経口避妊薬
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「ピル」はこの項目へ転送されています。「英:pill」が指す丸い小型錠剤については「丸剤」をご覧ください。
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ピルの一例

経口避妊薬(けいこうひにんやく、英語: combined oral contraceptive pill (COCP)、oral contraceptive (OC))は、休薬期間を除き常用することで避妊効果の得られる女性ホルモン剤。口語的な呼び方として、経口避妊薬(COOP、OC)を指して避妊目的の「ピル」(元は丸剤の意)を指す[1][2]。日本国内で使われるOCは、エストロゲン成分含有量が少ない低用量タイプが一般的であり、排卵抑制・精子進入防止・着床難化などの作用で高い避妊効果がある[3]。服用停止から3か月以内に通常の妊孕力に戻る[4]

日本ではピルと呼ばれる女性ホルモン剤は最も大まかに三種に分けている。後述のLEPやCOOP(OC)、これらの中で「1錠あたりのエストロゲン配合量0.05 mg未満のもの」を低用量ピルと呼ぶ[4][5][6]。消退出血(非排卵時の月経)による血の量の減少、それに伴う貧血軽減、月経困難症を含む生理痛PMS月経前緊張症と月経前気分不快障害の軽減、ニキビ多毛の改善、多嚢胞性卵巣症候群(PCOS)悪化抑制、妊活向きの子宮の柔化、子宮内膜癌のリスク軽減、卵巣がん子宮体がんの予防、子宮内膜症子宮筋腫の悪化抑制と手術後再発予防、月経不順の適正化効果、服用で前倒しや後ろ倒しなど生理をずらすことも出来る機能を持っている[7][8]。未閉経者でも40歳以上の女性には加齢により心血管系のリスクが上昇する年代でもあるため慎重投与とし、閉経[9]以降又は50歳以降の女性へ処方しないこととなっている[10]。これら二種に加え、中容量ピルであるEC(緊急避妊薬、Emergency Contraceptive)含めた三種ともピル[注釈 1]と省略して呼ぶことがある[5][11][6]

日本で月経困難症や子宮内膜症向けに処方される低用量エストロゲン・プロゲスチン配合薬(LEP(レップ)、月経困難症治療ピル)もCOOP(OC)と同じく、低用量ピル又はピルとも呼ばれるが、LEPは国民健康保険適応対象であり、避妊目的ではない上記の疾患の治療目的としたものへの呼称である[8][12][13][14]。なお、日本では保険適応であるLEPも、自費であるOCと成分は同じであり、避妊効果自体は持っている[8][15]。他には、膣内射精後から72時間以内に服用すれば、COOP(OC)を服用していた場合よりは低い避妊効果・副作用も強いものの避妊効果を発揮する、中容量ピル区分の経口避妊薬である緊急避妊薬(EC、アフターピル)が存在する[4]

2023年7月、人工妊娠中絶をめぐり国を二分する議論となり共和党が強い州を中心に中絶を厳しく制限する動きが相次いでいることから、アメリカのFDAは、ピルを医師の処方箋なしに薬局などで販売することを承認した[16]
概要

経口避妊薬(以下「ピル」)は、1960年代アメリカ合衆国で開発され、広く普及した[17]。世界で1億人の女性が服用するとされるが、使用状況は国ごとに大きく異なる。アメリカでは1200万人の女性が使用し[18]イギリスでは16 - 49歳の女性の3分の1が内服している[19][20]。生理開始日から、1日1錠を決まった時間に21日間服用し、その後の7日間服用を休む周期が基本となる。したがって、PTPパッケージも殆どが1シート21錠入りのもの(使いきった後の7日間は服用しない)か、28錠入りのもの(7日分には、有効成分が全く入っていないプラセボ[21])である。

成分にエストロゲンプロゲステロンが含まれ、これにより排卵を抑制する。避妊の機序は、
排卵の抑制

子宮頚管粘液の性状の変化(精子の子宮内侵入を抑制)

子宮内膜の変化(受精卵着床抑制)

である。正しく服用した場合の妊娠の確率は、パール指数(パールインデックス)はピルで0.3%、避妊手術で0.1 - 0.5%、薬剤添加IUDで0.1 - 0.6%である[22]。飲み忘れも含めた一般的な使用では、ピルで8%、避妊手術で0.15 - 0.5%、薬剤添加IUDで0.1 - 0.8%である[23]

避妊目的のOC以外にも、生理周期の変更や月経困難症の緩和、子宮内膜症の治療などに使われるLEPが存在している。国際的にも昔は高用量ピル・ホルモン量が低用量ピルの10倍程度の中用量ピルが用いられていたが、副作用の低減を目的として、低用量ピル・超低用量ピルが開発されて主流となっている。

日本では、以前からホルモン治療目的の、高用量ピル・中用量ピルが認可されていたが、1999年平成11年)に、避妊そのものを目的とした低用量経口避妊薬(oral contraceptive (OC))が認可され、2008年(平成20年)に月経困難症や子宮内膜症の治療薬として、LEPの低用量ピルも認可された。


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