「スペシャルウイーク」はこの項目へ転送されています。競走馬については「スペシャルウィーク」をご覧ください。

聴取率（ちょうしゅりつ）とは、ラジオ番組が当該地区の放送地域内で聴取された割合を人口比率パーセントで表す推定値である。
概要・特徴

ラジオ聴取率はテレビ視聴率に類似するが、調査手法は異なり、個人に調査する「個人調査」である。

調査会社がラジオ局の依頼で調査しており、日本国内の聴取率はニールセンとビデオリサーチの2社が測定していたが、2000年にニールセンが個人視聴率導入で民放と対立して日本の聴取率調査から撤退し、現在はビデオリサーチが測定した結果が用いられている。

従来「＊＊地区民放合同ラジオ聴取率調査」と称されていたが、2009年6月から「＊＊地区民放合同ラジオ個人聴取率調査」と個人調査であることが明記されるようになった。NHK放送文化研究所は7歳以上を対象に全国単位で集計する「テレビ・ラジオ番組個人視聴率調査」を独自に算出しており、ビデオリサーチは12歳 - 69歳を対象に地域ごとに集計しているなど、両者に差違がある。NHKの視聴率[注 1]は全て公表されており、他に広告代理店などの独自調査も散見される。コミュニティFM局が、単独でエリア内の聴取率調査を実施、公表する場合もある。

2018年、TBSラジオは長年指標としてきた聴取率のほか、radikoを使用した番組への延べ接触人数がわかる「ラジオ365データ」を使用することも始めた[1]。
歴史

1952年1月27日、大阪で新日本放送・朝日放送・電通の3社共同で、民放初の聴取率調査を実施した[2]。
調査方法

ラジオ放送はカーラジオや携帯型ラジオ、21世紀に入ってからはインターネットを利用したスマートフォンアプリなどで聴取する者も多く、特定のラジオ受信機に設置する機械的な調査が困難であることから、個々人に聴取時間帯と局をアンケート調査する日記形式で行われている。

機械調査でないため、1分毎の算出が困難であることから、最小算出単位は5分と設定されている場合が多い。調査対象者は、基本的に対象地域に居住する12歳?69歳までの男女[注 2]であるが、自己申告制であるため、調査結果がラジオ局の宣伝などで偏差が過大になる可能性がある。

調査期間中は民放ラジオ局が「スペシャルウィーク」[注 3]や、FM局では「パワーウィーク」「リスナーズウィーク」「ハッピーウィーク」などとして賞金や賞品などのプレゼントを通常より増発する、著名芸能人などを特別ゲストに迎える、地方局ではキー局から人気パーソナリティ[3]を迎えるなど、聴取率上昇を企画している。偶数月に全国ネットの番組がプレゼントを増発したり特番を放送するのは、首都圏における聴取率調査に起因する。

長時間に渡って聴取して貰えるように、調査実施期間に複数のワイド番組に統一したテーマをつけて関連性を高める試みを行う放送局もある。

また、民放ラジオは毎週日曜深夜?月曜未明に放送機器や送信機の保守点検を目的として数時間程度放送休止を行うが、当該時間帯に通常編成を行っている放送局[注 4]に聴取率を取られないように、スペシャルウィーク期間中は放送休止枠を返上して終夜放送するケースもある。

その一方で、TBSラジオは2010年からスタートしたインターネットを利用したラジオ聴取サービスradikoを通してリアルタイムの聴取者数が把握できるようになった背景を理由として、キー局では初となる調査週間における「スペシャルウィーク」の呼称、および期間内における特別な編成を2018年11月で取りやめ、同年12月以降は聴取率調査期間中であっても通常編成を行っている。TBSラジオではスペシャルウィークの代替として毎年3月や9月の改編期（いずれも聴取率調査期間外）を中心として特別編成を行うとしている[4][5]。

また、ビデオリサーチでも、radikoのデータを利用して、毎日のラジオ聴取状況を推計する「ラジオ365データ」を開発し、2020年4月から首都圏エリア[注 5]でサービス開始した。今後は関西圏や中京圏などの他地域でも展開していく予定としている[6][7]。
各都道府県ごとの調査状況

同一都道府県内で民放AM局・FM局がそれぞれ1局以上存在する地域が大半で、大都市圏を中心に地域内ラジオ局合同の調査が2007年11月現在で21地区と増加している。

1990年開始の首都圏、2001年開始の関西圏、2002年開始の中京圏ではビデオリサーチが独自調査している。単独の調査は自局に有利な調査結果が期待できるため、公平性に欠けるが1局単独で独自に調査を依頼する地域も散見される。