この記事は検証可能な参考文献や出典が全く示されていないか、不十分です。出典を追加して記事の信頼性向上にご協力ください。(このテンプレートの使い方)
出典検索?: "自衛隊用語"
自衛隊用語(じえいたいようご)とは、防衛省内部や日本の安全保障の分野において使われている用語。特に、各国軍や旧日本軍で使われている用語と同義であるが、自衛隊独自の異なる単語をあてているものをさす[1]。 自衛隊用語を英語など外国語に翻訳する際には、旧日本軍の軍事用語と同じになるように翻訳されることが多い。普通科=Infantry 自衛隊用語と旧日本軍用語も含む一般的な用語の対応例を示す。 自衛隊用語の例[2][1]自衛隊用語旧日本軍用語も含む一般的な用語備考
概要
例
防衛(および国防)軍事・軍備(および国防)他国軍の活動については「軍事」も用いる。
防衛費軍事費・国防費
防衛力軍事力
防衛技術軍事技術
防衛装備武器、兵器武器輸出三原則は防衛装備移転三原則に置き換えられた。
防衛用軍用
防衛産業、防衛企業軍需産業、軍需企業
特定秘密(旧防衛秘密)軍事機密
防衛省(旧防衛庁)[注 1]陸軍省、海軍省、空軍省、国防省但し国防省の訳は慣例上のものであり、原語の逐語訳が「防衛省」に近い国も多い。
地方防衛局特に無し但し諸外国にはRegional Defense Bureau・Regional Bureau of Defenseに相当する機関はない。
防衛大学校、幹部候補生学校陸軍士官学校、海軍兵学校いわゆる士官学校
幹部学校指揮幕僚課程陸軍大学校、海軍大学校甲種学生諸外国の軍大学・国防大学にあたる。
防衛大臣(旧防衛庁長官)兵部大臣(旧)、陸軍大臣(陸軍)、海軍大臣(海軍)、国防大臣 、国防長官
自衛隊員軍人、軍属、文官文官は特に『背広組』と呼ばれる。
自衛官兵士を含む軍人または武官『制服組』とも呼ばれる。
幹部、士官幹部、士官、将校幹部という言葉は旧軍でも用いられ、士官は海上自衛隊で現在も使用されている。
△△幕僚長参謀総長(幕僚長、軍令部長)△に統合・陸上・海上・航空が入る。日露戦争に備えて制定された「戦時大本営条例」(明治36年勅令第293号)では、大本営に幕僚を置き、参謀総長及び海軍軍令部長は「幕僚長」と呼称された。以降、日本陸海軍では幕僚とは、参謀のみならず、司令部に置かれて指揮官を補佐する各部門の責任者たるスタッフを指すものとされていた。
△△幕僚長たる○将 - (一般の)○将 - ○将補大将 - 中将 - 少将、つまり将軍、提督△に統合・陸上・海上・航空、○に陸・海・空が入る。2010年、准将の階級を新たに置く計画と共に大将・中将・少将の呼称の復活も検討されたが実現せずに終わった。ただし、外国軍隊の将官の人事バランスに対応した措置は取られている[3]。
一等○佐(1佐) - 二等○佐(2佐) - 三等○佐(3佐)大佐 - 中佐 - 少佐○に陸・海・空が入る。
一等○尉(1尉) - 二等○尉(2尉) - 三等○尉(3尉)大尉 - 中尉 - 少尉○に陸・海・空が入る。