第2次ベビーブーム
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この記事で示されている出典について、該当する記述が具体的にその文献の何ページあるいはどの章節にあるのか、特定が求められています。ご存知の方は加筆をお願いします。(2014年3月)
日本の人口ピラミッド(世代を注記)

団塊ジュニア(だんかいジュニア)とは、日本1971年昭和46年)から1974年(昭和49年)[1]に生まれた世代を指す。第二次ベビーブーム世代とも呼ばれる[2][3]

毎年200万人以上生まれた世代で、世代人口は団塊世代(第一次ベビーブーム)に次いで世代人口が多い。団塊世代の子供の世代に当たる為に「団塊ジュニア」と呼ばれる。最多は1973年(昭和48年)出生の209万1983人で、団塊世代の最多である1949年(昭和24年)出生の269万6638人よりやや少ない[4][5][6]。「団塊ジュニア」という言葉は、内閣府の国民生活白書でも用いられている[7]。ただ、「団塊ジュニア」の親世代をみると、第一子こそ団塊の世代(特に母親の場合)が大多数を占めるものの、第二子以降は団塊の世代よりもむしろ上の世代(焼け跡世代)が多い。

団塊ジュニアは都市部で生まれ育った人が多い。中学高校時代の1986年(昭和61年)から1991年(平成3年)頃はバブル景気(好景気)で日本が経済的に最も豊かな時期だった。「団塊ジュニア」は大学進学率が約40%に上昇していた時期で、受験競争が盛んで詰め込み教育の影響が強い時期であった。その後、1991年(平成3年)のバブル崩壊による経済的な不況(不景気)により企業が採用枠を減らした為に1993年(平成5年)以降の大学卒業者は就職難に遭遇した。そのため就職氷河期世代と呼ばれることも多い。
語源

日本能率協会総合研究所のマーケティングプランナー田中勝[要曖昧さ回避]は、1970年代前半(昭和40年代後半)生まれを「団塊ジュニア」と称した。「団塊ジュニア」は、日本能率協会グループが1985年(昭和60年)に実施した、マルチクライアント方式の生活者研究プロジェクト『感性時代のニューシーンメーカー 団塊ジュニアの総合研究』で初めて用いられた。
団塊ジュニアの成長過程
幼少期

「団塊ジュニア世代」が生まれた1970年代前半(昭和40年代後半)は、大阪万博(1970年3月)やあさま山荘事件(1972年2月)や沖縄返還(1972年5月)など「冷戦の折り返し地点」となる出来事が発生し、1973年(昭和48年)のオイルショック(石油危機)によって高度経済成長が終息して安定成長期に移行し始めた時期に生まれた。就学前に幼稚園保育園といった幼児教育施設などに通園する割合は団塊ジュニア世代で既に90%を超え、就学前教育がごく一般的になっていたが、当時は4歳で入園する2年間保育が主流で、3歳で入園した者(3年間保育)はまだまだ少なかった。
学生時代

「団塊ジュニア世代」が小学生の頃の1980年代前半(昭和50年代後半)頃にはテレビアニメ「機動戦士ガンダム」(初代ガンダム)が放送されて「ガンプラ」(ガンダムのプラモデル)の大ブームやテレビゲームの「ファミリーコンピュータ」(ファミコン)が発売されてファミコンの大ブームが起こった。団塊ジュニア世代が中学生の頃の1980年代後半(昭和60年代)には校内暴力は沈静化していた。しかし、学校では管理教育の締め付けが強かった時期で、いじめ不登校が社会問題となっていた。その一方で、競争時代を経験した「団塊の世代」の親から受けた家庭教育も影響して、団塊ジュニア世代が中学生時代や高校生時代の1980年代後半(昭和60年代)?1990年代前半(平成初期)頃は「受験戦争」と呼ばれる入学試験での過酷な受験競争が盛んな時期だった[8]


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