第3世代移動通信システム（だい3せだいいどうつうしんシステム、英語: 3rd Generation Mobile Communication System, 「3G」）とは、1G・2Gに続く国際電気通信連合 (ITU) が定める「IMT-2000」 (International Mobile Telecommunication 2000) 規格に準拠した移動通信システムのこと。一般的に英語の"3rd Generation"から、「3G」（スリージー）などとも略される。

ITUは5種類の地上系通信方式と6種類の衛星系通信方式を1999年に勧告した。日本の例では、NTTドコモやソフトバンク、ワイモバイルが採用しているW-CDMA方式（欧州ではUMTS方式と呼ばれる）やKDDI・沖縄セルラー電話連合の「au」が採用しているCDMA2000 1x（CDMA2000 1xRTT、当初はCDMA2000）方式がある。ITUでは、2007年11月、世界100か国以上の700を超えるネットワークで8億以上の加入者が存在するとしていた。
概要
標準化の経緯

ITUにおける第3世代移動通信システム標準化の検討は1985年に開始された。目的は、音声に加えてマルチメディア、データ、及びビデオをサポートする超高速なワイヤレス通信のソリューションを提供すること[1]。当初は「FPLMTS」(Future Public Land Mobile Telecommunication Systems) と呼ばれたが、後に高速なデータ通信、テレビ電話などのマルチメディアサービスの利用が可能となるよう、「新バンド（2000MHz帯）」の運用[注釈 1] で「2000kbpsのデータ転送速度（静止時）」を「2000年に商用化」するという願いを込めて「IMT-2000」と改称された[2]。

第2世代 (2G) では互換性のない方式の移動通信システムが各国、各地域別に展開されていたため、第3世代では世界的にローミングが可能となるように統一規格の策定を目指したが、結局は地上系5種類の方式を包括的に含む内容となった。新技術にかかわる特許問題が浮上したことや、インフラと技術の両面で既存2G資産の活用を強く意識した3G方式の提案が各方面から出されたことが背景にある[3]。
IMT-2000規格

IMT-2000規格として1999年に勧告された地上系無線方式にはIMT-DS、IMT-MC、IMT-TC、IMT-SC、IMT-FTの5つがあり、通信速度として144kbps（高速移動時）、384kbps（低速移動時）、2Mbps（静止時）が規定された。その後2007年には、IEEE 802.16eの派生型であるOFDMA TDD WMANが追加された。（各方式の詳細については下表を参照）

IMT-2000の方式とデータ通信の拡張規格規格名複信方式多元接続方式特徴主な使用地域
ITU別名高速データ通信
IMT-DSW-CDMAUTRA-FDDHSDPA / HSUPAFDDCDMA基地局間同期が不要（Release4で同期をオプション化）欧州・日本・北米・南米・東南アジア・中国・韓国・中東・オセアニア
IMT-MCCDMA2000 /
CDMA2000 1x (1xRTT)CDMA2000 1x EV-DO (Rel.0 / Rev.A)基地局間同期が必要北米・南米・日本・韓国・中国・台湾・香港・東南アジア・イスラエル
IMT-TCUTRA-TDDTD-SCDMATDD移動局間同期が必要中国
TD-CDMAHSDPA基地局・移動局間の同期が不要欧州
IMT-FTDECTTDMAデジタルコードレス電話欧州
IMT-SCUWC-136、EDGE、GSM384EDGE Phase 2 / EDGE EvolutionFDDGSMの上位互換、D-AMPSの代替米国・アジア・欧州
IMT-2000 OFDMA TDD WMANWiMAXTDDOFDMAIEEE 802.16内WiMAX Forumプロファイル米国・アジア・欧州

3Gの展開

ITUが2Gの「進化型」と位置付けるIMT-MC (CDMA2000 1x) やIMT-SC (EDGE) は、それぞれ既存のCDMA (IS-95) と GSMまたはD-AMPSなどの2Gネットワークとの親和性が高く、各3G方式の中でも先行して展開が進んだ。ところが新たな周波数帯の割り当て（ライセンス）を受ける必要があるIMT-DS方式については、特に欧州で周波数オークション時の落札価格が巨額となり、事業者の財務状態を悪化させて3G (UMTS) 用インフラへの投資が抑制される状況となった。事業者は既存の2G (GSM) ネットワークを活用したシームレスな運用を行い、段階的にUMTSネットワークを拡充する方針を採ったものの、GSM/UMTSデュアルモード端末の供給が追い付かなかったことがUMTSの展開をさらに遅らせる原因となった。

従来、欧州では900MHz帯での携帯事業はGSM方式に限られていたが、この制限が2009年に撤廃され（欧州指令 2009/114/EC）[4]、UMTSも同バンドでの運用が可能となった。900MHz帯は2GHz帯などの高い周波数帯よりもカバレッジの面で有利であり、より少ない額のインフラ投資でUMTSを導入できると言われている。欧州の関連企業団体 Global Mobile Suppliers Association (GSA) がまとめた調査によれば、欧州を含めて既に20か国以上で900MHz帯（または850MHz帯）でのUMTS運用の許可が可能なように法整備がなされており、18か国で実際に運用が始まっているか、予定されているという。

日本では、2001年にNTTドコモが世界に先駆けて3G (W-CDMA) の商用サービスを開始し、翌年にはKDDIグループとJ-PHONE（現在のソフトバンク）が続いた。モルガン・スタンレーが発表した調査報告によると、2008年現在、域内の3G普及率は84%と高い水準となっている[5]。この調査報告によると、次いで普及率が高いのは北米地域の29%と欧州の25%となっている。
日本の状況「第2世代移動通信システム」および「第3.9世代移動通信システム」も参照