航空機（こうくうき、英: aircraft[1]）は、大気中を飛行する機械の総称である[2]。
概説

「軽航空機」（気球、飛行船等々）と「重航空機」（グライダー、飛行機等々）に大別される[1][2]。軽航空機とは、空気よりも軽い気体が静浮力を持っていることを利用するものであり、重航空機とは翼に働く空気の動的揚力を利用するものである[1]。飛行機、回転翼航空機、滑空機、飛行船などが含まれる。

航空機は、船舶と同じように国籍が登録され、常に機体記号を見やすい位置（胴体、主翼など）に表示するよう義務付けられている[1]。これにより、その航空機の所属する国・地域や、管轄権・外交的保護権がどこにあるのかが識別されている[1]。
法令上の定義

航空機には法令上、さまざまな目的でさまざまな定義が与えられる。以下では、航空行政の観点による代表的な定義を例示する。
ICAOによる定義
シカゴ条約（国際民間航空条約）には航空機についての一般的な定義が置かれていないが、国際民間航空機関（ICAO）の定める同条約附属書のいくつかにおいては、「大気中における支持力を、地球の表面に対する空気の反作用以外の空気の反作用から得ることができる一切の機器」[3] としている。なお、「地球の表面に対する空気の反作用以外の」との文言は1967年11月6日に追加されたものであり、これによりホバークラフトは除外されることになる。
米国の航空行政上の定義
米国の合衆国法典第49編第VII準編Part A（航空通商及び安全）においては「any contrivance invented, used, or designed to navigate, or fly in, the air（空中を航行し、または飛ぶために考案され、使用され、または設計された一切の仕掛け）」と定義されている（49 USC §40102(a)(6)）。他方で、連邦規則集第14編第1章（運輸省連邦航空局）においては「a device that is used or intended to be used for flight in the air（空中の飛行のために使用され、または使用されることを意図された装置）」と定義されている（14 CFR §1.1）。
日本の航空行政上の定義
日本の航空法では「人が乗って航空の用に供することができる飛行機、回転翼航空機、滑空機及び飛行船その他政令で定める航空の用に供することができる機器」とされる。（航空法2条1項）ただし、現在政令で定める機器に該当するものはない。また、気球、無人航空機（航空法2条22項）、ロケットなどはこの定義から外れるため航空機には含まれない[1]。
航空機の分類

さまざまな分類法がある。一般的に航空機は、平均の密度が空気より軽い軽航空機と、空気より重い重航空機の2つに大別される。他にも、航空機の運用者や運用目的などにもとづいて「民間機」/「軍用機」に分類する方法がある。