芙蓉グループ(ふようグループ、英語:FUYO GROUP)は、安田財閥、浅野財閥、大倉財閥等の系譜を引く企業と富士銀行(現みずほ銀行)の融資系列からなる企業集団である。芙蓉会、芙蓉懇談会に加盟する企業からなる。“芙蓉”の名は、中核だった富士銀行の“富士”の雅称に由来する[注 1]。芙蓉のローマ字表記の頭文字を取って「Fグループ」とも呼ばれる。
富士銀行との“つながり”がベースとなって形成された企業集団であり、「富士銀行を筆頭とする垂直関係を具備したグループとしての経営支配」ではなく、「グループ企業が互いに対等な関係にあっての業種を超えた交流」といえる。
古川鉄治郎の設立した財団の芙蓉会や、在韓日本婦人の会である芙蓉会は、いずれも芙蓉グループとは別の団体である。 安田財閥の創始者・安田善次郎は「金融業は金融業に徹するべき」という哲学をもっており、三菱・三井・住友のような他の財閥と異なり重工業や通商には参入しなかった。そのため経営資源を金融部門に集中することで金融財閥として成功、安田銀行・安田火災・安田生命などの強力な金融企業を育てた。また沖電気や日本精工などといった旧安田関連の企業へも融資等を行っていたものの、企業の育成や経営支配などについてはおおよそ消極的であった。 安田善次郎の死後になって安田銀行も企業育成に乗り出すようになり、浅野財閥・根津財閥・大倉財閥など小規模財閥への融資を行った。また、新興財閥である森コンツェルン・日産コンツェルンとも親密となる。しかし、これらは融資関係に留まり直系企業として産業を垂直支配しようとする動きはなかった。 第二次世界大戦後、安田財閥の持株会社であった安田保善社は、GHQによる財閥解体令を待たずして自主的に解散。プロパーの安田銀行幹部は安田家による同族経営と決別し、1948年に安田銀行は富士銀行と改称した。これ以降も戦前の小財閥との関係は続いた。 富士は、終戦後、しばらく都市銀行界においてトップの地位にあった。だが、2位の三菱銀行、3位の住友銀行が企業集団を背景にトップの座を目指し猛攻を開始。旧安田財閥には事業部門に優良企業がなかったため、富士は苦戦が目立ち始めた。そこで、案出された戦略が「経済主流取引」であった。「経済主流取引」とは、その時々の経済情勢において、主流を成すと思われる経済主体(当時は大企業)取引を強化しメインバンクとなることであり、富士は東京大学卒の優秀な行員を企画部に配置。「経済主流取引」を任せられる有為な人材の育成に力を注いだ[1]。この「経済主流取引」が全店レベルで実践に移されると、重点を置く企業の取引担当店(主管店)が取引先を調べ、その取引先の所在地の支店と協力しながら、取引を開拓する「躍進三大運動」(預金の躍進、基盤の確立、合理化)を展開した。なお、この「経済主流取引」なる用語を考えた出したのは業務部綜合企画課課長代理であった松沢卓二(のち頭取)であった[2]。 富士を中心とした企業集団が明確に形成されるのは、1950年代のことである。当時常務であった岩佐凱実(のち頭取)が中心となって有力取引先の社長らと懇談を重ね、融資先とのコネクションの形成を担った[3]。そうした中、島屋から分離して発足した商社の高島屋飯田が経営不安に陥り、再建策が俎上に載った。当初三井物産などに営業譲渡が模索されたが、結果として富士の主導で丸紅との合併話が進み、丸紅飯田(のち丸紅に改称)が誕生した。
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経済主流取引