立川
町丁
.mw-parser-output .geo-default,.mw-parser-output .geo-dms,.mw-parser-output .geo-dec{display:inline}.mw-parser-output .geo-nondefault,.mw-parser-output .geo-multi-punct,.mw-parser-output .geo-inline-hidden{display:none}.mw-parser-output .longitude,.mw-parser-output .latitude{white-space:nowrap}北緯35度41分28秒 東経139度48分17秒 / 北緯35.691028度 東経139.804714度 / 35.691028; 139.804714
国 日本
都道府県 東京
特別区 墨田区

人口情報（2024年（令和6年）4月1日現在[1]）
 人口6,761 人
 世帯数4,561 世帯

面積（[2]）
 0.264872669 km²
人口密度25525.47 人/km²
郵便番号130-0023[3]
市外局番03（東京MA）[4]
ナンバープレート足立
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立川（たてかわ）は、東京都墨田区の地名で、旧本所区に当たる本所地域内である。現行行政地名は立川一丁目から立川四丁目。住居表示実施済み区域。
概要

竪川の畔から西方を望む風景は富嶽三十六景の一つ、「本所立川」として知られる。しかし、現在、竪川の上には首都高速道路が走っており、日本橋などと同様に往時を偲ぶことは難しい。竪川から数えて二本目の通りはポンコツ通りと呼ばれ、自動車のパーツを取り扱う店舗が並ぶ。また、弥勒寺は江戸名所図会に描かれている。

東京大空襲で最も被害が大きかった地域の一つでもある。空襲で亡くなった二人の関取のうちの一人である枩浦潟達也もこの街の住人であった。

立川（たてかわ）単体での表記では、東京都立川市（たちかわし）と紛らわしいため、旧区名の本所を被せ、「本所立川」と名乗ることもある。本所立川のように、伝統ある本所の名を冠称する習慣は、旧本所区内で日常的に見られる。
地理

本所地域の南部に位置し、江東区（森下）との区境に当たる。
河川・橋


竪川

二之橋

西竪川橋

竪川橋

新竪川橋

三之橋

菊花橋


大横川

南辻橋

菊柳橋


地価

住宅地の地価は、2024年（令和6年）1月1日の公示地価によれば、立川2-12-9の地点で53万8000円/m2となっている[5]。
歴史

町名の由来は、街の北側の流れる竪川に因み、元は竪川町と称した。1966年（昭和41年）の住居表示制度の実施にあたり、「竪」の字が当用漢字にないため、立川と改称された。
沿革

1933年 - 林町・菊川町1丁目・徳右衛門町の一部を合わせて竪川町1 - 4丁目とする。

1966年 - 立川に改称。併せて北側から振っていた番地を南側から振るように変更。

世帯数と人口

2024年（令和6年）4月1日現在（墨田区発表）の世帯数と人口は以下の通りである[1]。

丁目世帯数人口
立川一丁目1,005世帯1,435人
立川二丁目1,045世帯1,571人
立川三丁目1,187世帯1,867人
立川四丁目1,324世帯1,888人
計4,561世帯6,761人

人口の変遷

国勢調査による人口の推移。

人口推移年人口
1995年（平成7年）[6]4,455
2000年（平成12年）[7]4,401
2005年（平成17年）[8]4,418
2010年（平成22年）[9]4,999
2015年（平成27年）[10]5,282
2020年（令和2年）[11]6,132

世帯数の変遷

国勢調査による世帯数の推移。

世帯数推移年世帯数
1995年（平成7年）[6]1,907
2000年（平成12年）[7]2,021
2005年（平成17年）[8]2,152
2010年（平成22年）[9]2,769
2015年（平成27年）[10]3,109
2020年（令和2年）[11]3,824

学区

区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2022年9月時点）[12]。

丁目番地小学校中学校
立川一丁目全域墨田区立中和小学校墨田区立竪川中学校
立川二丁目全域
立川三丁目全域
立川四丁目全域墨田区立菊川小学校

事業所

2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[13]。

丁目事業所数従業員数
立川一丁目77事業所522人
立川二丁目67事業所741人
立川三丁目97事業所916人
立川四丁目85事業所593人
計326事業所2,772人

事業者数の変遷

経済センサスによる事業所数の推移。

事業者数推移年事業者数
2016年（平成28年）[14]332
2021年（令和3年）[13]326

従業員数の変遷