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フェリーで利用されているNTTドコモワイドスタークレジットカードホンA81（衛星船舶電話）

船舶電話（せんぱくでんわ）とは、船舶に搭載の電話機により海上からの電話を行う移動体通信である。陸上の海岸局（基地局）を使用した公衆交換電話網と接続されたものである。

日本では、衛星電話への移行や、海上での携帯電話・第三者無線の使用が解禁されたため、2003年（平成15年）以降、船舶専用のシステムは存在しない。なお、船舶電話から110番通報した場合は、海上保安庁に接続されていた。

日本国内では船舶電話の後継である、衛星電話ワイドスターの衛星船舶電話サービスに移行されている。
国際無線電話

KDD（後のKDDI）が行っていた、遠洋航海をする船舶向けのサービス。短波のSSBを使用した手動交換方式であった。

1936年（昭和11年）8月7日サービス開始。当初は太平洋横断航路を航行する秩父丸向けのものであった。1968年（昭和48年）9月28日に「遠洋船舶電話サービス」（コールサイン JBO）として開始し、2003年（平成15年）3月31日24時 (JST) にサービス終了[1]。インマルサットの衛星電話に移行した。

諸外国では2014年現在でも使用されており、日本でもアジア諸国等からの信号であれば、SSBに対応したBCLラジオ、短波帯のアマチュア無線機等で容易に受信が可能である。
港湾電話・手動交換内航船舶電話内航船舶電話（左）と、港湾電話（右）

日本初の商用移動体通信サービス（現在の携帯電話サービスに相当）として、1953年3月に日本電信電話公社の関連会社の日本船舶通信（のちのドコモ・センツウ。現在はドコモ・モバイルに合併）が、船舶向けの港湾電話（通称、ハーバー・サービス　1959年3月に「船舶電話」に改称）を東京湾・大阪湾（スケルチ方式）でサービスを開始。1964年には手動交換内航船舶電話が横浜港・神戸港（スケルチ方式）で、1958年には瀬戸内海・駿河湾（パイロット方式）で開始された。周波数変調で150MHz帯を使用していた。150MHz帯以外にも140MHz帯や250MHz帯（東京港湾内のみ）使用されていた時期もある。混信防止のために海域を一定の範囲ごとにA圏・B圏に分けて交互に配置し、圏ごとに使用する周波数を変えることにより混信を防ぐ2ゾーン方式を取っていた。しかし2ゾーン方式では隔離が不十分であったため、近隣の同じ圏の電波が混信することもあった。

手動交換式船舶電話のトラフィック増大により、自動方式に使用予定の250MHz帯を暫定利用していたが、暫定手動方式と呼ばれる方式が一時期利用された。その後、自動交換内航船舶電話に移行したため、1986年（昭和61年）3月にサービス終了[2][3]。
使用方法

150MHz帯等を利用した船舶電話を船から発信する場合
使用する前に電話機に「圏外」「話中」のランプが消灯しているか確認する。

サービスエリア外の場合は「圏外」ランプが点灯する。

サービスエリア内にかかわらず利用できるチャンネルが塞がっている場合は「話中」ランプが点灯する。


使用するときは受話器を上げ、自船が居るエリア（A圏・B圏のどちらか）のボタンを押す。

船舶台の電話交換手が応答するので自局の電話番号（せんぱく*-***）と通話先の電話番号を告げる。

電報を打つ場合には船舶台の交換手に電報の発信である事を告げると取次ぎを行う。



私用通話（乗組員のプライベートな通話）の場合は料金通知が必要な旨を伝えると交換手が相手先にダイヤルし、相手先が船からの通話に応じる事を確認した後に発信元と相手先との回線が接続される。

どちらかが受話器を置く（回線を切断する）と料金通知を申し込んで居た場合は再呼び出しベルが鳴動し、受話器を取り上げる事により交換手から先ほどの通話料金を告げられる。