宮中祭祀の主要祭儀一覧
四方拝・歳旦祭
元始祭
奏事始
昭和天皇祭（先帝祭）
孝明天皇例祭（先帝以前三代の例祭）
祈年祭
天長祭（天長節祭）
春季皇霊祭・春季神殿祭
神武天皇祭・皇霊殿御神楽
香淳皇后例祭（先后の例祭）
節折・大祓
明治天皇例祭（先帝以前三代の例祭）
秋季皇霊祭・秋季神殿祭
神嘗祭
新嘗祭
賢所御神楽
大正天皇例祭（先帝以前三代の例祭）
節折・大祓
紀元節（きげんせつ）は、古事記や日本書紀で日本の初代天皇とされる神武天皇の即位日をもって定めた祝日。日付は紀元前660年2月11日。1873年（明治6年）に定められた。かつての祝祭日の中の四大節の一つ[1]。
1948年7月20日の「国民の祝日に関する法律」公布・施行により、紀元節を含む四大節は廃止された[2]。1966年（昭和41年）に同じ2月11日が「建国記念の日」として国民の祝日となり、翌年から適用された。
2月11日の日付は、日本書紀で神武天皇が即位したとされる神武天皇元年（紀元前660年）1月1日の月日を、明治に入りグレゴリオ暦に換算したものである。 この節は検証可能な参考文献や出典が全く示されていないか、不十分です。出典を追加して記事の信頼性向上にご協力ください。（このテンプレートの使い方）
紀元節の制定まで.mw-parser-output .ambox{border:1px solid #a2a9b1;border-left:10px solid #36c;background-color:#fbfbfb;box-sizing:border-box}.mw-parser-output .ambox+link+.ambox,.mw-parser-output .ambox+link+style+.ambox,.mw-parser-output .ambox+link+link+.ambox,.mw-parser-output .ambox+.mw-empty-elt+link+.ambox,.mw-parser-output .ambox+.mw-empty-elt+link+style+.ambox,.mw-parser-output .ambox+.mw-empty-elt+link+link+.ambox{margin-top:-1px}html body.mediawiki .mw-parser-output .ambox.mbox-small-left{margin:4px 1em 4px 0;overflow:hidden;width:238px;border-collapse:collapse;font-size:88%;line-height:1.25em}.mw-parser-output .ambox-speedy{border-left:10px solid #b32424;background-color:#fee7e6}.mw-parser-output .ambox-delete{border-left:10px solid #b32424}.mw-parser-output .ambox-content{border-left:10px solid #f28500}.mw-parser-output .ambox-style{border-left:10px solid #fc3}.mw-parser-output .ambox-move{border-left:10px solid #9932cc}.mw-parser-output .ambox-protection{border-left:10px solid #a2a9b1}.mw-parser-output .ambox .mbox-text{border:none;padding:0.25em 0.5em;width:100%;font-size:90%}.mw-parser-output .ambox .mbox-image{border:none;padding:2px 0 2px 0.5em;text-align:center}.mw-parser-output .ambox .mbox-imageright{border:none;padding:2px 0.5em 2px 0;text-align:center}.mw-parser-output .ambox .mbox-empty-cell{border:none;padding:0;width:1px}.mw-parser-output .ambox .mbox-image-div{width:52px}html.client-js body.skin-minerva .mw-parser-output .mbox-text-span{margin-left:23px!important}@media(min-width:720px){.mw-parser-output .ambox{margin:0 10%}}
