この項目では、人間における事故について説明しています。動物による「群集事故」とも訳される出来事については「スタンピード」をご覧ください。

群集事故（ぐんしゅうじこ）とは、無秩序な集団によって発生する事故である。雑踏事故、群衆雪崩、将棋倒し、ドミノ倒しともいう。
概要

群集事故は、統制ないし誘導されていない人の群れの流れによって発生する事故である。具体的な事故の要因は様々だが、例えば、通路上に障害物があって人が滞留したり、狭い出入口などのボトルネックにおいて、災害など他の要因で人が殺到した際に許容量を超えるなどが典型的なケースである。ガーディアンによると、群集事故の発生リスクは集団の密度に大きく関係し、1平方メートルあたり4人以下の場合は相対的に安全で、1平方メートルに6人以上がいる場合は発生するリスクが高い[1]。

群集事故は、災害によって誘発されたパニックの際に発生しやすいことはよく知られるが、パニック状態ではないときに発生することもある。日本では明石花火大会歩道橋事故のように、継続的な混雑時において、些細なきっかけから均衡状態が崩壊し事故に至ったケースが知られている。この事故では歩道橋に設置された手すりが群衆によって変形するほど凄まじい圧力であった[2]。同事故では、行楽客らが進むことも戻ることもできないことから、イライラしている状態にあったところに、予定されていたイベントの終了に伴ってさらに人が流入し、多数の死傷者を出した。主な死因は胸部を強く圧迫されることによる外傷性窒息である[3][4]。

将棋倒しとも呼ばれ、明石事故の際に日本将棋連盟からの抗議を受けたが、現在もニュース一般で使われている。詳細は「将棋倒し#日本将棋連盟からの抗議」を参照
対策

群集事故は多くの死傷者をだす場合もあるため、都市計画や建築物の設計段階でも回避策が検討される。例えば公共施設などでは、その出入り口に設けられた扉に普段は開け閉めできるが、非常時には全面開放できボトルネック化しないよう設計されたもの（→パニックオープンドアなど）が見られる。

また、イベント等で一時的に群集が発生することが予想される場合は、あらかじめ雑踏警備に係る警備計画を策定することが重要である。警備員を配置し、ロードコーン等の保安器具により立ち入り規制を行う等により、特定の場所に人が集まりすぎないように人の流れをコントロールすることで事故を未然に防ぐことが可能となる。

個人は平均的に、約30×60 cm、0.18 m2の楕円形の床面積を占めており、1平方メートルあたり1、2人の密度であれば、互いに接触することなく自由に移動することができ、人々が素早く移動していても、この密度であれば障害物を避けることが可能であり、群衆に関連した事故の可能性は最小限に抑えられるうえに将棋倒しは生起しない[5]。1平方メートルあたり3、4人でも危険性は低いが[6]、1平方メートルあたり5人の密度になると、個人が移動することが制限されるようになり、より高い密度となる1平方メートルあたり6?7人になると、個人が互いに押し付け合うようになり、自分の意思で移動することができなくなることで群衆は流体のように行動し始め、個々が周囲の人々の圧力によって移動することによって群衆内の圧力が変化し、発生する衝撃波が群衆を通過することがあり非常に危険な状況となる[6]。また、密集状態で将棋倒しが発生した場合、先頭の人間が支えられる人数はぜいぜい平地で7人、階段では4人であることが研究から明らかとなっている[5]。
学問・技術

こういった事故の予防のために、コンピュータを使ったシミュレーションも盛んである。流体力学的な側面もある同分野だが、この中では意図的に人の流れを阻害するボトルネックを設置したり、あるいは「一人が転倒する」や「些細な行き違いから喧嘩が発生する」などの偶発的な要素で発生しうる滞留の状況を数理的に再現、これが全体の流れにどのように影響するかをシミュレーションするのであり、近年では駅や商業施設の動線配置の設計などで利用されている。

社会学の立場で警備業研究を展開している田中智仁は、群集事故の変遷と警備体制の強化を考察した論文を発表している（ただし、同論文では「雑踏事故」と表記されている）[7]。
主な群集事故京都駅跨線橋転倒事故を報じる大阪毎日新聞詳細は「事故の一覧#群集事故」を参照