舞鶴中継局（まいづるちゅうけいきょく）は京都府舞鶴市に置かれているテレビ・ラジオ中継局の総称である。
舞鶴テレビ・FM中継局
デジタルテレビ放送

リモコン
番号放送局名チャンネル
番号空中線
電力ERP偏波面放送対象
地域放送区域
内世帯数運用開始日
1NHK
京都総合2510W29W水平偏波京都府約3万世帯2007年
11月1日[1]
2NHK
大阪教育13全国
4MBS
毎日放送1635W近畿広域圏
5KBS
京都放送23京都府
6ABC
朝日放送テレビ15近畿広域圏
8KTV
関西テレビ放送17
10ytv
讀賣テレビ放送14


所在地: 舞鶴市白杉（槇山）[1]

放送区域: 舞鶴市、宮津市、与謝野町、伊根町の各一部[1]

2007年8月31日に予備免許が交付され[2]、10月9日に試験放送を開始[3]。10月18日に本免許が交付され[4]、11月1日に本放送を開始した[1]。

アナログテレビ放送

チャンネル
番号放送局名空中線
電力ERP偏波面放送対象
地域放送区域
内世帯数運用開始日
49NHK
大阪教育映像100W/
音声25W-水平偏波全国-1964年
12月26日[5]
51NHK
京都総合[注 1]京都府
53MBS
毎日放送近畿広域圏1968年
10月27日[6]
55ABC
朝日放送
57KBS
京都放送京都府1970年
12月15日[7]
59KTV
関西テレビ放送近畿広域圏1968年
10月27日[6]
61ytv
讀賣テレビ放送


所在地: デジタルテレビ放送に同じ

2011年7月24日をもってすべて廃止された。

NHK総合テレビのみ、上述のアナログUHF中継局とは別に1960年4月1日に大阪放送局のアナログVHF中継局（1チャンネル、出力50W）が設置され[8]、1964年のアナログUHF中継局開局後も併用していたが[5]、1969年5月1日にアナログVHF中継局は廃止された[9]。

NHK京都は2ch、MBSテレビは4ch、KBSテレビは5chまたは7ch、ABCテレビは6ch、関西テレビは8ch、読売テレビは10ch、NHK教育は12chに設定されていた。

FMラジオ放送

周波数放送局名空中線
電力ERP偏波面放送対象
地域放送区域
内世帯数運用開始日
84.2MHzNHK
京都FM100W340W水平偏波京都府-1969年
3月1日[10]
（1966年
3月26日[11]）[注 2]
87.2MHzα-STATION
エフエム京都-


所在地: デジタルテレビ放送に同じ

AMラジオ放送

周波数放送局呼出符号空中線
電力放送対象
地域放送区域
内世帯数運用開始日所在地
585kHzNHK
大阪第1（JOOQ）[注 3]500W近畿広域圏-1946年
3月11日[12]舞鶴市浜1545-1
1215kHzKBS
京都放送JOBO2kW京都府・滋賀県1957年
4月8日[13]舞鶴市千歳字小磯74
1602kHzNHK
大阪第2（JOOZ）[注 3]100W全国1952年
7月19日[14]舞鶴市浜1545-1


NHKラジオ第1の開設当初の呼出符号はJOBK8であった[15]。

KBSは、一部独自放送を行うため、京都本局とは別の呼出符号となっている。また、以前の出力は1kWであった。

NHKラジオ第1は、2002年3月10日に周波数・出力を変更した（100W→500W、1341KHz→585KHz）。

NHKラジオ第1は、2015年2月2日の京都第1廃止にともない、京都局から大阪局の中継局に変更されている。

脚注[脚注の使い方]
注釈^ 1972年3月のNHK京都アナログ総合テレビ開始前はNHK大阪アナログ総合テレビの中継局。
^ 括弧内は実用化試験局としての運用開始日。
^ a b 呼出符号は1967年11月1日に廃止された。

出典^ a b c d 近畿地区の地上デジタルテレビ放送局（京都府の中継局）（総務省近畿総合通信局）
^ 京都府北部地区の地上デジタルテレビジョン中継局に予備免許?福知山、舞鶴、宮津及び峰山デジタル中継局 本年11月1日開局予定（報道資料2007年8月31日）（総務省近畿総合通信局）
^ 北近畿の地上デジタルテレビジョン中継局(民放)が試験放送開始?京都府北部及び兵庫県北部のデジタル中継局(民放)で試験放送が始まります。（報道資料2007年9月20日）（総務省近畿総合通信局）
^ 北近畿の地上デジタル中継局６局に免許交付?京都府北部及び兵庫県北部のデジタル中継局６局に免許状を交付（報道資料2007年10月18日）（総務省近畿総合通信局）
^ a b 日本放送協会 編『NHK年鑑'65』日本放送出版協会、1965年、235頁。 
^ a b 日本民間放送連盟（編）『日本放送年鑑'69』岩崎放送出版社、1969年、55頁。 
^ 日本民間放送連盟（編）『日本放送年鑑'71』岩崎放送出版社、1971年、70頁。 
^ 日本放送協会 編『NHK年鑑1961』日本放送出版協会、1960年、400頁。 
^ 日本放送協会総合放送文化研究所放送史編修室『NHK年鑑'69』日本放送出版協会、1969年、370頁。