気となり、2010年代後半にはNHK受信料問題が注目され、テレビ離れが加速されている。状況については、「テレビ離れ」や「2011年問題 (日本のテレビジョン放送)」の項目も参照。

かつては国内大手電機メーカー全社が「純正テレビ台」を生産していたが、ブラウン管テレビ終焉と共に純正テレビ台生産より撤退するメーカーが相次ぎ、最後の砦だったパナソニックも2021年限りで純正テレビ台生産を終了。これにより国内大手電機メーカーは各社純正テレビ台生産より完全撤退し、国内のテレビ台メーカーは「朝日木材加工」・「ハヤミ工産」・「ヤマダホールディングス」のみとなった。
内蔵テレビチューナー

日本国内の多くの製品は地上デジタル/BS/110°CSのデジタル3波チューナーを内蔵している（2011年以前はこれに加えて地上アナログチューナーを搭載）。2005年頃までは、デジタルチューナーはコストが高いため低価格機では地上アナログチューナーのみの場合があった。またデジタル対応テレビでも、低価格帯ではコストダウンのためBS/110°CSチューナーを省略した製品がある。一方で中級から高級機種及び録画機能搭載機種では、デジタル3波チューナーを2系統以上を搭載したものが珍しくない。

2011年のアナログ停波以前は地上アナログチューナーの搭載がほぼ必須だったが、それを省いた製品も2008年から登場してきた[注 2]。