職種_(陸上自衛隊)
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職種(しょくしゅ)は、1等陸佐以下の陸上自衛官に割り当てられ、素質及び技能に基づいて指定することで、その配置及び教育訓練を適正にし、もって個人及び部隊の能率を向上し、かつ、人事管理を容易にすることを目的とした職務区分をいう。旧軍においては兵科: Branch、: Truppengattung)と呼ばれた。「陸上自衛官の職種に関する訓令」(平成13年陸上自衛隊訓令第18号)では15種だが、一般向けの解説では野戦特科と高射特科を分けて16種とされ職種き章も別デザインのものを用いる[1]
概要

警察予備隊では、職種の分類に軍隊風用語が忌避されており、陸上自衛隊でもその名称をそのまま引き継いでいる(名称に変更があったのは保安科が警務科に、補給科が需品科に、それぞれ改称されたのみ)

警察予備隊では、一般部、技術部及び行政部に大別した。そして、一般部に、普通科及び特科を置いた。技術部に、施設科、輸送科、衛生科、補給科、武器科、通信科及び化学科を置いた。行政部に、保安科、会計科、法務科及び総務科を置いた。警察予備隊時代にあった法務科及び総務科は現在までに廃止された。そのため、陸上自衛官の法務官配置(陸上幕僚監部、各師団、各旅団等に置かれている)には、各職種の者が充てられている。機甲科は、保安隊時代の1953年(昭和28年)8月に新設された。なお、2009年度(平成21年度)末には新たに「軍事情報科」に当たる情報科を設けて情報専門家の自衛官を育成し、2014年度(平成26年度)までには幹部1300人、曹士1900人を情報専門要員とする方針である。

1等陸佐以下の陸上自衛官は、分類された職種に属する部隊に配置されるのが原則である。もっとも、これを厳格に適用すると1等陸佐相当職(連隊長群長など)を多数有している普通科特科に比して、他の職種の上級幹部が昇進配置に際して不利となってしまうので、他の職種であっても配置されることはある(佐藤正久など)。

職種徽章(きしょう。法令上は「き章」)には、当該職種で主に使用される道具や、当該職種を象徴するものが用いられている。なお、アメリカ陸軍にある「副官」「法務」に相当する課職種は、自衛隊には存在しない事から徽章もない。

高射特科を除く戦闘職種の学校は、富士学校に集合されている。後方職種の学校は、警務科及び会計科が小平学校に集約されているが、それを除いては各職種毎に設けられている。ただし、音楽科のみは職種学校を有していない[2]

2023年現在、女性自衛官の配置制限がある職域は特殊武器防護隊で放射線を扱う部署及び坑道中隊となっている。
各職種
普通科 (Infantry)詳細は「普通科 (陸上自衛隊)」および「陸上自衛隊の装備品一覧#火器」を参照

旧帝国陸軍における歩兵科、兵種としての歩兵に相当する。軽火器や迫撃砲対戦車ミサイルなどをもって近接戦闘を行う。陸上自衛隊の主幹部隊であり、人員も最も多い。

職種徽章は、交差した2丁の小銃(歩兵が肌身離さない武器)、(陸上自衛隊を象徴する)、及び月桂樹(勝利の象徴)を組み合わせたもの。

職種学校: 陸上自衛隊富士学校
機甲科 (Armor)詳細は「機甲科」を参照

旧陸軍における兵種としての戦車兵と、騎兵科(兵種としての騎兵)に相当する。戦車部隊機動戦闘車部隊偵察部隊水陸両用車部隊に大別され、機甲戦闘を司る。

職種徽章は、戦車(機甲科の代表的兵器)に2頭の天馬偵察を表す)を組み合わせたもの。

職種学校: 陸上自衛隊富士学校(水陸両用車部隊については陸上自衛隊水陸機動教育隊
特科 (Artillery)詳細は「特科」を参照

旧陸軍における砲兵科に相当する。野戦特科(野戦砲兵)と高射特科(高射砲兵)とに分類されており、国賓等に対する礼砲も担当する。
野戦特科 (Field Artillery)

旧陸軍における兵種としての野砲兵・野戦重砲兵・重砲兵に相当する。方面隊には特科団もしくは方面特科(連)隊が編成され、北部方面隊、中部方面隊の師団旅団には特科連隊又は特科隊が配備される。主な装備品は、155mmりゅう弾砲 FH70等。

職種徽章は、砲口、加農砲及びロケット弾を組み合わせたもの。

職種学校: 陸上自衛隊富士学校
高射特科 (Anti?aircraft Artillery)


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