出典検索?: "紀元節"
8世紀初めに編まれた『日本書紀』によれば、神武天皇の即位日は「辛酉年春正月、庚辰朔」であり、日付は正月朔日、すなわち1月1日となる。辛酉年春正月 庚辰朔 天皇即帝位於橿原宮 ? 『日本書紀』卷第三、神武紀
しかし、明治5年11月15日（1872年12月15日）、明治政府は神武天皇の即位をもって「紀元」と定め（明治5年太政官布告第342号）、同日には「第一月廿九日」（1月29日）を神武天皇即位の相当日として祝日にすることを定めた（明治5年太政官布告第344号）。（新暦による表示である）1873年1月29日は、新暦（太陽暦：グレゴリオ暦）で旧暦（太陰太陽暦：天保暦）のまま変えなかったときの明治6年1月1日に当たる日付（並行して二つの暦を進めた時に重なる日）である。折柄、明治5年12月2日（1872年12月31日）の翌日をもって明治6年1月1日（1873年1月1日）とし、新暦が施行されることになっていた。
今般太陽暦御頒行神武天皇御即位ヲ以テ紀元ト被定候ニ付其旨ヲ被爲告候爲メ来ル廿五日御祭典被執行候事
但當日服者[3]参朝可憚事 ? 「太陽暦御頒行神武天皇御即位ヲ以テ紀元ト定メラルニ付十一月二十五日御祭典」（明治5年太政官布告第342号）、[4]
第一月廿九日 神武天皇御即位相當日ニ付祝日ト被定例年御祭典被執行候事 ? 「神武天皇御即位祝日例年御祭典」（明治5年太政官布告第344号）
1873年（明治6年）1月29日、神武天皇即位日を祝って、神武天皇御陵遙拝式が各地で行われた。同月、神武天皇即位日と天長節（天皇誕生日）を祝日とする布告を出している。同年3月7日には、神武天皇即位日を「紀元節」と称することを定めた（明治6年太政官布告第91号）。
今般改暦ニ付人日上巳端午七夕重陽ノ五節ヲ廃シ神武天皇即位日天長節ノ両日ヲ以テ自今祝日ト被定候事 ? 「五節ヲ廃シ祝日ヲ定ム」（明治6年太政官布告第1号）
神武天皇御即位日紀元節ト被稱候事 ? 「神武天皇御即位日紀元節ト稱セラル」（明治6年太政官布告第91号）
ところで、これらの太政官布告に先立って、明治5年11月9日（1872年12月9日）に出されていた太陽暦を施行する旨の太政官布告では、祭典等の日付は、旧暦の月日を新暦の月日には換算せずまったく同じ数字になるように施行するものと定めていた（明治5年太政官布告第337号）。
（略）
一 諸祭典等舊?月日ヲ新?月日ニ相當シ施行可致事
（略） ? 「太陰暦ヲ廃シ太陽暦ヲ頒行ス」（明治5年太政官布告第337号）抜粋
これは、祭典の執行日を新暦で固定し、毎年旧暦の月日から新暦の月日に換算する煩雑さを避けるための規定である。例えば、例年1月1日に新年を祝って行われる歳旦祭は、旧暦1月1日の新暦相当日ではなく新暦1月1日に行うということになる。
この規定の影響などもあって、紀元節は旧暦1月1日、すなわち旧正月を祝う祝日との誤解が国民のあいだに広まった。国民のこの反応を見て政府は、紀元節は神武天皇即位日を祝う祝日であるという理解が広まらないのではないかと考えた。また、1月29日では、孝明天皇の命日（慶応2年12月25日（1867年1月30日）、孝明天皇祭）と前後するため、不都合でもあった[5]。
そこで、政府は、1873年（明治6年）10月14日、新たに神武天皇即位日を定め直し、2月11日を紀元節とした（明治6年太政官布告第344号）。
年中祭日祝日等ノ休暇日左ノ通候條此旨布告候事
（略）
孝明天皇祭 一月三十日
紀元節 二月十一日
神武天皇祭 四月三日
（略） ? 「年中祭日祝日ノ休暇日ヲ定ム」（明治6年太政官布告第344号）
2月11日という日付は、文部省天文局が算出し、暦学者の塚本明毅が審査して決定した。その具体的な計算方法は明らかにされていないが、当時の説明では「干支に相より簡法相立て」としている。
干支紀年法は、後漢の元和2年（ユリウス暦85年）に三統暦を廃止して以降は、60の周期で単純に繰り返すようになっている[6]。神武天皇の即位年の「辛酉年」は『日本書紀』の編年（720年（養老4年）に成立）を元に計算すると西暦紀元前660年に相当し、即位月は「春正月」であることから立春の前後であり、即位日の干支は「庚辰」である。そこで西暦（先発グレゴリオ暦）で紀元前660年の立春に最も近い庚辰の日を探すと新暦2月11日が特定される。その前後では前年12月20日と同年4月19日も庚辰の日であるが、これらは「春正月」にならない。したがって、「辛酉年春正月庚辰」は紀元前660年2月11日とした。なお、『日本書紀』はこの日が「朔」、すなわち新月の日であったとも記載しているが、朔は暦法に依存しており「簡法」では計算できないので、明治政府による計算では考慮されなかったと考えられる。